# TCFD枠組みに基づく気候関連財務情報開示｜豊田通商（8015）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「加えて、当社は気候変動を重要な経営課題のひとつと認識し、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の枠組みに基づいた取り組みの充実も図ってまいります。」 — 気候変動を重要な経営課題と位置づけ、TCFD枠組みに基づく取り組みの充実を初めて明示した。 (https://komori.app/company/8015/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「当社グループ事業のうち、気候変動の影響が大きい事業（下記A～Dの観点）をシナリオ分析の対象事業として選定し、リチウム事業、アルミ溶湯事業、再生可能エネルギー事業、自動車販売事業についてシナリオ分析を実施いたしました。今後、対象事業の範囲を拡充してまいります。」 — TCFD提言に沿ったシナリオ分析を、リチウム、アルミ溶湯、再生可能エネルギー、自動車販売の4事業で実施し、対象範囲を今後拡大する方針を示した。 (https://komori.app/company/8015/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「当社グループ事業のうち、気候変動の影響が大きい事業をシナリオ分析の対象事業として選定し、リチウム事業、アルミ溶湯事業、再生可能エネルギー事業、自動車販売事業についてシナリオ分析を実施いたしました。」 — TCFD提言に沿い、リチウム、アルミ溶湯、再生可能エネルギー、自動車販売の4事業を対象とするシナリオ分析と、2030年を分析のタイムフレームとする取り組みを継続している。 (https://komori.app/company/8015/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「当中間連結会計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」 — 気候関連を含む重要課題・対処すべき課題について、重要な変更はないと記載している。 (https://komori.app/company/8015/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「2024年３月期まではアルミ溶湯事業を選定していましたが、GHG排出量、シナリオ分析の対象範囲拡大の観点から、2025年３月期よりアルミ溶湯事業を含む資源循環事業として選定し、分析範囲を拡大しております。また、同様の観点から新たに自動車部品物流事業を選定し、シナリオ分析に追加いたしました。」 — TCFDに基づくシナリオ分析の対象を、従来の4事業から資源循環事業および自動車部品物流事業を含む5事業へ拡大した。 (https://komori.app/company/8015/filing/2024-fy)