# ＧＳＩクレオス（8101） 2023年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8101/disclosure/20230512571440
種別: 決算
開示日: 2023-05-15
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/8101

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上高が大幅に増えた一方、貸倒引当金繰入額などの影響で営業利益と経常利益は減少した。投資有価証券売却益などにより、最終利益は増加し、年間配当は73円となった。

## 会社が挙げた理由

一部取引先に対して貸倒引当金繰入額等を計上したことから営業利益・経常利益が減少した一方、特別利益として投資有価証券売却益を計上したことなどから親会社株主に帰属する当期純利益が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":131054,"unit":"百万円","yoy_pct":17.2}
- 営業利益: {"value":1829,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.9}
- 経常利益: {"value":1787,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1769,"unit":"百万円","yoy_pct":8}
- １株当たり当期純利益: 144.29円
- 売上高営業利益率: 1.4%
- 自己資本比率: {"当期末":37.4,"前期末":40.2}
- 総資産: {"value":69412,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":25929,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1719,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1257,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":632,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8352,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":137000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.5},"営業利益":{"value":2800,"unit":"百万円","yoy_pct":53},"経常利益":{"value":2800,"unit":"百万円","yoy_pct":56.6},"純利益":{"value":1950,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":73,"revised_forecast":80,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円／株"}
- 配当性向: 50.6%
- 株主還元方針: 中期経営計画に掲げる連結配当性向50％
- セグメント別売上高: {"ファイバー":{"value":69218,"unit":"百万円","yoy_pct":17.5},"アウター":{"value":17981,"unit":"百万円","yoy_pct":34.3},"インナー":{"value":11567,"unit":"百万円","yoy_pct":6.2},"セミコンダクター":{"value":10818,"unit":"百万円","yoy_pct":30.1},"ケミカル":{"value":11370,"unit":"百万円","yoy_pct":9.2},"ホビー＆ライフ":{"value":5088,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.7},"マシナリー＆イクイップメント":{"value":5008,"unit":"百万円","yoy_pct":15.7}}
- セグメント別利益: {"ファイバー":{"value":357,"unit":"百万円","yoy_pct":80.9},"アウター":{"value":598,"unit":"百万円","yoy_pct":26.7},"インナー":{"value":-440,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"セミコンダクター":{"value":807,"unit":"百万円","yoy_pct":54.2},"ケミカル":{"value":502,"unit":"百万円","yoy_pct":9.6},"ホビー＆ライフ":{"value":625,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.1},"マシナリー＆イクイップメント":{"value":61,"unit":"百万円","yoy_pct":-57.9}}
- 地域別売上高: {"アジア":{"value":68317,"unit":"百万円","構成比":"52.1%"},"米州":{"value":10458,"unit":"百万円","構成比":"8.0%"},"その他":{"value":4432,"unit":"百万円","構成比":"3.4%"},"海外売上高合計":{"value":83208,"unit":"百万円","構成比":"63.5%"}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":381,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":61,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":906,"unit":"百万円"},{"項目":"国庫補助金","value":25,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":19,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産圧縮損","value":25,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":61,"unit":"百万円"},{"項目":"本社移転費用","value":112,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は該当事項なし）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（社名なし）
- 重要な後発事象: 2023年4月1日、子会社の株式会社SHAREが株式会社CODESHAREから電子商取引関連事業を譲り受けた。譲受事業の資産・負債の金額および発生したのれんの金額等は現時点で未確定。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト等向け）
- 期末発行済株式数: 12629942
- 期末自己株式数: 367565
- 業績の増減要因: 一部取引先への貸倒引当金繰入額等の計上により営業利益・経常利益が減少した。投資有価証券売却益の計上などにより親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。セグメントでは、需要増、個人消費の持ち直し、円安、原材料価格高騰、中国のロックダウンによる物流停滞などが挙げられている。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年3月期 決算短信」であり、業績欄も「2023年3月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「17.2％」、営業利益は「△8.9％」、経常利益は「△5.1％」、親会社株主に帰属する当期純利益は「8.0％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は131,054百万円（17.2％増）、営業利益は1,829百万円（8.9％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,829百万円、経常利益1,787百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,769百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2023年３月期における１株当たり期末配当金については、70円00銭から73円00銭に変更しております。」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年3月期営業利益予想は「2,800百万円、53.0％」、2023年3月期実績は「1,829百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年3月期の年間配当は73.00円、2024年3月期予想は80.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「中期経営計画で掲げる連結配当性向50％」および「次期につきましては…連結配当性向50％にもとづき」と記載。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計931百万円、特別損失合計219百万円。特別利益に投資有価証券売却益906百万円、特別損失に減損損失61百万円などを計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失 61百万円」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ファイバー営業利益は80.9％増、セミコンダクターは54.2％増である一方、インナーは440百万円の営業損失、ホビー＆ライフは18.1％減益、マシナリー＆イクイップメントは57.9％減益。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年3月期「1.4％」、2022年3月期「1.8％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年3月期「37.4％」、2022年3月期「40.2％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、1,719百万円の支出」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「一部取引先に対して貸倒引当金繰入額等を計上したことから」営業利益が減少し、「特別利益として投資有価証券売却益を計上したことなどから」最終利益が増加した。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上高について「前期比19,224百万円、17.2％増収」、営業利益について「前期比178百万円、8.9％減益」と記載する一方、需要や円安などは定性的に説明している。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「円安効果」「需要増」「個人消費の持ち直し」「原材料価格の高騰」「中国のロックダウンによる物流停滞」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…131,054百万円となりました」とする一方、「景気の先行きは不透明な状況が続くと予想されます」「…を見込んでおります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年4月1日～2023年3月31日」の対象期間と、売上高131,054百万円、営業利益1,829百万円などの数値が記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学リスクに起因するエネルギー価格や原材料価格の高騰、円安基調の長期化による物価高は継続するものと想定」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「売上高の対前期増減率は記載しておりません」および「前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「当社子会社である株式会社SHAREが、株式会社CODESHAREより…電子商取引に係る事業を譲り受け」「譲受の時期 2023年4月1日」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト等向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画“GSI CONNECT 2024”を2022年4月より開始し、グループ一丸となって本計画の達成に向け各施策に取り組んでおります。」」）