# 三陽商会（8011） 2024年２月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8011/disclosure/20240412569634
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-04-12
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企業ページ: https://komori.app/company/8011

## 何が変わったか

2024年2月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前期を上回った。あわせて、2025年2月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想と、年間配当125円を示した。

## 会社が挙げた理由

実店舗への集客回復、インバウンド売上の増加、設立80周年記念商品など新規開発商材の好調が売上に寄与した。また、売上総利益率の改善、経費抑制、新規出店、既存店の環境改善、宣伝販促活動の強化などに取り組んだ。今後については、円安や資源価格高騰の影響が続く一方、インバウンド需要や賃金上昇による国内経済の活性化を見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":28300,"通期":62500},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"0.5%（対前年同四半期増減率）","通期":"1.9%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":500,"通期":3300},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△30.4%（対前年同四半期増減率）","通期":"8.3%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":550,"通期":3400},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△30.1%（対前年同四半期増減率）","通期":"6.8%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":450,"通期":3100},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△39.6%（対前年同四半期増減率）","通期":"11.2%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":38.56,"通期":265.64},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年２月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2024年２月期連結実績：売上高61,353百万円、営業利益3,047百万円、経常利益3,184百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,787百万円、１株当たり当期純利益238円96銭
- 修正の理由: 円安や資源価格高騰の影響は引き続き受けるものの、緩和的な金融環境、政府の経済対策、旺盛なインバウンド需要、賃金上昇による所得から支出への循環などにより、国内経済は徐々に活性化すると見込んでいる。商品力と販売力の抜本強化にも取り組む。
- 特別損失の内容と金額: 2024年２月期に減損損失182百万円、固定資産除却損0百万円を計上し、特別損失合計は183百万円。
- 配当予想の修正: 2025年２月期の年間配当予想は125円（中間0円、期末125円）。配当水準を更に向上させ、DOE4％をベースとする方針。修正とは明記されていない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」「通期」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2025年2月期第2四半期累計：営業利益△30.4%、経常利益△30.1%、親会社株主に帰属する当期純利益△39.6%。通期：売上高1.9%、営業利益8.3%、経常利益6.8%、純利益11.2%。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「通期予想は売上高1.9%、営業利益8.3%、経常利益6.8%、親会社株主に帰属する当期純利益11.2%。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「（連結）」、および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「第２四半期（累計）…親会社株主に帰属する当期純利益…△39.6%」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「「通期 62,500 1.9」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2025年2月期通期予想「3,100百万円」、2024年2月期実績「2,787百万円」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「予想については各数値が記載されているが、「据え置く」とする記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失182」「特別損失合計183」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「主力の百貨店を始めとする実店舗への集客が回復」「インバウンド売上の増加」「新規開発商材が好調に稼働し売上に寄与」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「主力の百貨店」「実店舗」「インバウンド売上」「ＥＣプラットフォーム」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「実店舗への集客が回復」「インバウンド売上の増加」「新規開発商材が好調」「売上総利益率の改善」「経費…の抑制」「新規出店」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「要因の説明はあるが、要因別の影響額を示す記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「旺盛なインバウンド需要」「円安や資源価格高騰」および「ＥＣプラットフォームの刷新」「新規出店」「宣伝販促活動の強化」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「８-９月の記録的な猛暑」「９月にはＥＣプラットフォームの刷新」とある一方、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「インバウンド需要…に支えられ」「今後…国内経済が徐々に活性化することも期待」「設立80周年記念商品」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上総利益率の改善」「販売費及び一般管理費の抑制」「実店舗への集客が回復」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「人材への投資」「新規出店や既存店の環境改善」「宣伝販促活動の強化」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「構造的対応に関する記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年４月12日」、対象期間「2024年３月１日～2025年２月28日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「2025年２月期通期連結業績予想につきましては…といたします」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「2024年２月期「88.00円」、2025年２月期（予想）「125.00円」、「配当水準の更なる向上」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「緩やかな回復基調が続くものと予想しております」「実際の業績は予想と異なる場合があります」」）