# ヨンドシーホールディングス（8008） 2027年2月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20261009548443
種別: 決算
開示日: 2026-10-09
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2027年2月期中間期は、売上高が前年同期比21.5％増、営業利益が141.0％増となり、大幅な増収増益となった。中間期の実績を踏まえ、通期の売上高予想を750億円から770億円へ引き上げた一方、利益予想は据え置いた。

## 会社が挙げた理由

中間期の業績を踏まえて売上高予想を修正した。各段階利益については、経営環境の認識と今後の投資計画を勘案し、計画通りの推移を見込んでいる。実績面では、MD改革の深化、チャネル戦略、品揃えの拡充、新規出店や催事などが挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年3月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":39442,"unit":"百万円","yoy_pct":21.5}
- 営業利益: {"value":2709,"unit":"百万円","yoy_pct":141}
- 経常利益: {"value":2871,"unit":"百万円","yoy_pct":119.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1557,"unit":"百万円","yoy_pct":99.2}
- １株当たり当期純利益: 72円50銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":59.9,"前期末":59.6}
- 総資産: {"value":70276,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":42088,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-195,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-582,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1020,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1568,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":77000,"unit":"百万円","yoy_pct":10.1},"営業利益":{"value":4300,"unit":"百万円","yoy_pct":53.4},"経常利益":{"value":4600,"unit":"百万円","yoy_pct":45.4},"純利益":{"value":2650,"unit":"百万円","yoy_pct":47.9}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":75000,"revised_forecast":77000,"change":2000,"change_rate":2.7,"unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":4300,"revised_forecast":4300,"change":"－","change_rate":"－","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":4600,"revised_forecast":4600,"change":"－","change_rate":"－","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":2650,"revised_forecast":2650,"change":"－","change_rate":"－","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"83.00","revised_forecast":"85.00","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":447,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":158,"unit":"百万円","対象資産":"固定資産（ブランド事業68百万円、アパレル事業89百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":3,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":158,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"退職給付制度終了損","value":36,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし（重要な変更なし）"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 24,331,356株
- 期末自己株式数: 2,838,206株
- 業績の増減要因: MD改革の深化やチャネル戦略が奏功し既存店売上高が伸長したこと、高級ブランド時計の品揃えを拡充したこと、新規出店や催事等により売上高が拡大したこと。円安・原価高騰の影響があった一方、退職給付制度の改定に伴う一時的な費用の減少もあり営業利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高39,442百万円、通期予想77,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益2,709百万円、通期予想4,300百万円。中間期売上高39,442百万円、通期予想77,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高（前年同期比21.5％増）、営業利益（前年同期比141.0％増）、経常利益（前年同期比119.2％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高39,442百万円（前年同期比21.5％増）、営業利益2,709百万円（前年同期比141.0％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,709百万円、経常利益2,871百万円、親会社株主に帰属する中間純利益1,557百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想4,300百万円（対前期増減率53.4％）、前期実績2,802百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年2月期の年間配当83.00円、2027年2月期予想85.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には四半期別および年間配当金の記載があるが、配当性向やDOEの数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計196百万円（減損損失158百万円、店舗閉鎖損失2百万円、退職給付制度終了損36百万円）、特別利益合計3百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「特別損失として減損損失158百万円」および「固定資産の減損損失を計上しております」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「ブランド事業は売上高33.9％増・営業利益143.4％増、アパレル事業は売上高1.9％増・営業利益30.6％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上高39,442百万円・営業利益2,709百万円、前年同期の売上高32,474百万円・営業利益1,124百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2027年2月期中間期59.9％、2026年2月期59.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動の結果、資金の減少は1億95百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存店売上高が伸長いたしました」「品揃えの拡充に取り組んだ結果、売上高・営業利益ともに大幅に拡大」「新規出店に加え、催事等を通じて既存店も伸長し、売上高が拡大」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「MD改革の深化やチャネル戦略が奏功」「品揃えの拡充に取り組んだ結果」「新規出店に加え、催事等を通じて既存店も伸長」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「MD改革の深化やチャネル戦略が奏功」「品揃えの拡充に取り組んだ」「新規出店」「グローバルサプライチェーンの強化に取り組みました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益が増加いたしました」「計画通りの推移を見込んでおります」「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年3月1日～2026年8月31日」、売上高39,442百万円、営業利益2,709百万円、通期売上高予想77,000百万円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学リスクの高まりに加え、金融政策や為替変動等が国内経済に与える影響が懸念され、先行き不透明な状況が続きました」「物価の上昇が続く」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当中間期「自 2026年3月1日 至 2026年8月31日」、前年中間期「自 2025年3月1日 至 2025年8月31日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計上の見積りの変更：有」「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「既存店売上高が伸長いたしました」「新規出店に加え、催事等を通じて既存店も伸長」とあるが、具体的な数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第7次中期経営計画の最終年度となる2027年2月期」「各種施策を着実に推進しております」。」）