# 東京ソワール（8040） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20240213534605
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が前年同期比5.5％増、営業利益が53.4％増となり、利益が大きく改善しました。一方、2024年12月期は売上高の増加を見込むものの、営業利益は42.3％減を予想しています。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症の5類移行や行事・式典の正常化で来店客数が増加し、主要アイテムであるブラックフォーマルの売上高が増加したことが増益要因です。2024年12月期については、物価、原材料・エネルギー価格の上昇や節約志向による衣料品への消費マインドの冷え込みなど、先行き不透明な状況が続くとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":15026,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5}
- 営業利益: {"value":520,"unit":"百万円","yoy_pct":53.4}
- 経常利益: {"value":617,"unit":"百万円","yoy_pct":37.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":798,"unit":"百万円","yoy_pct":53.9}
- １株当たり当期純利益: 233円35銭
- 売上高営業利益率: 3.5％
- 自己資本比率: {"当期末":"63.6％","前期末":"60.3％"}
- 総資産: {"value":14714,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":9364,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-93,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":767,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-264,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2760,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15500,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1},"営業利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.3},"経常利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":-35.3},"純利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":-62.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":30,"change":10,"change_rate":50,"unit":"円"}
- 配当性向: 12.9％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":301856,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":160675,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":354,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":465977,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":160675,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（記者向け）
- 期末発行済株式数: {"value":3860000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":429558,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染症の5類移行や行事・式典の正常化による来店客数の増加、主要アイテムであるブラックフォーマルの売上高の増加。原材料価格等の上昇の影響はあるものの、売上総利益率が前年同期比1.4ポイント増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「2023年12月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高15,026百万円（前年同期比5.5％増）、営業利益520百万円（同53.4％増）、経常利益617百万円（同37.5％増）、当期純利益798百万円（同53.9％増）」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「前年同期比7億85百万円増の150億26百万円（同5.5％増）」、営業利益「前年同期比53.4％増」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益520百万円、経常利益617百万円、当期純利益798百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2024年12月期通期営業利益予想「300百万円、△42.3％」、2023年12月期営業利益「520百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年12月期年間配当「20.00円」、2024年12月期予想「30.00円」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計466,332千円、特別損失合計160,675千円」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書：「減損損失 160,675」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業セグメントは、婦人フォーマルウェアの製造、販売並びにこれに付随するアクセサリー類の販売のみの単一事業」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率：2023年12月期「3.5％」、2022年12月期「2.4％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率：2023年12月期「63.6％」、2022年12月期「60.3％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「△93百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「行事や式典の正常化による来店客数の増加」および「主要アイテムであるブラックフォーマルの売上高が増加したことから」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「ブラックフォーマル99億17百万円（前年同期比7.3％増）、売上総利益78億30百万円（同8.5％増）、販売費及び一般管理費73億10百万円（同6.3％増）」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「取引条件の改善や不採算店舗からの撤退」、「デジタル活用によるプロモーション」、「マーケティングツールの活用やポイント制の導入」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「景気は緩やかに回復していくことが期待されます」、「先行き不透明な状況が続くことが想定されます」、「業績予想につきましては」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年１月１日～2023年12月31日」および売上高・営業利益等の金額と増減率」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇や原材料及びエネルギー価格の上昇が続いており、節約志向による衣料品に対する消費マインドの冷え込み」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「『収益認識に関する会計基準』等を2022年12月期の期首から適用しております。このため、2022年12月期の売上高、当期純利益の対前年同期増減率は、記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（記者向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2022年度を初年度とする中期経営計画に基づき」および「2024年度を最終年度とする中期経営計画の達成を目指し」」）