# 中期経営計画による安定的な収益の拡大｜オンワードホールディングス（8016）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「当社グループは当連結会計年度を初年度とする中期経営計画の実行に着手し、基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化するなど、事業の選択と集中を推進しました。」 — 第70期を初年度とする中期経営計画への着手を表明し、安定的な収益拡大を計画の中心に置いている。 (https://komori.app/company/8016/filing/2016-q1)
- FY2017-Q3 再掲 「このような経営環境のなか、当社グループは当連結会計年度を初年度とする中期経営計画の実行に着手し、基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化するなど、事業の選択と集中を推進しました。」 — 第70期を初年度とする中期経営計画と、安定的な収益拡大を目指す方針を前回と同じ内容で再確認している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2016-q2)
- FY2018-Q1 再掲 「このような経営環境のなか、当社グループは当連結会計年度を２年目とする中期経営計画の実行に取り組んでおり、基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化するなど、事業の選択と集中を引き続き推進しております。」 — 中期経営計画が2年目に入り、安定的な収益拡大、Eコマース強化、事業の選択と集中を引き続き進める方針を再確認している。具体的な達成マイルストーンは示されていない。 (https://komori.app/company/8016/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「このような経営環境のなか、当社グループは当連結会計年度を２年目とする中期経営計画の実行に取り組んでおり、基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化するなど、事業の選択と集中を引き続き推進しております。」 — 中期経営計画2年目において、安定的な収益拡大、Eコマース強化、事業の選択と集中を引き続き推進する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「このような経営環境のなか、当社グループは当連結会計年度を２年目とする中期経営計画の実行に取り組み、基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化するなど、事業の選択と集中を引き続き推進しています。」 — 中期経営計画2年目における安定的な収益拡大、Eコマース強化、事業の選択と集中を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「このような経営環境のなか、当社グループは当連結会計年度が最終年度となる中期経営計画の実行に取り組んでおり、基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化するなど、事業の選択と集中を引き続き推進しています。」 — 中期経営計画が最終年度に入り、商品価値向上、顧客サービス拡充、Eコマース強化、事業の選択と集中を継続する方針を再確認している。具体的な達成数値やマイルストーンは示されていない。 (https://komori.app/company/8016/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「このような経営環境のなか、当社グループは当連結会計年度が最終年度となる中期経営計画の実行に取り組んでおり、基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化するなど、事業の選択と集中を引き続き推進しています。」 — 中期経営計画の最終年度において、安定的な収益拡大、基幹ブランド・顧客サービスの強化、Eコマース等への集中を引き続き進める方針を再確認している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「このような経営環境のなか、当社グループは当連結会計年度が最終年度となる中期経営計画の実行に取り組んでおり、基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化するなど、事業の選択と集中を引き続き推進しています。」 — 中期経営計画の最終年度において、安定的な収益拡大、基幹ブランド・顧客サービスの強化、Eコマース等の強化、事業の選択と集中を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「当社グループは基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益と成長が見込める事業を強化するなど、事業の選択と集中を推進しました。」 — 中期経営計画という名称は示されていないが、安定的な収益拡大、Eコマース強化、事業の選択と集中という従来の方向性は通期でも継続している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再定義 「当社グループは当連結会計年度を初年度とする中期経営計画の実行に着手しました。個性的なブランド価値を追求する「クリエーション・ファースト事業」の展開、マス・カスタマイゼーション時代に対応した「ファクトリー・トゥ・カスタマー（Ｆ２Ｃ）事業」の加速、アパレル事業とのシナジーを生む「ハイクオリティ・ライフスタイル事業」の開発など、今後の成長に向けた事業の強化を推進しています。」 — 従来の中期経営計画が終了し、新たな中期経営計画に移行した。安定的な収益拡大中心の説明から、3つの新事業領域を軸とした成長・事業強化へ重点が移っている。 (https://komori.app/company/8016/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再定義 「当社は上記の経営環境の変化に対応すべく、グローバル事業構造改革として、欧米、アジア、国内の各マーケットで、不採算事業からの撤退や事業規模の縮小、不採算店舗の廃止を実施することといたしました。そして、グローバル事業構造改革と並行した成長戦略として、デジタル、カスタマイズ、ライフスタイル等の成長分野への集中投資を一段と加速させてまいります。」 — 新中期経営計画の説明が、3つの成長事業領域の提示から、欧米・アジア・国内を対象とするグローバル事業構造改革と、デジタル・カスタマイズ・ライフスタイルへの集中投資を並行する枠組みへと具体化している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当社は上記の経営環境の変化に対応すべく、グローバル事業構造改革として、欧米、アジア、国内の各マーケットで、不採算事業からの撤退や事業規模の縮小、不採算店舗の廃止を実施することといたしました。また、グローバル事業構造改革と並行して、デジタル、カスタマイズ、ライフスタイルの３つの分野を成長の柱とした成長戦略を加速してまいります。」 — グローバル事業構造改革と、デジタル・カスタマイズ・ライフスタイルを成長の柱とする戦略を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/8016/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「このような経営環境の変化に対応すべく、当社はグローバル事業構造改革として、欧米、アジア、国内の各マーケットで、不採算事業からの撤退や事業規模の縮小、不採算店舗の廃止を実施してきました。また、グローバル事業構造改革と並行して、デジタル、カスタマイズ、ライフスタイルの３つの領域を成長の柱とした成長戦略に取り組んできました。」 — グローバル事業構造改革と、デジタル・カスタマイズ・ライフスタイルを成長の柱とする戦略を通期でも確認している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「また、デジタル、カスタマイズ、ライフスタイルの３つの領域を柱とする成長戦略の推進と、前連結会計年度より実施しているグローバル事業構造改革を継続して実施してきました。」 — デジタル・カスタマイズ・ライフスタイルの3領域を柱とする成長戦略と、前連結会計年度からのグローバル事業構造改革を継続している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2020-q1)
- FY2021-Q3 再掲 「当社はこのような厳しい経営環境に対応すべく、前連結会計年度より実施しているグローバル事業構造改革により不採算事業や店舗の撤退等を進める一方で、仕入の抑制や固定費の削減に努めました。中核事業会社である株式会社オンワード樫山はリアルとＥＣのオムニチャネル店舗の常設化に向けて「Stay Stylish Store」を期間限定出店し、最短１週間納期のオーダースーツを手掛ける株式会社オンワードパーソナルスタイルは物販カーによる移動販売のトライアルに参加して新しい販売形態を模索、株式会社KOKOBUYはオーガニックヘアケアブランド「product(ザ・プロダクト)」の直営ＥＣサイトを10月にオープンするなど、デジタル・カスタマイズ・ライフスタイルの３つの領域を柱とする成長戦略を引き続き推進していきます。」 — グローバル事業構造改革を継続する一方、デジタル・カスタマイズ・ライフスタイルの3領域を柱とする成長戦略を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2020-q3)
- FY2021 再定義 「当社グループは、「社員の多様な個性を生かしたお客さま中心の経営」への進化をめざし、「アパレルセグメントのビジネスモデル改革」「ライフスタイルセグメントの成長の加速」「法人ビジネスの強化」「多様で個性的な人財が活躍できる企業への進化」「地球と共生するサステナブル経営の推進」を2030年度に向けた５つの戦略とし、事業規模の拡大と経営基盤を強化し、企業価値の一層の向上をはかっていきます。」 — 従来の中期経営計画・デジタル等の成長領域の説明から、2021年4月策定の「ONWARD VISION 2030」と2030年度に向けた5つの戦略を軸とする経営ビジョンへ再整理されている。 (https://komori.app/company/8016/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「当社グループが対処すべき課題は、このような経営環境の変化に対応し、消費者に対して価値ある商品やサービスを提供するとともに、グローバル事業構造改革を推進し、事業の選択と集中を一層進めることで収益拡大をはかり、成長性を高めることにあります。」 — 収益拡大と成長性向上を、グローバル事業構造改革および事業の選択と集中によって実現するという従来の方向性を再確認している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 前進 「ＯＭＯ（Online Merges with Offline）サービスを導入した店舗での販売が特に好調に推移したことや、オーダーメイドも含めた顧客本位の商品施策で主力ブランド事業が復調したことなどから、中核事業会社である株式会社オンワード樫山を中心に売上が拡大しました。また、値引販売の抑制、在庫一元管理の徹底を継続して実行し、2019年度から進めているグローバル事業構造改革の成果も表れ、売上総利益率、販管費率が改善し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の全利益段階で黒字化を達成しました。」 — OMO店舗、顧客本位の商品施策、値引販売抑制、在庫一元管理、グローバル事業構造改革の成果により売上が拡大し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益の全段階で黒字化した。 (https://komori.app/company/8016/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「また、グローバル事業構造改革の一環として自社ブランド事業へ経営資源を集中させる方針のもと、2021年４月に策定した中期経営ビジョン「ONWARD VISION 2030」の実現に向け、アパレル・ライフスタイルセグメントの両輪でビジネスを推進しています。」 — グローバル事業構造改革、自社ブランドへの経営資源集中、ONWARD VISION 2030、アパレル・ライフスタイル両輪での事業推進を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/8016/filing/2022-q3)
- FY2024 再定義 「当社グループは、「社員の多様な個性をいかしたお客さま中心の経営」により地球と共生する「潤いと彩り」のある生活づくりに貢献する『生活文化創造企業』として前に進み続けることにより、中長期経営ビジョン『ONWARD VISION 2030』の実現を目指しています。『ファッション領域』においては、多様なブランド・商品・流通戦略の推進をはかり、生活者の新たな価値観に沿った『ウェルネス領域』の成長加速や、時代性のある『コーポレートデザイン領域』の創造を進めていきます。また、ＯＭＯ（Online Merges with Offline）型店舗の拡大やＰＬＭ（Product Lifecycle Management）等の最先端のＤＸを活用した事業の進化をはかっていきます。」 — 従来の5つの戦略を掲げる説明から、生活文化創造企業を軸に、ファッション・ウェルネス・コーポレートデザイン、OMO・PLM等のDX、海外成長基盤を組み合わせる戦略体系へ整理されている。 (https://komori.app/company/8016/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 前進 「このような環境の中、当社グループでは、戦略強化ブランドを中心に、商品ラインナップやマーケティングを強化するとともに新規出店の着実な進展により、当中間連結会計期間の業績は堅調に推移しました。」 — 戦略強化ブランドの商品・マーケティング強化と新規出店の進展が、業績の堅調推移につながったと説明している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2025-h1)
- 2026-04-09 前進 「当社グループは、戦略強化ブランドを中心に商品ラインナップやマーケティングを強化し、売上高の拡大につなげました。また、在庫管理の徹底や広告宣伝費等の販管費の効率化が奏功し、全段階利益において増益となりました。」 — 戦略強化ブランド、在庫管理、販管費効率化による増収増益を通期実績として記載している。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20260409500667)
- 2026-04-09 前進 「成長戦略の柱として、ファッション領域の5事業（『23区』、『J.PRESS』、『カシヤマ』、『アンフィーロ』、『WEGO』）、ウェルネス領域の3事業（「コスメ」、「ギフト」、「IP・ペット」）およびコーポレートデザイン領域を選択し、経営資源を集中する。」 — 成長戦略の対象事業を具体的なブランド・領域単位で示し、経営資源を集中する方針を明確化している。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20260409500721)
- 2026-04-09 前進 「ファッション領域 2025年度売上実績：1,740億円 → 2030年売上目標：2,000億円」 — 事業領域別に2025年度実績と2030年度目標を示し、ファッション領域を含む中長期の売上拡大計画を具体化した。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20260409500728)
- FY2026 前進 「このような経営環境の中、当社グループは、戦略強化ブランドを中心に商品ラインナップやマーケティング等を強化し、売上高の拡大につなげました。また、在庫管理の徹底や広告宣伝費等の販管費の効率化が奏功し、全段階利益において増益となりました。」 — 戦略強化ブランド、商品ラインナップ、マーケティング、在庫管理、販管費効率化による全段階利益の増益を通期で確認している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2025-fy)
- 2026-07-09 前進 「このような経営環境の中、当社グループは、戦略強化ブランドを中心に実施したプロモーション施策等が奏功し、売上高の拡大につながりました。一方で、夏物衣料の早期投入や在庫水準の適正化を戦略的に進めたこと等により売上総利益率は低下しましたが、店舗運営の効率化の徹底等を進めたことにより、販管費率が低下し、全段階利益において増益となりました。」 — 戦略強化ブランドのプロモーション、在庫水準の適正化、店舗運営効率化によって、四半期の全段階利益が増益となったことを具体的に記載している。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20260709590286)
- 2026-07-09 実績引用 「売上高は、前年同期比で5.5％増収の635億円となった。営業利益は5.5％増益の56億円となった。」 — 第1四半期の増収・営業増益を、中期経営計画に基づく収益拡大の実績として提示している。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20260709590357)
- 2026-10-08 前進 「戦略強化ブランドを中心としたプロモーション施策等が奏功し、売上高は拡大しました。」 — 戦略強化ブランドを中心とするプロモーションが売上拡大に結び付いたと、中間期の具体的な成果を示している。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20261007547260)
- 2026-10-08 前進 「上期の業績が概ね計画通りに進捗していることから、通期の業績予想を据え置く。」 — 上期の増収増益と通期業績予想の維持により、収益拡大の進捗を確認している。 (https://komori.app/company/8016/disclosure/20261008547664)
- FY2027-H1 前進 「当社グループは、戦略強化ブランドを中心としたプロモーション施策等が奏功し、売上高は拡大しました。一方、原材料等コストの上昇や、在庫水準の適正化に向けた販売施策を進めた結果、売上総利益率は低下しましたが、店舗運営や販促プロモーションの効率化の徹底等により、販管費率が低下し、全段階利益において増益となりました。」 — 戦略強化ブランドのプロモーション、在庫水準適正化、店舗運営・販促プロモーションの効率化により、売上拡大と全段階利益の増益を実現したと説明している。 (https://komori.app/company/8016/filing/2026-h1)