# 東京ソワール（8040） 2024年12月期第１四半期　決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20240510589035
種別: 決算
開示日: 2024-05-13
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比5.5％増となった一方、営業利益はほぼ横ばいで、四半期純利益は前年同期の特別利益がなくなったこともあり46.2％減少した。

## 会社が挙げた理由

取引条件の変更や販売価格の一部見直しで売上高・粗利益が増加した一方、原材料価格等の上昇、人件費、販売促進費、荷造運賃、店舗賃借料の増加が利益を圧迫した。前年同期には投資有価証券売却益465,977千円が計上されていたが、当期は計上されていない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":4705,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5}
- 営業利益: {"value":547,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1}
- 経常利益: {"value":565,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":462,"unit":"百万円","yoy_pct":-46.2}
- １株当たり当期純利益: 134.84円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":62.1,"前期末":63.6}
- 総資産: {"value":15940,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":9901,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":116177,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-31577,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-148483,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2696500,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15500,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1},"営業利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.3},"経常利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":-35.3},"純利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":-62.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":30,"revised_forecast":30,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":63034,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":"なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2024年4月23日、株式会社キャナルジーンの全株式を取得し、子会社化した。取得対価は790,000千円。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: 3860000
- 期末自己株式数: 428238
- 業績の増減要因: 商品別ではブラックフォーマル、カラーフォーマル、アクセサリー類がいずれも増収。取引条件の変更や販売価格の一部見直しで売上高・粗利益が増加した一方、原材料価格等の上昇、人件費、販売促進費、荷造運賃、店舗賃借料の増加が利益を圧迫した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「通期売上高予想は15,500百万円、第1四半期売上高は4,705百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業利益547百万円、通期営業利益予想300百万円。売上高は第1四半期4,705百万円、通期予想15,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高5.5％増、営業利益0.1％増、経常利益0.1％減、四半期純利益46.2％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は4,462百万円から4,705百万円、営業利益は547百万円から547百万円（前年同期比0.1％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益547百万円、経常利益565百万円、四半期純利益462百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は300百万円、対前期増減率は△42.3％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当は30.00円、2024年12月期予想も30.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には前期実績と今期予想として年間30.00円が記載されているが、還元方針の数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当第1四半期累計期間の「特別利益合計」は「－」で、特別損失の記載もない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 記載なし（原文: 「「商品別の売上高は、ブラックフォーマルが…、カラーフォーマルが…、アクセサリー類が…」と記載。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「前年同期は売上高4,462,338千円・営業利益547,291千円、当期は売上高4,705,623千円・営業利益547,917千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当期末62.1％、前期末63.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期116,177千円、前年同期431,890千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「取引条件の変更による改善効果や、販売価格の一部見直しによる売上高の増加」「原材料価格等の上昇」「人件費の増加」と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ブラックフォーマル30億54百万円、カラーフォーマル9億46百万円、アクセサリー類7億4百万円。売上総利益は24億27百万円、販売費及び一般管理費は18億79百万円。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「取引条件の改善や不採算店舗からの撤退」「デジタルプロモーション」「マーケティングツールの活用や広告運用」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年1月1日～2024年3月31日」の第1四半期実績と、売上高4,705百万円、前年同期比5.5％増などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「海外経済の減速への懸念や資源価格の高止まり」「原材料及びエネルギー価格の高騰」「度重なる物価上昇」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に2024年12月期第1四半期と2023年12月期第1四半期を並べ、「対前年同四半期増減率」を記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等の①から④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表題は「〔日本基準〕(非連結)」。後発事象には「2024年4月23日付で全株式を取得」と記載。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年4月15日開催の取締役会において…子会社化することについて決議」「2024年4月23日付で全株式を取得」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および業績表に受注高・受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文では商品別売上高として金額を記載しているが、店舗数・会員数等の事業指標は記載していない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年度を最終年度とする中期経営計画の達成を目指し、『効率的な財務体質の構築』と『新たな収益構成の構築』を推進」と記載。」）