# 国内市場および百貨店・量販店への売上集中｜ナイガイ（8013）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「また、当社グループの売上全体の約90％以上は国内市場での売上によるものであり、特に主要販路である、百貨店、量販店に対する売上高は当社の売上の75％以上を占めるため、これら業態の経営方針の変更、業績の変動が、当社グループの業績に大きく影響を及ぼすものと考えられます。」 — 国内市場への売上集中と、百貨店・量販店が売上の75％以上を占める販路集中を数値付きで開示。 (https://komori.app/company/8013/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「また、当社グループの売上全体の約90％以上は国内市場での売上によるものであり、特に主要販路である、百貨店、量販店に対する売上高は当社の売上の75％以上を占めるため、これら業態の経営方針の変更、業績の変動が、当社グループの業績に大きく影響を及ぼすものと考えられます。」 — 国内市場と百貨店・量販店への売上集中を、約90％以上・75％以上という数値付きで引き続き記載している。 (https://komori.app/company/8013/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 再掲 「前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 国内市場および百貨店・量販店への売上集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 (https://komori.app/company/8013/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「（２）前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 国内市場および百貨店・量販店への売上集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 (https://komori.app/company/8013/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「また、当社グループの売上全体の約90％以上は国内市場での売上によるものであり、特に主要販路である、百貨店、量販店に対する売上高は当社の売上の75％以上を占めるため、これら業態の経営方針の変更、業績の変動が、当社グループの業績に大きく影響を及ぼすものと考えられます。」 — 国内市場への売上集中と百貨店・量販店への販路集中を、約90％以上・75％以上という数値付きで継続開示している。 (https://komori.app/company/8013/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「（２）前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 国内市場および百貨店・量販店への売上集中リスクについて、前事業年度から重要な変更はないと記載されている。 (https://komori.app/company/8013/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「(2)前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 国内市場および百貨店・量販店への売上集中リスクについて、前事業年度から重要な変更はないと記載されている。 (https://komori.app/company/8013/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「（２）前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 国内市場および百貨店・量販店への売上集中リスクについて、前事業年度から重要な変更はないと記載されている。 (https://komori.app/company/8013/filing/2019-q3)
- FY2020 その他 「また、当社グループの売上全体の約96％以上は国内市場での売上によるものであり、特に主要販路である、百貨店、量販店に対する売上高は当社の売上の72％以上を占めるため、これら業態の経営方針の変更、出退店や業績の変動が、当社グループの業績にも大きく影響を及ぼす可能性があります。」 — 国内市場への売上集中は約90％以上から約96％以上へ高まった一方、百貨店・量販店への集中は75％以上から72％以上へ低下したと開示された。 (https://komori.app/company/8013/filing/2019-fy)
- FY2021 後退 「また、当社グループの売上全体の約96％は国内市場での売上によるものであり、特に主要販路である、百貨店、量販店に対する売上高は当社の売上の約70％を占めるため、これら業態の経営方針の変更、出退店や業績の変動が、当社グループの業績にも大きく影響を及ぼす可能性があります。」 — 国内市場への集中は約96％で維持された一方、百貨店・量販店への集中比率は前回の約72％から約70％へ低下した。 (https://komori.app/company/8013/filing/2020-fy)
- FY2022 後退 「また、当社グループの売上全体の約96％は国内市場での売上によるものであり、特に主要販路である、百貨店、量販店に対する売上高は当社の売上の約62％を占めるため、これら業態の経営方針の変更、出退店や業績の変動が、当社グループの業績にも大きく影響を及ぼす可能性があります。」 — 国内市場集中は約96％で維持されたが、百貨店・量販店への集中比率は前期の約70％から約62％へ低下した。 (https://komori.app/company/8013/filing/2021-fy)
- FY2023 その他 「当社グループの売上全体の約95％は国内市場での売上によるものであり、特に主要販路である、百貨店、量販店に対する売上高は当社売上の約63％を占めるため、これら業態の経営方針の変更、出退店や業績の変動が、当社グループの業績にも大きく影響を及ぼす可能性があります。」 — 国内市場への集中は約96％から約95％へ低下した一方、百貨店・量販店への集中は約62％から約63％へ微増した。 (https://komori.app/company/8013/filing/2022-fy)
- FY2024 後退 「当社グループの売上全体の約93％は国内市場での売上によるものであり、特に主要販路である、百貨店、量販店に対する売上高は当社売上の約62％を占めるため、これら業態の経営方針の変更、出退店や業績の変動が、当社グループの業績にも大きく影響を及ぼす可能性があります。」 — 国内市場への売上集中は前期の約95％から約93％へ低下した。百貨店・量販店への集中は約62％で前期と同水準であり、国内・主要販路集中リスクは一部低下している。 (https://komori.app/company/8013/filing/2023-fy)
- FY2026 後退 「当社グループの売上全体の約90％は国内市場での売上によるものであり、特に主要販路である、百貨店、量販店に対する売上高は当社売上の約60％を占めるため、これら業態の経営方針の変更、出退店や業績の変動が、当社グループの業績にも大きく影響を及ぼす可能性があります。」 — 国内市場への集中は約93％から約90％へ、百貨店・量販店への集中は約62％から約60％へ低下した。 (https://komori.app/company/8013/filing/2025-fy)