# 東京ソワール（8040） 2022年12月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20220804512171
種別: 決算
開示日: 2022-08-09
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

第2四半期累計では、営業利益と経常利益が前年同期の赤字から黒字に転じました。一方、四半期純利益は前年の特別利益の反動で減少し、通期業績予想は据え置かれています。

## 会社が挙げた理由

ブラックフォーマルの売上増加、製造コストの維持・削減、店舗閉鎖や不採算店舗の見直しによる人件費減少が利益改善の要因です。また、商業施設の集客回復やデジタル活用、自社ECサイトの利便性向上により小売・EC売上が拡大しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年6月30日
- 売上高: {"value":7349,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 営業利益: {"value":381,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":446,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":444,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 130.89円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"61.4%","前期末":"55.8%"}
- 総資産: {"value":13671,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":8399,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":627024,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":118988,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-701953,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1599160,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":14000,"unit":"百万円","yoy_pct":"18.4%"},"営業利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":140,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":240,"unit":"百万円","yoy_pct":"△19.8%"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"－","change":"－","change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":130961,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":234,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":6043,"unit":"千円"},{"項目":"ゴルフ会員権償還益","value":16550,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"事業構造改善費用","value":2448,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。新型コロナウイルス感染症の影響や前事業年度の営業損失・経常損失などから重要な疑義を生じさせる状況があるが、施策と資金確保により重要な不確実性は認められないと判断。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（記者向け）
- 期末発行済株式数: 3860000
- 期末自己株式数: 451416
- 業績の増減要因: ブラックフォーマルの売上増加、製造コストの維持・削減、店舗閉鎖や不採算店舗の見直しによる人件費減少。商業施設の集客回復やデジタル活用、自社ECサイトの利便性向上により小売・EC売上も拡大。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第2四半期売上高は「7,349」百万円、通期予想は「14,000」百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第2四半期営業利益は「381」百万円、通期営業利益予想は「50」百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「営業利益は前年同期「△632」百万円から当期「381」百万円、経常利益は「△531」百万円から「446」百万円、四半期純利益は「1,035」百万円から「444」百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「売上高の前年同期比は「－」。注記に「収益認識に関する会計処理が異なることから、増減額及び前年同期比較（％）は記載せず」とある。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「381」百万円、経常利益「446」百万円、四半期純利益「444」百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「第2四半期累計営業利益「381」百万円、通期営業利益予想「50」百万円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計「22,827」千円、特別損失合計「2,448」千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績欄には売上高、営業利益等の金額と増減率欄はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当期末「61.4」、前期末「55.8」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「627,024」千円、前年同期「154,478」千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「商業施設における集客の回復」「ブラックフォーマルの売上増加」「Ｅコマース販売は…売上を拡大」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「商品別に「ブラックフォーマルが47億69百万円」「カラーフォーマルが14億9百万円」などと記載され、販売費及び一般管理費も「33億71百万円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「取引条件の改善や不採算店舗からの撤退」「フォーマルセレクトショップへ転換」「デジタル活用によるプロモーション」「お客様の利便性向上への取り組み」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2022年1月1日～2022年6月30日」、売上高「7,349」百万円、営業利益「381」百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源価格の高騰、急激な円安進行」「物価上昇」「新型コロナウイルス感染症は収束せず、販売機会の減少が続いております」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識に関する会計処理が異なることから、以下の経営成績に関する説明において増減額及び前年同期比較（％）は記載せず」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。一方、「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が生じて」いるが、「重要な不確実性は認められないと判断」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（記者向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当事業年度を初年度とする中期経営計画に基づき」「効率的な財務体質の構築」「新たな収益構成の構築」「社会環境変化への対応」に取り組んでいる。」）