# 新型コロナウイルス感染拡大による需要・市況・事業継続リスク｜三井物産（8031）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8031/threads/d9008113d3ad
企業ページ: https://komori.app/company/8031

## 経過

- FY2020 初出 「2020年初めからの新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大に伴い、世界的な移動制限や都市部のロックダウン等により様々な分野で需要は減退し、商品市況は大きく下落しています。」 — 新型コロナウイルス感染拡大を当連結会計年度末の重要なリスクとして独立項目化した。需要減退、市況下落、ロックダウン、事業継続への影響を記載し、2021年3月期業績予想には約2,000億円の減益影響を織り込んだ。 (https://komori.app/company/8031/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 顕在化 「新型コロナウイルスの感染拡大に端を発した需要の減退や商品価格の変動による業績への影響が含まれております。」 — 新型コロナウイルスに起因する需要減退と商品価格変動が、親会社所有者帰属四半期利益の前年同期比624億円減益を含む第1四半期業績に実際に影響した。 (https://komori.app/company/8031/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 顕在化 「新型コロナウイルス感染症に伴う需要の減退や商品価格の変動による業績への影響が含まれております。これらの結果、前年同期から1,242億円減益の1,100億円となりました。」 — 新型コロナウイルスに伴う需要減退と商品価格変動が、親会社所有者帰属四半期利益の前年同期比1,242億円減益として当第2四半期連結累計期間の業績に影響した。 (https://komori.app/company/8031/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 顕在化 「新型コロナウイルス感染症に伴う需要の減退や商品価格の変動による業績への影響が含まれております。これらの結果、前年同期から1,362億円減益の1,989億円となりました。」 — 新型コロナウイルスに伴う需要減退と商品価格変動が、当第3四半期連結累計期間の親会社所有者帰属四半期利益を前年同期比1,362億円押し下げた。 (https://komori.app/company/8031/filing/2020-q3)
- FY2021 顕在化 「上記の通り、改善要因もありましたが、悪化要因の影響が大きく、新型コロナウイルス感染症の拡大で当社業績は前期に比べて悪化しました。」 — 新型コロナウイルスによる旅客輸送、鉄鋼製品、生活産業、病院、エネルギー等の需要・稼働率低下が通期業績に実際に影響し、親会社所有者帰属当期利益は560億円減益となった。 (https://komori.app/company/8031/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 その他 「IHH Healthcareは、前年同期におけるインド子会社の暖簾減損及び新型コロナウイルス感染症の影響の反動と、当期においてオペレーションの改善並びに新型コロナウイルス関連収益が増加したことにより、51億円の増益」 — 新型コロナウイルス感染症による前年同期の影響の反動とオペレーション改善等により、IHH Healthcareの業績が回復した。 (https://komori.app/company/8031/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 その他 「新型コロナウイルスのデルタ株の感染拡大に加えて半導体や自動車部品などの調達難により米国や中国などの景気回復テンポが鈍化したものの、全体としては持ち直しの動きが継続しました。」 — デルタ株や調達難による景気回復テンポの鈍化を示す一方、需要回復・経済活動の持ち直しが継続したと説明した。 (https://komori.app/company/8031/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 その他 「当第3四半期連結累計期間の世界経済は、供給制約の長期化に加えて、新型コロナウイルスのオミクロン株の感染急拡大により景気回復テンポが鈍化したものの、全体としては持ち直しの動きが継続しました。」 — 新型コロナウイルス感染症について、オミクロン株の感染急拡大と供給制約の長期化により回復テンポが鈍化する一方、経済全体の持ち直しは継続したと説明した。 (https://komori.app/company/8031/filing/2021-q3)
- FY2022 その他 「当連結会計年度の世界経済は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響や、半導体の不足、物流のボトルネックなど供給面の制約が景気の下押し要因となり、さらにロシア・ウクライナ情勢が悪化要因として加わり、景気回復テンポが鈍化しましたが、全体としては持ち直しました。」 — 新型コロナウイルスの影響が続く中、半導体不足、物流ボトルネック、ロシア・ウクライナ情勢を加え、回復鈍化と全体的な持ち直しを併記した。 (https://komori.app/company/8031/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 その他 「ロシア・ウクライナ情勢や中国のゼロコロナ政策の影響による新たな供給制約の発生、インフレ高進が重しとなった一方、米欧など先進国では雇用情勢の改善が続き、全体としては持ち直しの動きが継続しました。」 — 新型コロナウイルスの影響が残る中、ロシア・ウクライナ情勢、ゼロコロナ政策、供給制約、インフレ高進を加えつつ、世界経済全体では持ち直しが継続したと説明した。 (https://komori.app/company/8031/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 その他 「世界景気の先行きは、ロシア・ウクライナ情勢、エネルギー等の供給制約の長期化、高インフレの継続、更なる金融引き締め等を背景に、減速を余儀なくされるとみられます。」 — 感染症影響を含む外部環境について、供給制約の長期化、高インフレ、追加金融引き締め等による景気減速見通しを示した。 (https://komori.app/company/8031/filing/2022-q2)