# 人財育成とスペシャリスト・外部人財の活用｜長瀬産業（8012）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「「人財育成」を進め、キャリアプランを念頭においた育成を行い、スペシャリストや外部人財を積極的に活用し、競争力向上と持続的発展を可能にする人財を育成します。」 — キャリアプランを軸にした育成と、専門人材・外部人材の活用を掲げている。 (https://komori.app/company/8012/filing/2015-fy)
- FY2017 前進 「また、「人財育成」施策の一環として、人事制度の見直しを実施しました。」 — 人財育成施策として人事制度の見直しを実施したと記載している。 (https://komori.app/company/8012/filing/2016-fy)
- FY2018 前進 「「人財育成」については、2018年度より施行される新人事制度の導入準備が完了し、2018年４月１日から導入しております。」 — 新人事制度について、導入準備の完了と2018年4月1日からの導入を記載している。 (https://komori.app/company/8012/filing/2017-fy)
- FY2019 前進 「「人財育成」においては、キャリアプランの選択肢拡大と成果を発揮した人財の早期抜擢と処遇反映を目的とし、新人事制度の運用を開始しました。また、健康経営優良法人2019（ホワイト500）の認定取得や健康宣言を行う等、働きやすい職場環境の整備を進めました。」 — 新人事制度の運用開始に加え、健康経営優良法人2019（ホワイト500）の認定を取得した。 (https://komori.app/company/8012/filing/2018-fy)
- FY2021 前進 「“人財（変革をリードするイノベーティブでグローバルな人財）”を確保し、“環境（快適・安全で創造性の上がるワークプレイスや働き方）”を実現し、“文化（挑戦および多様な個性を受容する文化と風土）”を醸成することで、社員と会社のエンゲージメントを向上させ」 — 人財育成を、イノベーティブでグローバルな人財・働く環境・挑戦を受容する文化の3要素とエンゲージメント向上へ拡張している。 (https://komori.app/company/8012/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「※2021年度：グループ会社の実施割合は41％（24社（１回のみの実施含む））。長瀬産業（単体）のエンゲージメントサーベイトータルスコアは、52.4。」 — 人財・働く環境・企業文化の取り組みについて、グループ会社のサーベイ実施割合41％、単体スコア52.4を開示した。 (https://komori.app/company/8012/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「2022年度より取締役１名と課長職４～５名が小グループで特定テーマについて対話を行う、「N-Dialogue」を実施しております。」 — 人財・組織風土の施策として、経営層と中堅社員の対話、ABW、女性取締役とのタウンミーティング、両立支援を具体的に実施した。 (https://komori.app/company/8012/filing/2022-fy)
- FY2025 前進 「長瀬産業では、変革を推進するイノベーティブでグローバルな人財の強化を目的として、2023年度に人事制度の改定についての検討を重ね、2024年度より新制度の運用を開始いたしました。」 — 役割・職務の明確化、処遇連動、ダイナミックな配置・登用、高度専門人材の確保を目的とする新人事制度を2024年度から運用開始した。 (https://komori.app/company/8012/filing/2024-fy)
- 2026-05-07 前進 「「ひと」を最重要の経営資本と位置づけ、個の力を強化し、それを束ねることで組織の限界を突破していきます」 — 人財を最重要の経営資本と位置づけ、プロジェクトエンジニアとビジネスオーケストレーターの育成を含む個の力の強化を示している。 (https://komori.app/company/8012/disclosure/20260507517775)
- 2026-05-07 前進 「２種のリーダーを育成」 — 人財施策として、構想から実現までを推進する「プロジェクトエンジニア」と、グループ全体の強みを引き出す「ビジネスオーケストレーター」の育成を掲げている。 (https://komori.app/company/8012/disclosure/20260507517835)
- FY2026 前進 「各事業部に人事担当者（事業部CHRO）を配置し、事業戦略と連動したタレントマネジメント体制を構築いたしました。」 — 2024年度開始の新人事制度に加え、HRBPと事業部CHROの連携、経営人材育成研修、若手向け制度、事業部間交換留学などを実施し、事業戦略連動型の人材配置・育成へ進展した。 (https://komori.app/company/8012/filing/2025-fy)
- 2026-10-21 前進 「「プロジェクトエンジニア」と「ビジネスオーケストレーター」という2つのリーダー像を掲げました。」 — 従来の人材育成施策に加え、2種類のリーダー像、越境経験、NTV、書生制度などを成長戦略と結び付けている。 (https://komori.app/company/8012/disclosure/20261020553560)