# 美津濃（8022） 2027年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8022/disclosure/20261111574164
種別: 決算
開示日: 2026-11-12
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/8022

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、国内外でスポーツスタイルシューズ、ゴルフ、ランニングなどの販売が伸び、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益がいずれも前年同期を上回った。通期業績予想は据え置き、年間配当予想は前期実績の60円から66円となっている。

## 会社が挙げた理由

国内ではフットボール、ゴルフおよびスポーツ品開発の知見を応用したスポーツスタイルシューズやワークビジネスの売上が好調に推移し、海外ではゴルフ、ランニング、フットボール、スポーツスタイルシューズの販売が伸長した。アジア・オセアニアではゴルフが韓国ゴルフ市場の停滞により減収となったほか、米州では関税によるコスト上昇が売上総利益を約2億円押し下げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":139089,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9}
- 営業利益: {"value":14663,"unit":"百万円","yoy_pct":22.1}
- 経常利益: {"value":15266,"unit":"百万円","yoy_pct":20}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":10708,"unit":"百万円","yoy_pct":8.4}
- １株当たり当期純利益: 140.79円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":71.2,"前期末":68.9}
- 総資産: {"value":257564,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":184329,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":13979,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3280,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3530,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":53713,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":280000,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1},"営業利益":{"value":25500,"unit":"百万円","yoy_pct":12.8},"経常利益":{"value":26500,"unit":"百万円","yoy_pct":10.5},"純利益":{"value":19000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":60,"revised_forecast":66,"change":6,"change_rate":10,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2061,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":24,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":"MIZUNO APAC (VIETNAM) COMPANY LIMITED"},"除外":{"会社数":0,"社名":"not_disclosed"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 79734729
- 期末自己株式数: 3649843
- 業績の増減要因: 国内ではスポーツスタイルシューズやワークビジネスの売上が好調に推移し、海外ではゴルフ、ランニング、フットボール、スポーツスタイルシューズの販売が伸長した。アジア・オセアニアでは韓国ゴルフ市場の停滞によりゴルフが減収となり、米州では関税によるコスト上昇が売上総利益を差し引き約2億円押し下げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上高は139,089百万円、通期予想は280,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は14,663百万円、通期予想は25,500百万円。売上高は139,089百万円、通期予想は280,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高9.9％増、営業利益22.1％増、経常利益20.0％増、親会社株主に帰属する中間純利益8.4％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比9.9％増、営業利益は前年同期比22.1％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益14,663百万円、経常利益15,266百万円、親会社株主に帰属する中間純利益10,708百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想25,500百万円、対前期増減率12.8％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金は60.00円、2027年3月期予想は66.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金の記載があるが、配当性向等の方針目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は固定資産売却益0百万円、特別損失は固定資産除却損24百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「特別損失合計24百万円」「固定資産除却損24百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本13.8％増、欧州212.9％増、米州36.8％増、アジア・オセアニア8.3％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当中間期は売上高139,089百万円・営業利益14,663百万円、前年同期は売上高126,508百万円・営業利益12,011百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は68.9％から71.2％へ2.3ポイント増加。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当中間期13,979百万円、前年同期11,398百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「海外においてはゴルフ、ランニング、フットボール、スポーツスタイルシューズの販売が伸長しました」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「米州について「関税によるコスト上昇が約10億円、対して関税の還付が約8億円算入され、売上総利益が差し引き約2億円押し下げられました」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「スポーツスタイルシューズが直接販売チャネルで順調に成長」「B to Bの取引先企業がさらに拡大」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2026年4月1日から2026年9月30日で、売上高139,089百万円、営業利益14,663百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の上昇や地政学的リスク、貿易を巡る不確実性」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2027年3月期中間期と2026年3月期中間期の売上高・利益および対前年同期増減率が並記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社 MIZUNO APAC (VIETNAM) COMPANY LIMITED」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）」」）