# 東京ソワール（8040） 2022年12月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20230213508740
種別: 決算
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

2022年12月期は、売上高が142億41百万円となり、営業利益・経常利益は赤字から黒字に転換し、当期純利益も増加した。2023年12月期は増収・最終増益を見込む一方、営業利益と経常利益は減益を予想している。

## 会社が挙げた理由

ブラックフォーマルの売上増加、製造コストの維持・削減、不採算店舗の見直しによる人件費の減少などが利益改善の理由として挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":14241,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":339,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":449,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":519,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 152円58銭
- 売上高営業利益率: 2.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"60.3%","前期末":"55.8%"}
- 総資産: {"value":14073,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":8487,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1621,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":279,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1104,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2351,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15300,"unit":"百万円","yoy_pct":7.4},"営業利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-41},"経常利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.7},"純利益":{"value":600,"unit":"百万円","yoy_pct":15.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":20,"change":20,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 13.1%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":269994,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":10180,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":276,"単位":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","金額":65835,"単位":"千円"},{"項目":"ゴルフ会員権償還益","金額":16550,"単位":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"事業構造改善費用","金額":31449,"単位":"千円"},{"項目":"減損損失","金額":10180,"単位":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2023年2月14日の取締役会で投資有価証券（非上場株式）の一部売却を決議し、2023年2月15日に売却予定。2023年12月期第1四半期に投資有価証券売却益466,000千円を特別利益として計上する見込み。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（記者向け）
- 期末発行済株式数: 3860000
- 期末自己株式数: 450868
- 業績の増減要因: ブラックフォーマルの売上増加、製造コストの維持・削減、不採算店舗の見直しなどによる人件費の減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に『2022年12月期 決算短信』と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「『2022年12月期 決算短信』および2023年12月期の通期業績予想が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「『営業利益3億39百万円（前期は営業損失11億85百万円）』『経常利益は4億49百万円（前期は経常損失9億11百万円）』『当期純利益は5億19百万円（前期は当期純利益2億99百万円）』」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「『収益認識に関する会計基準等を2022年12月期の期首から適用しております。このため、2022年12月期の売上高、当期純利益の対前年同期増減率は、記載しておりません。』」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「『営業利益3億39百万円』『経常利益は4億49百万円』『当期純利益は5億19百万円』」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2023年12月期通期予想は『営業利益 200百万円、△41.0%』、2022年12月期実績は『営業利益 339百万円』。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当欄に『2022年12月期…合計20.00』『2023年12月期(予想)…合計20.00』と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「配当欄に『2022年12月期…配当性向 13.1』と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「『特別利益合計 82,661千円』『特別損失合計 41,629千円』」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書に『減損損失 10,180』と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「『当社の事業セグメントは、婦人フォーマルウェアの製造、販売並びにこれに付随するアクセサリー類の販売のみの単一事業』」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「表紙に『2022年12月期…売上高営業利益率 2.4』『2021年12月期…△10.0』と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「財政状態欄に『2022年12月期…60.3』『2021年12月期…55.8』と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「キャッシュ・フロー欄に『2022年12月期 1,621』『2021年12月期 671』と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『ブラックフォーマルの売上増加に加え、製造コストの維持・削減に努めたこともあり』」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「『ブラックフォーマルが92億45百万円』『カラーフォーマルが26億45百万円』『アクセサリー類が23億50百万円』および『販売費及び一般管理費…68億79百万円』」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「『取引条件の改善や不採算店舗からの撤退』『一部店舗を「ｔｏｋｙｏ ｓｏｉｒ ショップ」へ転換』『デジタル活用によるプロモーションが奏功』」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『2023年12月期の通期の業績予想につきましては…予想しております』『実際の業績は予想と異なる場合があります』」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2022年12月期の業績（2022年1月1日～2022年12月31日）』および『2023年12月期…売上高15,300百万円、営業利益200百万円』」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『人口減少と高齢化の加速、流通チャネルや消費行動などの変化に加え、資源価格の高騰や物価上昇による消費マインドの冷え込み』」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『前事業年度と収益認識に関する会計処理が異なることから…増減額及び前年同期比較（％）は記載せずに説明しております。』」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「『2023年2月14日開催の取締役会において、保有する投資有価証券（非上場株式）の一部売却を決議』『投資有価証券売却益466,000千円を特別利益として計上する見込み』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（記者向け）』」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『当事業年度を初年度とする中期経営計画に基づき』」）