# 三陽商会（8011） 2027年２月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8011/disclosure/20261006546359
種別: 決算
開示日: 2026-10-06
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/8011

## 何が変わったか

中間期は売上高が前年同期を下回り、営業・経常・最終損益の赤字幅も拡大した。粗利率の改善やコスト抑制は進んだが、売上減少による粗利益の減少を補えなかった。

## 会社が挙げた理由

慎重な消費行動の継続によりフリー客売上が低調だったこと、百貨店販路を中心とした店舗数減少の影響で売上高が減少したことが主因。販売促進施策の適正化、値引き販売の抑制、全社的なコストコントロールにより粗利率や販売費及び一般管理費は改善・抑制されたが、売上総利益額の減少を補うには至らなかった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年3月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":25953,"unit":"百万円","yoy_pct":-4}
- 営業利益: {"value":-499,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-421,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-555,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △18.58円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":68.5,"前期末":68.3}
- 総資産: {"value":54039,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":37024,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":60000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"営業利益":{"value":2100,"unit":"百万円","yoy_pct":61.7},"経常利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":39.3},"純利益":{"value":4020,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.3}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":139,"revised_forecast":"－（株式分割考慮後。株式分割を考慮しない場合169円）","change":"30（株式分割を考慮しない場合）","change_rate":"21.6%（株式分割を考慮しない場合）","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: {"value":6,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":6,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 自己株式の取得、株式分割、株式分割に伴う定款変更及び株主優待制度の変更（拡充）。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"報道関係者・機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":30591102,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1363245,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 慎重な消費行動の継続によるフリー客売上の低調、百貨店販路を中心とした店舗数減少により売上高が減少。販売促進施策の適正化、値引き販売の抑制、全社的なコストコントロールにより粗利率を改善し、販売費及び一般管理費を抑制したが、売上高減少による売上総利益額の減少を補えなかった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は25,953百万円、通期予想は60,000百万円。対象期間は2026年3月1日から2026年8月31日。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期営業損失は499百万円、通期営業利益予想は2,100百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同期比4.0％減、営業損失は213百万円から499百万円、経常損失は149百万円から421百万円、親会社株主に帰属する中間純損失は299百万円から555百万円となった。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は27,042百万円から25,953百万円、営業損失は213百万円から499百万円となった。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失499百万円、経常損失421百万円、親会社株主に帰属する中間純損失555百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「中間期は営業損失499百万円、通期営業利益予想は2,100百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「前期の年間配当金合計は139円。今期予想は、株式分割を考慮しない場合の期末配当金93円、年間配当金合計169円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「株主還元の拡充及び資本効率の向上を図る為、自己株式の取得を行う」と記載されているが、数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「減損損失 6」及び「特別損失合計 6」（単位：百万円）。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「中間連結損益計算書に「減損損失 6」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、アパレルを核とするファッション関連事業の単一セグメントでありますので、セグメント情報の記載はしておりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当中間期の売上高は25,953百万円、営業損失は499百万円。前年同期は売上高27,042百万円、営業損失213百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期68.5％、前期末68.3％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「慎重な消費行動の継続によりフリー客売上は引き続き低調に推移」「百貨店販路を中心とした店舗数減少の影響もあり、売上高は前年を下回る結果」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「フリー客売上、店舗数減少、値引き販売抑制、コストコントロールなどの要因説明はあるが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「消費者の節約志向や慎重な購買行動は継続」、自社施策として「ブランド複合型ショップの展開拡大」「商品開発及び販路開拓」「全社的なコストコントロール」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「現時点での業績予想の修正はございません」としつつ、「その達成を当社として約束する趣旨のものではなく、また、実際の業績等は今後様々な要因によって異なる場合があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年3月1日～2026年8月31日」の中間期について売上高25,953百万円、営業損失499百万円などを記載し、通期予想の対象期間も示している。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギー価格をはじめとする物価上昇」「消費者の節約志向や慎重な購買行動」「地方百貨店の閉鎖等」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」及び「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり中間純利益を算定」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「重要な後発事象として「自己株式の取得」及び「株式分割及び株式分割に伴う定款の一部変更」が記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（報道関係者・機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年4月14日に公表いたしました『中期経営計画の進捗状況』に基づき、売上高の確保と粗利率の改善、販売費及び一般管理費のコントロール、商品力と販売力の強化等に取り組んでおります。」」）