# 事業・資本提携に伴うのれん減損リスク｜オンワードホールディングス（8016）の変遷

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## 経過

- FY2018 顕在化 「連結子会社のティアクラッセ株式会社について、将来キャッシュ・フロー予測に基づく回収可能性を検討した結果、のれんの未償却残高について、減損損失（162百万円）として特別損失に計上しました。」 — M&A等による投資について、事業環境変化によりのれん減損が発生するリスクを記載しており、当期にはティアクラッセののれん162百万円の減損損失が実際に計上された。 (https://komori.app/company/8016/filing/2017-fy)
- FY2019 顕在化 「また、連結子会社のオンワードラグジュアリーグループS.P.A.について、将来キャッシュ・フロー予測に基づく回収可能性を検討した結果、のれんについて、減損損失(4,290百万円)として特別損失に計上しました。」 — のれん減損リスクがオンワードラグジュアリーグループS.P.A.で実際に発生し、4,290百万円の減損損失を計上した。前回のティアクラッセ162百万円から規模も拡大している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2018-fy)
- FY2020-Q2 顕在化 「各報告セグメントに配分していない全社資産において、のれんの減損損失を計上しています。なお、当該事象によるのれんの減少額は、10,895百万円です。」 — のれん減損リスクが引き続き実際に発生し、当第2四半期累計期間では全社資産ののれんについて10,895百万円の減少が記載されている。損益計算書上の減損損失全体は22,139百万円である。 (https://komori.app/company/8016/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 顕在化 「「アパレル関連事業（国内）」セグメント、「アパレル関連事業（海外）」セグメント、「ライフスタイル関連事業」セグメントおよび各報告セグメントに配分していない全社資産において、減損損失を計上しています。なお、当該減損損失の計上額は、「アパレル関連事業（国内）」セグメントで647百万円、「アパレル関連事業（海外）」セグメントで4,913百万円、「ライフスタイル関連事業」セグメントで5,733百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産で10,778百万円です。」 — 減損損失が国内・海外アパレル、ライフスタイル、全社資産の各区分で実際に計上され、セグメント別の金額も示されている。 (https://komori.app/company/8016/filing/2019-q3)
- FY2020 顕在化 「また、国内外の連結子会社について、将来キャッシュ・フロー予測に基づく回収可能性を検討した結果、のれんについて、減損損失(10,862百万円)として特別損失に計上しました。」 — のれん減損が通期でも実際に発生し、国内外の連結子会社について106億62百万円を計上した。 (https://komori.app/company/8016/filing/2019-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「減損損失
458」 — 当第1四半期に減損損失458百万円を計上し、事業・資本提携等に伴うのれんを含む減損リスクが引き続き実際に発生している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 顕在化 「減損損失
723」 — 第3四半期累計期間に減損損失723百万円を計上し、事業・資本提携等に伴う減損リスクが引き続き実際に発生している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2022-q3)
- FY2024-Q3 顕在化 「減損損失
362」 — 当第3四半期累計期間に減損損失362百万円を計上し、事業・資本提携等に伴う減損リスクが引き続き実際に発生している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。」 — 国内・英国・米国等の事業用資産について減損損失3,586百万円を計上し、事業・資本提携等に伴う減損リスクが通期にも実際に発生した。 (https://komori.app/company/8016/filing/2023-fy)
- FY2025-Q1 顕在化 「減損損失
31」 — 当第1四半期に減損損失31百万円を計上し、事業・資本提携等に伴う減損リスクが引き続き実際に発生している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2024-q1)
- FY2025-H1 その他 「減損損失
243」 — 当中間連結会計期間に減損損失243百万円を計上し、事業・資本提携等に伴う減損リスクが引き続き実際に発生している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 顕在化 「減損損失
714」 — 当中間連結会計期間に減損損失714百万円を計上し、事業・資本提携等に伴う減損リスクが引き続き実際に発生している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2025-h1)
- 2026-04-09 顕在化 「当連結会計年度の減損損失は2,621百万円となりました。」 — 減損損失が通期で2,621百万円発生し、事業・資本提携等に伴う減損リスクの実現を記載している。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20260409500667)
- 2026-04-09 顕在化 「減損損失               2,621          906     +189.3%」 — 2025年度に減損損失26億21百万円を計上しており、事業・資本提携等に伴う減損リスクの発生が通期でも確認された。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20260409500721)
- FY2026 顕在化 「減損損失
2,621」 — 国内2,240百万円、海外380百万円を含む減損損失2,621百万円を計上し、事業・資本提携等に伴う減損リスクが通期にも実際に発生した。 (https://komori.app/company/8016/filing/2025-fy)
- 2026-07-09 顕在化 「減損損失                                        293                     49」 — 当第1四半期に49百万円の減損損失を計上しており、事業・資本提携等に伴う減損リスクの発生を引き続き確認している。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20260709590286)
- 2026-10-08 顕在化 「減損損失                                      714                  243」 — 当中間期にも243百万円の減損損失を計上しており、事業・資本提携等に伴う減損リスクの発生が続いている。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20261007547260)
- 2026-10-08 対処 「特別損益は、投資有価証券の売却による 売却益14億円や減損損失等の減少により前年同期から約2億円の増加。」 — 上期の減損損失は前年同期の714百万円から243百万円へ減少しており、減損の発生額が低下している。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20261008547664)
- FY2027-H1 顕在化 「減損損失
714
243」 — 当中間連結会計期間に減損損失243百万円を計上した。前年同期の714百万円からは減少したが、事業・資本提携等に伴う減損リスクの発生が続いている。 (https://komori.app/company/8016/filing/2026-h1)
