# ルックホールディングス（8029） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8029/disclosure/20240214536528
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/8029

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が増えた一方で営業利益・経常利益・純利益は減少しました。2024年12月期は増収増益を見込み、年間配当は80円から100円へ増配する予想です。

## 会社が挙げた理由

経済活動の正常化、店舗集客の回復、インバウンド消費の伸長などにより売上高が増加しました。一方、韓国の百貨店集客・売上高の減少や中国人観光客の売上回復の遅れ、店舗集客の伸長に伴うEC売上高の減少などがありました。会社はEC事業の強化、店舗販売への注力、ブランド施策、不採算事業の終了などにも取り組んだとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":55475,"unit":"百万円","yoy_pct":1.4}
- 営業利益: {"value":3069,"unit":"百万円","yoy_pct":-17.1}
- 経常利益: {"value":3578,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2458,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.7}
- １株当たり当期純利益: 333.49円
- 売上高営業利益率: 5.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"60.5%","前期末":"54.9%"}
- 総資産: {"value":56858,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":34423,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1142,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1576,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1544,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7323,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":57000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"営業利益":{"value":3400,"unit":"百万円","yoy_pct":10.8},"経常利益":{"value":3600,"unit":"百万円","yoy_pct":0.6},"純利益":{"value":2500,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":80,"revised_forecast":100,"change":20,"change_rate":"25.0%","unit":"円"}
- 配当性向: {"2023年12月期":25.2,"2024年12月期予想":31,"unit":"%"}
- 株主還元方針: 配当性向30％以上、配当額の下限を調整後DOE2.0％とする方針
- セグメント別売上高: {"日本":{"value":23780,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.9},"韓国":{"value":29164,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8},"欧州":{"value":4727,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6},"その他海外":{"value":340,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.9},"生産及びOEM事業":{"value":2449,"unit":"百万円","yoy_pct":4.4},"物流事業":{"value":1143,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.3},"飲食事業":{"value":6,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- セグメント別利益: {"日本":{"value":1818,"unit":"百万円","yoy_pct":2.6},"韓国":{"value":1894,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.2},"欧州":{"value":142,"unit":"百万円","yoy_pct":11.8},"その他海外":{"value":-49,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"生産及びOEM事業":{"value":68,"unit":"百万円","yoy_pct":179.4},"物流事業":{"value":22,"unit":"百万円","yoy_pct":-52.1},"飲食事業":{"value":-6,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: {"日本":{"value":24300,"unit":"百万円"},"韓国":{"value":29103,"unit":"百万円"},"欧州":{"value":1732,"unit":"百万円"},"香港":{"value":0,"unit":"百万円"},"中国":{"value":0,"unit":"百万円"},"米国":{"value":340,"unit":"百万円"},"合計":{"value":55475,"unit":"百万円"}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1509,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":117,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed（セグメント別では日本18、韓国54、欧州44百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"関係会社貸倒引当金戻入額","value":52,"unit":"百万円"},{"項目":"資産除去債務戻入益","value":7,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":7,"unit":"百万円"}],"特別利益合計":{"value":67,"unit":"百万円"},"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":117,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社株式評価損","value":50,"unit":"百万円"},{"項目":"ブランド撤退損失","value":119,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":16,"unit":"百万円"}],"特別損失合計":{"value":304,"unit":"百万円"}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":{"会社数":4,"社名":["ルック(H.K.)Ltd.","洛格（上海）商貿有限公司","Il Bisonte Asia Limited","Bisonte Italia Holding S.r.l."]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト、プレス向け）
- 期末発行済株式数: 7,755,313株
- 期末自己株式数: 364,783株
- 業績の増減要因: 経済活動の正常化、店舗集客の回復、インバウンド消費の伸長により売上高が増加した一方、韓国の百貨店集客・売上高の減少、中国人観光客の売上回復の遅れ、EC売上高の減少などにより利益が減少した。EC事業の強化、店舗販売への注力、ブランド施策、不採算事業の終了にも取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2023年12月期 決算短信」「１．2023年12月期の連結業績」と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2023年12月期の通期実績と2024年12月期の通期予想を示しています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比1.4％増」、営業利益は「前年同期比17.1％減」、経常利益は「前年同期比10.7％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前年同期比7.7％減」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高55,475百万円、前年同期比1.4％増、営業利益3,069百万円、前年同期比17.1％減です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,069百万円、経常利益3,578百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,458百万円です。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「本文の注記事項には会計方針の変更等の記載はありますが、業績予想の修正を「有」とする記載は示されていません。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当の状況には2023年12月期実績80.00円、2024年12月期予想100.00円が記載されていますが、配当予想の修正を「有」とする記載はありません。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2024年12月期通期の営業利益予想は「3,400百万円、10.8％」です。2023年12月期実績は「3,069百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当は「80.00円」、2024年12月期予想は「100.00円」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「2024年度以降の配当については、配当性向30％以上（配当額の下限を調整後DOE2.0％）とする」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「減損損失117百万円」「関係会社株式評価損50百万円」「ブランド撤退損失119百万円」など、合計304百万円を計上しています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失117百万円」、セグメント情報にも当期の減損損失117百万円と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本の営業利益は前年同期比2.6％増、韓国は31.2％減、欧州は11.8％増、生産及びOEM事業は179.4％増、物流事業は52.1％減です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年12月期「5.5％」、2022年12月期「6.8％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年12月期「60.5％」、2022年12月期「54.9％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは1,142百万円で、前年同期の2,840百万円から減少しています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「直営店や百貨店の集客が回復傾向」「インバウンド需要を取り込む」「オンラインストアは堅調に推移」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各セグメントの売上高・営業利益の前年同期比は記載されていますが、要因別の金額・数量ブリッジは記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「EC事業の強化策」「店舗販売にも注力」「SNSでの発信を強化」「不採算事業の終了」などの施策が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「景気は緩やかに回復していくことが期待される」「不透明な状況が続くことが予想されます」「見込んでおります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年12月31日」の実績と、2024年12月期の売上高57,000百万円、営業利益3,400百万円などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料やエネルギー価格」「為替市場の動向」「海外景気の下振れ懸念」「地政学リスクの高まり」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2023年12月期について売上高「前年同期比1.4％増」、営業利益「前年同期比17.1％減」などが記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙の注記事項に「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト、プレス向け）」と記載されています。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務情報に、受注高・受注残高の項目や数値は記載されていません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「合計約60店舗の出店を計画」「グループEC売上高140億円、グループEC売上比率20％を目指す」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2023年度の目標値であった経常利益30億円を1年前倒しで達成」「中期経営計画最終年度の2028年には、連結売上高700億円、連結営業利益50億円を目指す」と記載されています。」）