# オンワードホールディングス（8016） 2026年２月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8016/disclosure/20260409500667
種別: 決算
開示日: 2026-04-09
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/8016

## 何が変わったか

2026年2月期は、売上高と営業利益がともに前年同期を上回り、最終利益も増加した。2027年2月期は増収増益を見込み、年間配当は前期実績の30円から33円へ増配する計画。

## 会社が挙げた理由

戦略強化ブランドを中心に商品ラインナップやマーケティングを強化し、売上高の拡大につなげた。また、在庫管理の徹底や広告宣伝費等の販管費の効率化が奏功し、全段階利益において増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":236804,"unit":"百万円","yoy_pct":13.6}
- 営業利益: {"value":11604,"unit":"百万円","yoy_pct":14.3}
- 経常利益: {"value":11176,"unit":"百万円","yoy_pct":10.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":10094,"unit":"百万円","yoy_pct":18.5}
- １株当たり当期純利益: 74.27円
- 売上高営業利益率: 4.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"49.4%","前期末":"47.0%"}
- 総資産: {"value":189223,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":93588,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":8249,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":6390,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8644,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":19715,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":247000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.3},"営業利益":{"value":12800,"unit":"百万円","yoy_pct":10.3},"経常利益":{"value":12300,"unit":"百万円","yoy_pct":10},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":11200,"unit":"百万円","yoy_pct":10.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":26,"revised_forecast":33,"change":7,"change_rate":26.9,"unit":"円"}
- 配当性向: 40.4%
- 株主還元方針: 配当性向の目安を通期で40％以上
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":4514,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":2621,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed（国内事業2,240百万円、海外事業380百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":1719,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却益","value":3517,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":17,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":2621,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":269,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["台灣蔚果股份有限公司"]},"除外":{"社数":1,"社名":["インティメイツ株式会社"]}}
- 重要な後発事象: 2026年3月2日付で株式会社コスメ・デ・ボーテの全株式を4,500百万円で取得し、連結子会社化した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・証券アナリスト・報道機関向け）
- 期末発行済株式数: 141,921,669株
- 期末自己株式数: 5,906,571株
- 業績の増減要因: 戦略強化ブランドを中心とした商品ラインナップ・マーケティングの強化、冬物衣料の販売好調、在庫管理の徹底、広告宣伝費等の販管費の効率化。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2026年２月期決算短信」で、業績の対象期間が「2025年３月１日～2026年２月28日」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年２月期の連結業績」は実績として示され、次期の「2027年２月期の連結業績予想」が別に記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高13.6％増、営業利益14.3％増、経常利益10.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益18.5％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は236,804百万円（前年同期比13.6％増）、営業利益は11,604百万円（同14.3％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益11,604百万円、経常利益11,176百万円、親会社株主に帰属する当期純利益10,094百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2027年２月期通期の営業利益予想12,800百万円（対前期増減率10.3％）、2026年２月期営業利益11,604百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年２月期年間配当26.00円、2027年２月期予想33.00円。「前期から３円増配」との記載は当期配当30円との比較を示している。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向の目安を通期で40％以上」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計5,254百万円、特別損失合計2,891百万円。特別利益には固定資産売却益3,517百万円、特別損失には減損損失2,621百万円が含まれる。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失2,621百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「「国内事業の業績は増収増益」、「海外事業の業績は増収」と記載され、セグメント利益は国内事業12,700百万円、海外事業△322百万円。本文では海外事業について、ヨーロッパ地域が「減益」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年２月期4.9％、2025年２月期4.9％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年２月期49.4％、2025年２月期47.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは…82億49百万円の収入（前年同期は31億23百万円の収入）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「冬物衣料の販売が好調」、「JOSEPH事業が、Ｅコマース売上の伸長により増収」、「オーダーメイドスーツの生産受注の増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「商品ラインナップやマーケティングを強化」「在庫管理の徹底や広告宣伝費等の販管費の効率化が奏功」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「当社グループは、戦略強化ブランドを中心に商品ラインナップやマーケティングを強化」「在庫管理の徹底や広告宣伝費等の販管費の効率化」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「以上の結果、連結売上高は…となりました」と記載される一方、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年３月１日～2026年２月28日」の対象期間と、売上高236,804百万円、営業利益11,604百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策の影響や物価上昇の継続による消費者マインドの下振れなど、依然として先行き不透明な状況」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期の実績値と増減率が通常どおり記載され、「当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年３月２日付で全株式を取得しました」「取得の対価 現金4,500百万円」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・証券アナリスト・報道機関向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「オーダーメイドスーツの生産受注の増加」と記載されているが、受注高・受注残高の数値はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「大連工場の稼働率が向上」と記載されているが、稼働率の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中長期経営計画『ONWARD VISION 2030』において、『生活者の新たな価値観に沿った『ウェルネス領域』の成長加速』を事業戦略として掲げています」と記載されている。」）