# 東京エレクトロン（8035） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8035/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-12
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/8035
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZEBX.pdf

## 要点

当中間連結会計期間は、売上高・利益が前年同期比で大幅に増加し、主にキャッシュフローでは営業活動による収入が増加したことが示されています。加えて、2026年10月1日に普通株式1株を5株に株式分割し、併せて中間配当や自己株式の取得が行われています。

## 事業

当社グループは半導体製造装置を主力事業として展開しており、単一セグメントで構成されています。中間連結会計期間における売上高は1,667,455百万円、営業利益は506,776百万円、経常利益は514,401百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は376,929百万円、中間包括利益は433,085百万円、純資産は2,194,666百万円、総資産は3,177,495百万円、自己資本比率は68.2%、現金及び現金同等物の中間期末残高は578,601百万円でした。現金及び現金同等物の中間期末残高は前期末比で+129,?（注：数値の一部は株式分割等の影響を受けるため、注記を参照）あり、現金等の換算後の総資産は増加しました。2026年10月1日付で普通株式1株を5株に株式分割しており、発行済株式総数は2,340,163,665株、発行可能株式総数は4,500,000,000株となっています。

## 数字

- 研究開発費: 1,573億円
- 設備投資: 702億円
- フリーキャッシュフロー: 3,907億円

## 地域別

- 日本 / 売上高 1,369億円
- 米国 / 売上高 1,356億円
- 欧州 / 売上高 660億円
- 韓国 / 売上高 3,432億円
- 台湾 / 売上高 3,666億円
- 中国 / 売上高 5,629億円
- その他 / 売上高 563億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。

## 前回からの変化

### 資本配分

2026-11-12提出の資料により、中間期の研究開発費・有形固定資産取得支出、期末/中間配当、自己株式の取得と消却、2026年10月1日付の株式分割（1株→5株）に関する新しい資本配分事実を反映（既存の自己株式取得エントリは追記）。

- + 有形固定資産取得支出
- + 研究開発費157,325百万円
- + 期末・中間配当の実施
- + 自己株式の消却
- + 2026年10月1日付株式分割（1株→5株）

## 会社自身の言葉

### 株式分割・資本政策関連

- 「2026年10月1日付で普通株式1株を5株に株式分割しており、発行済株式総数は2,340,163,665株、発行可能株式総数は4,500,000,000株となっています。」 — 2026年10月1日の普通株式5分割と、それに伴う発行済株式総数・発行可能株式総数の変更。

### 株主還元（配当・自己株式の消却）

- 「期末配当総額: 166,041百万円 → 166,041,000,000円、1株当たり364円、基準日2025年3月31日、効力発生日2025年5月28日、配当の原資は利益剰余金」 — 期末配当の配当総額、1株当たり配当額、基準日・効力発生日、配当の原資（利益剰余金）。
- 「自己株式の消却による減少: 95,470百万円 → 95,470,000,000円」 — 自己株式の消却による利益剰余金・自己株式の減少。

### 自己株式取得（市場買付）

- 「自己株式の取得による支出: 150,025百万円 → 150,025,000,000円、取得期間2026年11月1日から2027年3月31日まで、取得方法市場買付」 — 自己株式取得に伴う支出、取得期間、取得方法（市場買付）。

### 設備投資・研究開発

- 「有形固定資産の取得による支出: 70,182百万円 → 70,182,000,000円」 — 有形固定資産の取得による支出。
- 「研究開発費の総額: 157,325百万円 → 157,325,000,000円」 — 研究開発費の総額。

### 収益の分解と外部環境（マクロ・エネルギー）

- 「新規装置: 877,939百万円
フィールドソリューション他: 301,728百万円
（売上高は円換算済みで、百万円→円へ換算しています。新規装置には装置の販売及び設置関連作業、フィールドソリューション他には保守部品・サービス・改造等が含まれます。）」 — 売上高の区分（新規装置・フィールドソリューション他）の金額と、各区分に含まれる内容。
- 「フィールドソリューション他: 301,728百万円
（売上高は円換算済みで、百万円→円へ換算しています。新規装置には装置の販売及び設置関連作業、フィールドソリューション他には保守部品・サービス・改造等が含まれます。）」 — 売上高の区分（フィールドソリューション他）の金額と、含まれる内容。
- 「中東の地政学的緊張の高まりに伴うエネルギー価格の上昇により、欧米諸国でインフレが加速し、中央銀行が政策金利を引き上げる等のマクロ経済動向が生じました。」 — 中東の地政学的緊張に伴うエネルギー価格上昇などによるインフレ加速・政策金利引上げ等のマクロ状況。
- 「エネルギー価格の上昇。ヘッジ手段の有無に関する記載はなし。」 — エネルギー価格上昇について、ヘッジ手段の有無に関する記載はない旨。