# 原材料価格・輸送費高騰による業績下押し｜ナイガイ（8013）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q1 初出 「しかしながら、原材料価格、輸送費の高騰などの影響に加え、年初のオミクロン株感染急拡大による再度の市況悪化により厳しい状況となりました。」 — 原材料価格と輸送費の高騰が、オミクロン株による市況悪化とともに当四半期の事業環境を下押ししたと記載されている。 (https://komori.app/company/8013/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「しかしながら、年初から３月まで続いたまん延防止等重点措置による行動制限の影響から、冬物商品の消化が進まず返品が大幅に増加したことと、原材料価格の高騰や急速な円安の進行による売上原価の上昇などにより、売上総利益が大幅に減少しました。」 — 原材料価格高騰と急速な円安による売上原価上昇が実際に売上総利益の大幅減少として表れた。後発事象でもエネルギー価格・原材料高騰が継続すると見込まれている。 (https://komori.app/company/8013/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「しかしながら、原材料価格の高騰や急速な円安の進行による売上原価の上昇と、第２四半期までの返品の増加により、売上総利益が大幅に減少しました。」 — 原材料価格高騰、急速な円安による原価上昇に加え、第2四半期までの返品増加が重なり、売上総利益の大幅減少として影響が継続・具体化した。 (https://komori.app/company/8013/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「売上総利益率につきましては、原材料価格の高騰や急激な円安の進行により売上原価が上昇し、第３四半期以降は一部売価引き上げなども行いましたが、原価上昇分を相殺するには至らず、大幅な低下となりました。」 — 原材料価格高騰と円安による売上原価上昇が、売価引き上げでも吸収できず、売上総利益率の大幅低下として通期で顕在化した。 (https://komori.app/company/8013/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 その他 「また、原材料価格の高騰による売上原価の上昇はあったものの、商品価格の一部見直し、冬物商品の効率的な販売による返品の減少により、売上総利益率が改善しました。」 — 原材料価格高騰による原価上昇は継続しているが、商品価格の一部見直しと返品減少により、売上総利益率は改善した。 (https://komori.app/company/8013/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「また、一部商品の価格改定や商品納入率の改善、適切な商品供給による返品の減少により、売上総利益率が向上しました。量販店販路では、原材料価格の高騰と円安による仕入れ原価の上昇が課題となりましたが、OEMビジネスの縮小や他社との協業によるディストリビューション効率の改善により増益となりました。」 — 原材料高騰・円安による原価上昇は課題として残る一方、価格改定、納入率改善、返品減少、他社協業による流通効率改善により、売上総利益率向上や量販店販路の増益が記載されている。 (https://komori.app/company/8013/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「量販店販路につきましては、原材料価格の高騰と円安による仕入れ原価の上昇に対応した取引条件の交渉と、PUMAグッズのプレゼントキャンペーンや、安心して利用できるユニバーサルデザインソックス「みんなのくつした」の九州地区でのテレビCM放映などの販促活動に努めた結果、増益となりました。」 — 原材料高・円安による仕入原価上昇が続く中、取引条件の交渉や販促活動を行った結果、量販店販路は増益となり、リスク影響への対応が進んだ。 (https://komori.app/company/8013/filing/2023-q3)
- FY2024 対処 「また、生産インフラや商品納入率の改善に加え、一部商品の価格改定、適時適量の商品供給による返品の大幅減少などの結果、売上総利益率が改善しました。」 — 原材料高・円安による原価上昇が続く中、生産インフラ・納入率改善、価格改定、適時適量供給によって返品を大幅に減少させ、売上総利益率を改善した。 (https://komori.app/company/8013/filing/2023-fy)
- FY2025-Q1 対処 「また、主力商品群の生産体制の見直しによる商品原価率の改善に取り組み、売上と営業利益は計画通りに推移しました。」 — 円安による輸入価格高騰や原材料高のリスクが続く中、主力商品群の生産体制を見直し、商品原価率の改善を通じて利益への影響を抑える対応を進めた。 (https://komori.app/company/8013/filing/2024-q1)
- FY2025-H1 悪化 「衣料品業界におきましては、地域や販路によってインバウンド消費の伸長などの効果も見られましたが、原材料及びエネルギー価格の高騰に加え、円安の進行による物価高騰の影響で、個人消費の冷え込みが懸念されます。」 — インバウンド消費の伸長がある一方、原材料・エネルギー価格高騰と円安・物価高による個人消費冷え込みへの懸念が示され、当中間期の営業損失拡大にも関連する下押し要因として継続している。 (https://komori.app/company/8013/filing/2024-h1)
- 2026-03-06 顕在化 「また、第４四半期において為替相場が想定以上に円安水準で推移したことも営業利益の下振れ要因となりました。」 — 想定以上の円安が営業利益の下振れ要因として明示され、為替変動による業績下押しが通期業績予想に現れた。 (https://komori.app/company/8013/disclosure/20260304575933)
- FY2026 後退 「当連結会計年度における我が国経済は、雇用・所得環境に改善の兆しが見られる一方で、物価上昇の継続、消費者の節約志向の高まり、為替変動や海外経済の不確実性などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続きました。」 — 原材料価格・輸送費高騰という個別のコスト要因の直接的な記述は薄れ、物価上昇、節約志向、為替変動、海外経済の不確実性という広い外部環境表現に整理された。 (https://komori.app/company/8013/filing/2025-fy)
- FY2027-H1 悪化 「売上総利益は、上記の増収効果があったものの、為替の円安進行による海外製品の仕入コストの増加や、チャンピオン等のブランド商品拡大に伴う商標権使用料（支払）の増加等により、増収に対する利益の伸びは限定的となり、2,302百万円（前年同期比＋7.9％）となりました。」 — 増収率18.2％に対し売上総利益の増加は7.9％にとどまり、円安による海外製品の仕入コスト増加とブランド商品の商標権使用料増加が利益の下押し要因として顕在化した。 (https://komori.app/company/8013/filing/2026-h1)