# 東京ソワール（8040） 2023年12月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20230808536998
種別: 決算
開示日: 2023-08-09
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

2023年12月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比7.3％増、営業利益が52.3％増となり、利益が大きく伸びた。一方、通期業績予想は据え置かれ、営業利益予想は前期比41.0％減のままとされている。

## 会社が挙げた理由

行動制限の緩和や各種オケージョンの再開で消費需要・来店客数が回復し、主要アイテムであるブラックフォーマルの売上高が増加したことが利益増加の主因とされている。四半期純利益の増加には投資有価証券売却益465百万円も寄与した。通期予想を据え置く理由として、物価上昇による節約志向の高まりや資源価格高騰による製造原価への影響など、先行き不透明な状況が挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年6月30日
- 売上高: {"value":7883,"unit":"百万円","yoy_pct":7.3}
- 営業利益: {"value":580,"unit":"百万円","yoy_pct":52.3}
- 経常利益: {"value":633,"unit":"百万円","yoy_pct":41.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":854,"unit":"百万円","yoy_pct":92.3}
- １株当たり当期純利益: 250.16円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":62.5,"前期末":60.3}
- 総資産: {"value":15051,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":9401,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":261353,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":625203,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-167223,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3070357,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15300,"unit":"百万円","yoy_pct":7.4},"営業利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-41},"経常利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.7},"純利益":{"value":600,"unit":"百万円","yoy_pct":15.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":127500,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":160675,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":465977,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":160675,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（記者向け）
- 期末発行済株式数: 3860000
- 期末自己株式数: 430130
- 業績の増減要因: 行動制限の緩和や各種オケージョンの再開による外出需要・人流の増加、直営店の来店客数増加、EC販売の強化などにより売上高が増加した。特にブラックフォーマルの売上高増加により売上総利益が増加した一方、販売促進費・荷造運賃・店舗賃借料などの販売費及び一般管理費も増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第2四半期累計の売上高は7,883百万円、通期予想は15,300百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第2四半期累計の営業利益は580百万円、通期営業利益予想は200百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高7.3％増、営業利益52.3％増、経常利益41.9％増、四半期純利益92.3％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比7.3％増、営業利益は同52.3％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益580百万円、経常利益633百万円、四半期純利益854百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「第2四半期累計営業利益は580百万円、通期営業利益予想は200百万円（前期比△41.0％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当は20.00円、2023年12月期予想も20.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には前期実績と今期予想の年間配当20.00円が記載されているが、還元方針の数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益に投資有価証券売却益465,977千円、特別損失に減損損失160,675千円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「『減損損失 160,675』。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 記載なし（原文: 「本文では卸売事業、小売事業、新規事業の説明はあるが、報告セグメント別の損益数値は記載されていない。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績欄には売上高、営業利益等の金額と増減率はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当第2四半期末62.5％、前事業年度末60.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期261,353千円、前年同期627,024千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『各種オケージョンの再開による外出需要の高まり』『主要アイテムであるブラックフォーマルの売上高が増加したことから』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ブラックフォーマル51億67百万円、売上高は前年同期比5億34百万円増、売上総利益は同4億12百万円増、販売費及び一般管理費は同2億13百万円増。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「『消費需要が回復』『原材料及びエネルギー価格の上昇』に加え、『取引条件の改善』『デジタル活用によるプロモーション』などを記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『現時点において変更の予定はありません』とする一方、『その達成を当社として約束する趣旨のものではありません』『実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります』と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2023年1月1日〜2023年6月30日で、売上高7,883百万円、営業利益580百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『物価上昇による消費マインドの冷え込み』『原材料及びエネルギー価格の上昇』『資源価格の高騰による製造原価への影響』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『「収益認識に関する会計基準」等を2022年12月期の期首から適用しております。このため、2022年12月期第2四半期の対前年同四半期増減率は、記載しておりません』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の4区分がすべて『無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表題に『非連結（個別）』と記載され、連結範囲の重要な変更に関する有の記載はない。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「本文および注記事項に重要な後発事象の記載はない。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『四半期決算補足説明資料作成の有無：有』『四半期決算説明会開催の有無：有（記者向け）』。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「商品別の売上高は記載されているが、店舗数・客数・販売数量などの数値KPIは記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「『2022年度を初年度とする中期経営計画に基づき…取り組んでおります』と記載されているが、目標数値や進捗の記載はない。」）