# 東京ソワール（8040） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20250213574106
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 86
企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を開示し、2025年12月期について第2四半期累計と通期の業績予想を新たに示した。過去に公表した業績予想の差し替えや実績との差異訂正ではない。

## 会社が挙げた理由

2025年12月期については、景気の緩やかな回復が期待される一方、原材料・エネルギー価格、物価、人件費の上昇や消費者の節約志向・低価格志向が続くと想定している。また、フォーマル事業の強化やライフスタイル事業のターゲット拡大、新規出店・サービス拡充を進める方針を示している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":8800,"通期":16700},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":380,"通期":300},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":440,"通期":400},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":370,"通期":330},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":107.47,"通期":95.85},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計及び通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2024年12月期実績：売上高15,700百万円、営業利益243百万円、経常利益347百万円、親会社株主に帰属する当期純利益500百万円、１株当たり当期純利益145.40円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失 6,497千円
- 配当予想の修正: 修正の記載なし。2025年12月期予想は期末45.00円、年間45.00円
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」および「第２四半期（累計）」「通期」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「通期の対前期増減率は、売上高6.4％、営業利益23.4％、経常利益15.1％、親会社株主に帰属する当期純利益△34.1％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「〔日本基準〕(連結)」とあり、項目も「連結業績」「連結業績予想」とされている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「通期の親会社株主に帰属する当期純利益は330百万円、対前期増減率は△34.1％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「通期売上高は16,700百万円、対前期増減率は6.4％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2024年12月期の親会社株主に帰属する当期純利益は500百万円、2025年12月期通期予想は330百万円で、対前期増減率は△34.1％。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　減損損失 6,497千円」「特別損失合計 6,497千円」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「株式会社キャナルジーンを連結子会社化」「フォーマル事業」「ライフスタイル事業」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原材料やエネルギー価格の上昇」「消費者の節約志向や低価格志向」および「株式会社キャナルジーンを連結子会社化」「新規出店およびサービスの拡充」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「原材料やエネルギー価格の上昇」「顧客接点の強化」などの定性的説明が中心で、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「先行き不透明な状況が続くことが想定されます」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「本年4月に株式会社キャナルジーンを連結子会社化」「当連結会計年度より同社を連結の範囲に含めております」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「大規模な売場の再構築や店舗閉鎖が進む中で」「不採算店舗からの撤退を含め、事業運営の効率化に継続的に取り組んでおります」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「決算短信の日付は「2025年２月14日」、対象期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益3億30百万円を見込んでおります」「実際の業績は予想と異なる場合があります」。」）