# 東京ソワール（8040） 2021年12月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8040/disclosure/20220214589837
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/8040

## 何が変わったか

2021年12月期は売上高が前期比15.4％増となり、営業損失・経常損失が縮小した。賃貸不動産売却益などにより、最終損益は前期の赤字から2億99百万円の黒字に転換した。

## 会社が挙げた理由

卒入学式等のイベント再開や緊急事態宣言解除後の回復に加え、取引条件の改善、不採算店舗からの撤退、リアル店舗と自社ECの連携、EC商品の拡大などに取り組んだ。利益面では、製造コスト・評価損の削減と、人件費・販売促進費・旅費交通費などの経費削減を進めた。最終利益は賃貸不動産売却益の計上などが寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":11822,"unit":"百万円","yoy_pct":15.4}
- 営業利益: {"value":-1185,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-911,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":299,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 88円56銭
- 売上高営業利益率: -10
- 自己資本比率: {"当期末":55.8,"前期末":47.3}
- 総資産: {"value":14123,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":7878,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":671,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2996,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2899,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1555,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":14000,"unit":"百万円","yoy_pct":18.4},"営業利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":140,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":240,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":"未定","change":"未定","change_rate":"未定","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":250825,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":96429,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"賃貸不動産売却益","value":1684191,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":88166,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"事業構造改善費用","value":289818,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":96429,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":25192,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。新型コロナウイルス感染症の影響などにより重要な営業損失・経常損失を計上しているが、施策の実行により継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（記者向け）
- 期末発行済株式数: 3860000
- 期末自己株式数: 471674
- 業績の増減要因: 卒入学式等のイベント再開や緊急事態宣言解除後の回復により売上高が増加したほか、取引条件の改善、不採算店舗からの撤退、EC・店舗連携やEC商品の拡大を進めた。製造コスト・評価損および販管費の削減で損失が縮小し、賃貸不動産売却益などにより最終利益が黒字化した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2021年12月期 決算短信」「１．2021年12月期の業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期の実績と2022年12月期の通期予想は示されているが、四半期累計の実績進捗は示されていない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は、前期比15億80百万円増の118億22百万円（同15.4％増）」「営業損失11億85百万円（前期は営業損失22億50百万円）」「当期純利益は2億99百万円（前期は当期純損失19億84百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高…15.4％増」「営業損失11億85百万円（前期は営業損失22億50百万円）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「「営業損失11億85百万円」「経常損失は9億11百万円」「当期純利益は2億99百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2022年12月期通期予想は「営業利益50百万円」、2021年12月期実績は「営業損失11億85百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「第２四半期末については無配とし、期末については未定とさせていただきます。」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向」「純資産配当率」は「－」であり、数値目標の記載もない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「賃貸不動産売却益16億84百万円及び投資有価証券売却益88百万円」「事業構造改善費用2億89百万円、減損損失96百万円及び投資有価証券評価損25百万円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「特別損失として事業構造改善費用2億89百万円、減損損失96百万円及び投資有価証券評価損25百万円を計上しました」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業セグメントは、婦人フォーマルウェアの製造、販売並びにこれに付随するアクセサリー類の販売のみの単一事業」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2021年12月期「売上高営業利益率 △10.0％」、2020年12月期「△22.0％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「2021年12月期 55.8」「2020年12月期 47.3」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 2021年12月期 671百万円」「2020年12月期 △2,836百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「生産仕入の抑制をはじめとした製造コストや評価損の削減」「人件費、販売促進費、旅費交通費などあらゆる経費の削減」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「ブラックフォーマルが78億95百万円」「販売費及び一般管理費は…2億44百万円減」「賃貸不動産売却益16億84百万円」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の影響により経済活動が抑制」「取引条件の改善や不採算店舗からの撤退」「ＥＣの強化」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「緩やかな回復基調が期待される」「不透明な状況が続くことが想定されます」「実際の業績は予想と異なる場合があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年１月１日～2021年12月31日」および売上高・利益の実績値と「2022年12月期の通期の業績予想」の数値。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「人口減少と高齢化の加速」「フォーマルウェアの着用機会の減少やＥコマースへの加速度的なシフト」「新変異株(オミクロン株)の感染拡大」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2021年12月期と2020年12月期について、前年同期比の実績が通常どおり記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が生じております」「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…変更：無」「②…変更：無」「③…変更：無」「④ 修正再表示：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（記者向け）」」）