# ＧＳＩクレオス（8101） 2022年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8101/disclosure/20220512544458
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/8101

## 何が変わったか

2022年3月期は、売上高の比較が会計基準変更の影響で単純にできない一方、営業利益・経常利益・純利益はいずれも減少しました。次期は営業増益と増配を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

医療・衛生消耗品の需要が一巡し、繊維関連事業の取引が減少した一方、工業製品関連事業では半導体関連商材、化成品、工業材料などの取引が増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益については、投資有価証券売却益552百万円などの特別利益を計上したことが説明されています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":111829,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":2008,"unit":"百万円","yoy_pct":-44.7}
- 経常利益: {"value":1882,"unit":"百万円","yoy_pct":-49.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1638,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.1}
- １株当たり当期純利益: 132.95円
- 売上高営業利益率: 1.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"40.2%","前期末":"38.4%"}
- 総資産: {"value":60929,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":24512,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-7084,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":622,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-481,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8078,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":117000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.6},"営業利益":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":19.5},"経常利益":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":27.5},"純利益":{"value":1700,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":65,"revised_forecast":70,"change":5,"change_rate":7.7,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 48.9%（当期）、50.5%（次期予想）
- 株主還元方針: 連結配当性向50％を目安とする方針
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":326,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":15,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":552,"unit":"百万円"},{"項目":"出資金売却益","value":45,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":45,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":15,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":15,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社株式売却損","value":27,"unit":"百万円"},{"項目":"本社移転費用","value":30,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 本社を東京都港区へ移転することを決議。2022年12月予定で、移転費用175百万円を2023年3月期に計上する見込み。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト等向け）
- 期末発行済株式数: 12629942
- 期末自己株式数: 373684
- 業績の増減要因: 医療・衛生消耗品の需要一巡により繊維関連事業が減少した一方、半導体需要や国内外製造業の回復を背景に工業製品関連事業が増加。投資有価証券売却益552百万円などの特別利益も当期純利益に寄与。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2022年3月期 決算短信」とあり、「2022年3月期の連結業績（2021年4月1日～2022年3月31日）」と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2022年3月期の連結業績」として通期実績が示されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益「2,008百万円（△44.7％）」、経常利益「1,882百万円（△49.1％）」、親会社株主に帰属する当期純利益「1,638百万円（△19.1％）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「収益認識に関する会計基準…を…適用…売上高の対前期増減率は記載しておりません」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,008百万円、経常利益1,882百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,638百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2022年3月期における1株当たり期末配当金については、62円00銭から65円00銭に変更しております」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期予想「営業利益2,400百万円、19.5％」および当期実績「営業利益2,008百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年3月期の年間配当「65.00円」、2023年3月期予想「70.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「次期からの中期経営計画の連結配当性向（50％）」および「次期につきましては…連結配当性向（予想）を50％」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計598百万円、うち投資有価証券売却益552百万円。特別損失合計は135百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失15百万円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「繊維関連事業は売上高83,203百万円、セグメント利益645百万円。工業製品関連事業は売上高28,626百万円、セグメント利益1,893百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率「2022年3月期1.8％、2021年3月期3.1％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率「2022年3月期40.2％、2021年3月期38.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、7,084百万円の支出（前年同期は5,379百万円の収入）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「医療・衛生消耗品の取引は、需要が一巡したことから減少」、「世界的に伸び続ける半導体需要を背景に、同関連商材の取引が好調」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「消費の回復を背景に…取引…が増加」「需要が一巡したことから減少」などの説明と、セグメント利益の前期比減益・増益額が記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「原材料価格の高騰や物流の停滞」および「事業ポートフォリオの見直し」「サステナブル事業分野の拡大に向けた取り組み」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期の連結業績につきましては…を見込んでおります」、「本社移転を予定しており」、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年4月1日～2022年3月31日」と期間を示したうえで、売上高111,829百万円、営業利益2,008百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症拡大の収束に目途が立っていないこと」「地政学リスクに起因する原材料価格や物流コストのさらなる上昇」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「売上高の対前期増減率は記載しておりません」、「前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「当社は2022年4月22日開催の取締役会において、本社を移転することを決議いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト等向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2023年3月期を初年度とする3か年の中期経営計画“GSI CONNECT 2024”のスタートに向け」、「本年4月より開始した中期経営計画“GSI CONNECT 2024”にもとづき」。」）