# 2025年２月期の売上高625億円・営業利益率7％等の中期目標｜三陽商会（8011）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「最終年度である2025年２月期に売上高625億円、売上総利益率63％、販売費及び一般管理費率56％、営業利益率７％、ＤＯＥ（株主資本配当率）２％の配当実施を数値目標とし、2021年２月期からの２年間の『再生プラン』で実行してきた構造改革を継続推進することにより更なるＫＰＩ改善を実現し、確固たる収益基盤を構築することを目指します。」 — 新中期経営計画の最終年度を2025年2月期とし、売上高、粗利益率、販管費率、営業利益率、DOEについて具体的な数値目標を初めてまとめて示している。 (https://komori.app/company/8011/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「当社は本年４月14日に発表した2023年２月期から2025年２月期までの「中期経営計画」の実行に関して順調なスタートを実現し、当第１四半期において営業黒字化を達成し、通期での営業利益目標達成の実現性が高まる状況となっております。」 — 2025年2月期を最終年度とする中期経営計画について、当第１四半期の営業黒字化により通期営業利益目標の達成可能性が高まったと記載している。 (https://komori.app/company/8011/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 前進 「第１四半期連結累計期間は営業黒字化を達成、第２四半期連結累計期間の営業赤字も2022年２月期との比較で大幅に圧縮、当第３四半期連結累計期間においては営業黒字転換を実現いたしました。また通期での営業利益目標達成に向けても順調に推移しております。」 — 2025年２月期を最終年度とする中期目標に向け、第３四半期累計期間で営業黒字転換を実現し、通期営業利益目標に向けて順調に推移していると記載している。 (https://komori.app/company/8011/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「初年度の2023年２月期は主販路である百貨店や直営店の集客が回復したことや、外出機会の増加に伴いオケージョンアイテムや主力のコート・ダウンジャケット等防寒衣料が稼働したことにより計画を上回る売上高を確保することができました。また、調達原価率の低減やインベントリーコントロールの強化等の施策を継続推進したことにより売上総利益も計画を上回る一方、販売費及び一般管理費については、引き続き管理体制を強化し抑制に努めたことで、売上高増加に伴う変動費の増加を除けばほぼ計画通りとなり営業利益も計画を上回る推移となりました。」 — 2025年2月期を最終年度とする中期目標について、初年度に売上高・売上総利益・営業利益が計画を上回ったと記載している。 (https://komori.app/company/8011/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「当期は2022年４月14日に公表いたしました中期経営計画の２年目であり、売上高の確保に加え、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制に継続的に取り組み更なる安定収益基盤を構築するとともに、会社を成長軌道に乗せるための投資として、ＥＣプラットフォーム刷新、未出店エリア、施設への新規出店や既存店の改装を積極的に進めております。この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は159億６千９百万円（前年同期比11.2％増）、営業利益は10億３千５百万円（同106.0％増）となりました。」 — 2025年２月期を最終年度とする中期経営計画の２年目に入り、売上高・営業利益を前年同期から増加させ、営業利益10億3,500万円を計上したと記載している。 (https://komori.app/company/8011/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「こうした状況の下、当社グループにおきましても、人流やインバウンド需要の拡大により主力の百貨店を始めとする実店舗への集客が順調に回復したこと、また各種イベント復活によりオケージョン対応商品の需要が盛り上がったことや、設立80周年の記念商品の投入による押上げ効果もあって、春夏物プロパー商材が全般に好調に稼働したことにより、想定を上回る売上高を確保することができました。」 — 中期経営計画の２年目において、人流・インバウンド需要、イベント復活、記念商品投入を背景に売上高が想定を上回った。第２四半期累計期間の営業利益は7億1,800万円となった。 (https://komori.app/company/8011/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「当期は2022年４月14日に公表いたしました中期経営計画の２年目であり、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制に継続的に取り組みつつ、併行して、９月にはＥＣプラットフォームの刷新を完了、又、実店舗においても新規出店や既存店改装を進めており、最終年度目標達成に向けた売上拡大策を積極的に推進しております。この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は446億３百万円（前年同期比6.4％増）、営業利益は17億２千７百万円（同68.0％増）となりました。」 — 2025年２月期を最終年度とする中期経営計画の２年目において、ＥＣプラットフォーム刷新を完了し、営業利益17億2,700万円を計上した。 (https://komori.app/company/8011/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「2024年２月期は主要仕入先との取り組み強化によるＳＣＭ最適化、仕入プール運用による過剰仕入の抑制、売れ筋商材のＱＲ対応、ＭＤサイクル短期化等に取り組み、売上総利益率は前期差0.2ポイント改善し62.2％となりました。」 — 2025年2月期を最終年度とする中期経営計画の2年目に、粗利益率改善やEC刷新・店舗施策を進め、売上総利益率62.2％などの進捗を記載している。 (https://komori.app/company/8011/filing/2023-fy)
- FY2025-Q1 再掲 「こうした状況の下、当社グループは、中期経営計画（2023年２月期～2025年２月期）の最終年度である当期の計画達成に向け、事業構造改革の継続推進に加え、重点課題として商品力と販売力の抜本強化にも鋭意取り組んでおります。」 — 2025年２月期を最終年度とする中期経営計画について、最終年度の計画達成に向けた事業構造改革と商品力・販売力強化を継続している。計画数値の変更や達成実績は当 filing では記載されていない。 (https://komori.app/company/8011/filing/2024-q1)
- FY2025 再定義 「中期経営計画期間を通じてブランド価値向上をレバレッジとした事業領域拡張/市場拡大、及び新たな成長戦略/Ｍ＆Ａを推進し、最終年度である2028年２月期に売上高700億円、営業利益率7.1％、ＲＯＥ10.7％を定量目標として掲げております。」 — 2025年２月期を最終年度とした旧中期計画から、2028年２月期を最終年度とする新計画へ目標体系を変更した。旧計画の最終年度実績は売上高605億2,600万円、営業利益率約4.5％であり、旧計画の売上高625億円・営業利益率７％には届いていない。 (https://komori.app/company/8011/filing/2024-fy)
- 2026-04-14 後退 「最終年度の2028年2月期には売上高620億円、コア営業利益25億円、当期純利益40.8億円を目指す

2028年2月期は売上高700億円、営業利益50億円を計画」 — 従来の三か年計画と比べ、2028年２月期の売上高・営業利益計画を引き下げている。 (https://komori.app/company/8011/disclosure/20260413502628)
- 2026-04-14 初出 「従って、営業利益とは別に、これらの影響を除く営業利益を「コア営業利益」として表記する。」 — 本社土地一部譲渡による特別利益と、本社ビル建替えに伴う一時的な販管費の影響を除外した営業利益を、別の管理指標として表記する方針を初めて示している。 (https://komori.app/company/8011/disclosure/20260413502823)
- 2026-04-14 再掲 「市場からの評価向上につながる持続的な収益力、即ち「稼ぐ力」を強化していく必要があると考えております。」 — 本社土地譲渡・本社ビル建替えの影響を除く管理指標そのものではないが、特別利益や一時的要因ではなく持続的な収益力を重視する考え方を再確認している。 (https://komori.app/company/8011/disclosure/20260413502831)
- 2026-05-01 後退 「最終年度である2028年２月期に売上高620億円、営業利益13億円（本社土地一部譲渡及び本社ビル建て替えの影響を除く営業利益25億円）を定量目標として掲げております。」 — 2028年２月期の修正後定量目標として、売上高620億円、営業利益13億円を示している。 (https://komori.app/company/8011/disclosure/20260430515382)
- 2026-05-12 再掲 「市場からの評価向上につながる持続的な収益力、即ち「稼ぐ力」を強化していく必要があると考えております。」 — 本社土地譲渡・本社ビル建替えの影響を除く管理指標そのものへの追加記載はないが、特別利益や一時的要因ではなく持続的な収益力を重視する考え方を再確認している。 (https://komori.app/company/8011/disclosure/20260511523298)
- FY2026 再定義 「最終年度である2028年２月期に売上高620億円、営業利益13億円（本社土地一部譲渡及び本社ビル建て替えの影響を除く営業利益25億円）を定量目標として掲げております。」 — 2025年２月期を最終年度とする旧計画から、2028年２月期を最終年度とする新計画の定量目標を、売上高620億円、営業利益13億円へ修正した。本社土地譲渡・本社建替えの影響を除く営業利益25億円も併記している。 (https://komori.app/company/8011/filing/2025-fy)
- 2026-07-24 引き上げ 「実力ベースで株主資本コストを上回るROE 10%1の達成を目指す」 — 持続的な収益力と資本効率を重視する管理方針について、ROE10％の達成を目指す考えを株主との対話内容として再確認している。 (https://komori.app/company/8011/disclosure/20260723598555)
- 2026-10-06 前進 「本社ビル建て替え等の影響を除く営業利益」 — 本社土地譲渡や本社ビル建替え等の影響を除くコア営業利益を、上半期実績と下半期・通期計画の管理指標として継続的に示している。 (https://komori.app/company/8011/disclosure/20260930543482)
- FY2027-H1 悪化 「以上の結果、当社グループの当中間連結会計期間の売上高は259億５千３百万円（前年同期比4.0％減）、営業損失は４億９千９百万円（前年同期は２億１千３百万円の営業損失）、経常損失は４億２千１百万円（前年同期は１億４千９百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する中間純損失は５億５千５百万円（前年同期は２億９千９百万円の中間純損失）となりました。」 — 2025年２月期から2028年２月期の計画期間における収益改善の進展について、当中間期は売上高が前年同期比4.0％減、営業損失が前年同期の2億1,300万円から4億9,900万円へ拡大した。 (https://komori.app/company/8011/filing/2026-h1)