# 東京ソワール（8040） 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20260212557918
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-02-13
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企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

2025年12月期の連結実績を開示し、売上高は増えた一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。併せて、2026年12月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想を示した。

## 会社が挙げた理由

当期の業績について、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇、記録的な猛暑による秋冬商戦の停滞、消費者の節約志向・低価格志向など、厳しい事業環境を挙げている。今後は、事業領域の拡大、事業基盤の整備、効率化の追求に取り組むとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 8,650、通期 16,200","change":"not_disclosed","change_rate":"前年同期比・対前期：第２四半期累計 0.8％、通期 0.5％","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 380、通期 350","change":"not_disclosed","change_rate":"前年同期比・対前期：第２四半期累計 2.9％、通期 101.3％","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 440、通期 450","change":"not_disclosed","change_rate":"前年同期比・対前期：第２四半期累計 △1.4％、通期 52.2％","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 360、通期 350","change":"not_disclosed","change_rate":"前年同期比・対前期：第２四半期累計 △11.1％、通期 48.0％","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 104.25、通期 101.35","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2025年12月期：売上高16,112百万円、営業利益173百万円、経常利益295百万円、親会社株主に帰属する当期純利益236百万円、１株当たり当期純利益68.50円
- 修正の理由: 業績予想の修正理由は記載なし。今後の見通しとして、原材料・エネルギー価格、物価・人件費の上昇、消費者の節約志向・低価格志向などを挙げ、事業領域の拡大、事業基盤の整備、効率化の追求に取り組むとしている。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失32,045千円、投資有価証券評価損16千円
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「業績予想表に「第２四半期(累計)」と「通期」が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2025年12月期は売上高2.6％増、営業利益28.5％減、経常利益15.0％減、純利益52.7％減。2026年12月期予想は第2四半期累計の経常利益△1.4％、純利益△11.1％に対し、通期は営業利益101.3％増、経常利益52.2％増、純利益48.0％増。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕(連結)」で、本文に「参考 個別業績の概要」がある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「2025年12月期の親会社株主に帰属する当期純利益は前期比52.7％減、2026年12月期通期の営業利益予想は前期比101.3％増。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「2025年12月期の売上高は前年同期比2.6％増、2026年12月期通期予想は対前期0.5％増。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益は173百万円から350百万円、経常利益は295百万円から450百万円、純利益は236百万円から350百万円の予想。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「特別損失として「減損損失32,045千円」「投資有価証券評価損16千円」を記載している。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「フォーマル事業」「ライフスタイル事業」「株式会社キャナルジーン」「ＣＡＮＡＬ JEAN」などの記載がある。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「原材料及びエネルギー価格の高騰、度重なる物価上昇」「記録的な猛暑」「秋冬商戦の停滞」「節約志向や低価格志向」と記載している。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績への影響について、要因別の金額内訳は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「原材料及びエネルギー価格の高騰」「記録的な猛暑」「節約志向」を挙げ、会社の施策として「新規出店」「サービスの拡充」「広告運用の最適化」を記載している。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「事業環境や施策の説明はあるが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「先行き不透明な状況が続くことが想定されます」「今後も、資本業務提携やM&Aを通じた外部知見の取り込みを柔軟に活用」と記載している。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益は173百万円で前期比28.5％減。特別損失として減損損失32,045千円を計上し、法人税等合計も前期の△74,320千円から106,142千円に変動している。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「注記事項に「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載している。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「新規出店」「サービスの拡充」「広告運用の最適化」「資本業務提携やM&Aを通じた外部知見の取り込み」と記載している。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「店舗閉鎖や売場縮小などが続くなか」「不採算店舗からの撤退」と記載している。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2026年２月13日」、予想対象期間は「2026年１月１日～2026年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「次期の業績につきましては…見込んでおります」「実際の業績は予想と異なる場合があります」と記載している。」）