# 東京ソワール（8040） 2025年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20250806532926
種別: 決算
開示日: 2025-08-07
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

2025年12月期中間期は、売上高が前年同期を上回った一方、営業利益は減少しました。通期の業績予想と年間配当予想は、いずれも従来予想から据え置かれています。

## 会社が挙げた理由

アパレル業界では、インバウンド需要などによる個人消費の回復が一部で見られた一方、コロナ禍後の反動消費の一巡、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇による消費者の節約志向・低価格志向が続きました。会社は、中期経営計画に基づく事業領域の拡大、事業基盤の整備、効率化、新規出店、EC・サービス拡充などに取り組んでいます。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年6月30日
- 売上高: {"value":8585,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8}
- 営業利益: {"value":369,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.9}
- 経常利益: {"value":446,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":404,"unit":"百万円","yoy_pct":2.9}
- １株当たり当期純利益: 117.49円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":72.1,"前期末":71.1}
- 総資産: {"value":14345,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":10348,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":443759,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":120001,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-234987,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2190804,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16700,"unit":"百万円","yoy_pct":6.4},"営業利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":23.4},"経常利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":15.1},"純利益":{"value":330,"unit":"百万円","yoy_pct":-34.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":45,"revised_forecast":45,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":142191,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":1522,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":79151,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":1522,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"新規社名":[],"除外":0,"除外社名":[]}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（記者向け）
- 期末発行済株式数: {"value":3860000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":401022,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: フォーマル事業は店舗閉鎖・売場縮小などにより売上高、営業利益が減少しました。一方、EC販売ではマーケティングツールや広告運用、新規出店・サービス拡充などにより売上を伸ばしました。ライフスタイル事業は、売れ筋商品の早期把握による機会損失の抑制、高単価商材の好調、新宿店の順調な推移により堅調に推移しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は8,585百万円、通期予想は16,700百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益369百万円、通期営業利益予想300百万円。中間期売上高8,585百万円、通期売上高予想16,700百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比6.8％増、営業利益は同2.9％減、経常利益は同2.8％増、親会社株主に帰属する中間純利益は同2.9％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高8,585百万円、前年同期比6.8％増。営業利益369百万円、前年同期比2.9％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益369百万円、経常利益446百万円、親会社株主に帰属する中間純利益404百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は300百万円、対前期増減率は23.4％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金45.00円、2025年12月期予想45.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には前期実績と今期予想の配当金のみが記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益として投資有価証券売却益79,151千円、特別損失として減損損失1,522千円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失」1,522千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当中間期は売上高8,585,243千円、営業利益369,297千円。前年同期は売上高8,039,327千円、営業利益380,154千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年12月期中間期72.1％、2024年12月期71.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当中間期443,759千円、前年同期△187,229千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新たなお客様の開拓」「Ｅコマース販売では…堅調に売上を伸ばして」「売れ筋商品を早期に把握」「ルミネエスト新宿店も順調に推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因として店舗閉鎖、広告運用、高単価商材、新規出店などが記載されているが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「不安定な海外情勢の長期化や資源価格の高止まり」および「事業領域の拡大」「新規出店」「サービスの拡充」への取り組みを記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年１月１日～2025年６月30日」、売上高・利益・通期予想が百万円および増減率で記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な海外情勢の長期化や資源価格の高止まり」「原材料及びエネルギー価格の高騰、度重なる物価上昇」「消費者の節約志向や低価格志向」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当社は、2024年12月期中間期より中間連結財務諸表を作成しているため、2024年12月期中間期の対前年中間期増減率については記載しておりません。」また、株式会社キャナルジーンを新たに連結子会社とした旨を記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（記者向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度を初年度とする中期経営計画に基づき」「事業領域の拡大」「事業基盤の整備」「効率化の追求」に取り組んでいる。」）