# 東京ソワール（8040） 2026年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20260805509990
種別: 決算
開示日: 2026-08-06
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

2026年中間期は、売上高が前年同期を下回り、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも大幅に減少した。通期業績予想と年間配当予想は修正されていない。

## 会社が挙げた理由

会社は、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇、気候変動、消費者の節約志向・低価格志向を事業環境上の要因として挙げている。また、ライフスタイル事業のEC売上について、天候要因によるシーズン商品の販売鈍化を挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":7999,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.8}
- 営業利益: {"value":203,"unit":"百万円","yoy_pct":-45}
- 経常利益: {"value":266,"unit":"百万円","yoy_pct":-40.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":202,"unit":"百万円","yoy_pct":-49.9}
- １株当たり当期純利益: 58.56円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":76.4,"前期末":75.3}
- 総資産: {"value":14210,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":10853,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":156452,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-52010,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-205312,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1957683,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16200,"unit":"百万円","yoy_pct":0.5},"営業利益":{"value":350,"unit":"百万円","yoy_pct":101.3},"経常利益":{"value":450,"unit":"百万円","yoy_pct":52.2},"純利益":{"value":350,"unit":"百万円","yoy_pct":48}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":45,"revised_forecast":45,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":133949,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":8913,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名なし）","除外":"0社（社名なし）"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"記者向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":3860000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":381568,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇、気候変動、消費者の節約志向・低価格志向。ライフスタイル事業のECでは、天候要因によるシーズン商品の販売鈍化。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「7,999百万円」、通期予想は「16,200百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は「203百万円」、通期営業利益予想は「350百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は79億99百万円（前年同期比6.8％減）、営業利益は2億3百万円(同45.0％減)、経常利益は2億66百万円（同40.3％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は2億2百万円（同49.9％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高の前年同期比は「6.8％減」、営業利益の前年同期比は「45.0％減」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「203百万円」、経常利益「266百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「202百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想「350百万円」「101.3％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の合計は「45.00円」、2026年12月期予想の合計も「45.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「投資有価証券売却益22,034千円」、特別損失は「減損損失8,913千円」「投資有価証券売却損5千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 8,913」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「フォーマル事業の営業利益は「1億61百万円（同48.8％減）」、ライフスタイル事業は「41百万円（同23.4％減）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当中間期の売上高・営業利益は「7,999,108千円」「203,095千円」、前年同期は「8,585,243千円」「369,297千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当中間期「76.4」、前期「75.3」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 443,759 156,452」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ECは、天候要因によるシーズン商品の販売鈍化などから前年を下回りました」「生活防衛意識の高まりによる節約志向や低価格志向が強まっており」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「天候要因によるシーズン商品の販売鈍化」などの説明はあるが、要因別の金額・数量の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料及びエネルギー価格の高騰」「節約志向や低価格志向」、自社施策として「新ブランド…を全販路で展開」「ECサイトのサービスを拡充」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年１月１日～2026年６月30日」、実績と予想に売上高・利益の金額および「対前年中間期増減率」が記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な海外情勢の長期化や資源価格の高止まり」「原材料及びエネルギー価格の高騰」「気候変動の影響」「節約志向や低価格志向」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当中間期は「2026年１月１日～2026年６月30日」、前年同期は「2025年１月１日～2025年６月30日」、連結範囲の変更は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（記者向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当社グループは2027年を最終年度とする中期経営計画」「中間年度となる2026年度は、『成長加速フェーズ』と位置づけ」。」）