# ルックホールディングス（8029） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8029/disclosure/20250214575423
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/8029

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高が小幅に減少し、営業利益・経常利益・純利益は前年同期を大きく下回った。2025年12月期は、売上高550億円、営業利益26億円と小幅な増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

個人消費が力強さを欠いたこと、記録的な高温による秋冬商戦の初動の遅れ、韓国の内需回復の鈍さ、欧州の卸売事業における受注額の減少、製造費用・物流費用などの増加を挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":54739,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.3}
- 営業利益: {"value":2530,"unit":"百万円","yoy_pct":-17.5}
- 経常利益: {"value":2880,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1925,"unit":"百万円","yoy_pct":-21.7}
- １株当たり当期純利益: 259.79円
- 売上高営業利益率: 4.6％
- 自己資本比率: {"当期末":"61.5％","前期末":"60.5％"}
- 総資産: {"value":61410,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":37776,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2452,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1187,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-397,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8144,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":55000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.5},"営業利益":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"経常利益":{"value":2900,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7},"純利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":100,"revised_forecast":100,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 40.3％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1812,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 67百万円。アパレル関連事業の日本38百万円、韓国28百万円。対象資産の記載はなし。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":69,"unit":"百万円"},{"項目":"資産除去債務戻入益","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":1,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":67,"unit":"百万円"},{"項目":"特別退職金","value":51,"unit":"百万円"},{"項目":"ブランド撤退損失","value":62,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社、社名：該当なし
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト、プレス向け）
- 期末発行済株式数: 7,772,113株
- 期末自己株式数: 341,278株
- 業績の増減要因: 個人消費の弱さ、記録的な高温による秋冬商戦の遅れ、韓国の内需回復の鈍さ・百貨店インショップの苦戦、欧州の卸売事業における受注額の減少、製造費用・物流費用などの増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「１．2024年12月期の連結業績」および「３．2025年12月期の連結業績予想」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は547億３千９百万円（前年同期比1.3％減）、営業利益は25億３千万円（前年同期比17.5％減）、経常利益は28億８千万円（前年同期比19.5％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は19億２千５百万円（前年同期比21.7％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「「売上高…（前年同期比1.3％減）」「営業利益…（前年同期比17.5％減）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益 2,530百万円」「経常利益 2,880百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益 1,925百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「「2024年12月期…営業利益は25億３千万円」「2025年12月期…連結営業利益26億円（前年同期比2.7％増）」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2024年12月期…合計100.00」「2025年12月期(予想)…合計100.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「収益状況を勘案しながら利益配分を実施することを基本方針」と記載されているが、数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計72」「特別損失合計182」「税金等調整前当期純利益2,770」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 67」および「減損損失…67百万円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「「セグメント利益…日本1,805、韓国1,635、欧州△236、その他海外△57、生産及びOEM事業40、物流事業15、飲食事業0」および前年の飲食事業「△6」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「「2024年12月期…売上高営業利益率4.6」「2023年12月期…5.5」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「2024年12月期…自己資本比率61.5」「2023年12月期…60.5」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは…24億５千２百万円の収入（前年同期は11億４千２百万円の収入）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「個人消費は力強さを欠き」「秋冬商戦の初動が遅れる」「欧州域内の受注額が減少した結果、売上が減少」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「気候の影響で春物・秋物の販売が苦戦」「専門店からの受注減による卸売販売が減少」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「円安や原材料価格・エネルギーコストの上昇」「個人消費は力強さを欠き」「地政学的リスクが長期化」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その結果…となりました」「回復を維持することが期待されるものの」「不透明な状況が続くものと予想されます」「…を見込んでおります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」および「売上高54,739百万円、営業利益2,530百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「アメリカの今後の政策動向、中東地域をめぐる情勢、個人消費においては物価上昇による慎重な消費傾向」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2024年12月期」「2023年12月期」の売上高・利益および「対前期増減率」が併記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト、プレス向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「専門店からの受注減による卸売販売が減少」「欧州域内の受注額が減少」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「国内主力ブランドで12店舗、海外では10店舗の出店を計画」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年を初年度とする中期経営計画（2024年～2028年）を策定」「2028年には、連結売上高700億円、連結営業利益50億円を目指してまいります。」」）