# ヨンドシーホールディングス（8008） 2026年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20260410501698
種別: 決算
開示日: 2026-04-10
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2026年2月期は、買収した㈱羅針の通年寄与などにより、売上高・営業利益・経常利益・最終利益がそろって前期を上回った。2027年2月期は増収増益と年間配当85円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

前第4四半期より連結した㈱羅針が通年寄与したことに加え、ブランド事業では既存店の伸長や新宿店の出店効果、アパレル事業ではアスティグループの主力取引先からの受注拡大があった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":69962,"unit":"百万円","yoy_pct":52.4}
- 営業利益: {"value":2802,"unit":"百万円","yoy_pct":43}
- 経常利益: {"value":3164,"unit":"百万円","yoy_pct":34.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1792,"unit":"百万円","yoy_pct":30.1}
- １株当たり当期純利益: 83円46銭
- 売上高営業利益率: 4.0％
- 自己資本比率: {"当期末":59.6,"前期末":58.5}
- 総資産: {"value":68836,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":41067,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1102,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2266,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3748,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1326,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":72000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.9},"営業利益":{"value":3600,"unit":"百万円","yoy_pct":28.4},"経常利益":{"value":3900,"unit":"百万円","yoy_pct":23.2},"純利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":28.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":83,"revised_forecast":85,"change":2,"change_rate":2.4,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 99.5％（2026年2月期）／77.5％（2027年2月期予想）
- 株主還元方針: のれん償却前ROE10％以上、DOE4％以上、1株当たり年間配当100円の達成を目標。安定的・継続的な配当と機動的な自己株式取得による総還元性向の水準向上にも取り組む。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":944,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 256百万円（連結損益計算書）。セグメント情報では固定資産の減損損失343百万円（ブランド事業227百万円、アパレル事業116百万円）とし、ブランド事業のうち87百万円はブランド整理損に含む。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":505,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":201,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":256,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":8,"unit":"百万円"},{"項目":"ブランド整理損","value":370,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":56,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 24,331,356株
- 期末自己株式数: 2,856,576株
- 業績の増減要因: 前第4四半期より連結した㈱羅針の通年寄与。ブランド事業では㈱羅針の既存店の伸長や新宿店の出店効果、エフ・ディ・シィ・プロダクツグループのMD改革・価格政策、アパレル事業ではアスティグループの主力取引先からの受注拡大が寄与した。一方、㈱アージュは気候変動への対応不足や収益店舗の退店により利益面で苦戦した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年2月期 決算短信」で、業績欄も「2026年2月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2026年2月期の売上高は前期比52.4％増、営業利益は43.0％増、経常利益は34.6％増、親会社株主に帰属する当期純利益は30.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は69,962百万円（前期比52.4％増）、営業利益は2,802百万円（前期比43.0％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,802百万円、経常利益3,164百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,792百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「次期の営業利益は36億円（前期比28.4％増）を見込んでいる。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年2月期の年間配当は83.00円、2027年2月期予想は85.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「のれん償却前ROE10％以上、DOE4％以上、1株当たり年間配当100円の達成を目標に掲げている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計707百万円、特別損失合計692百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に減損損失256百万円、セグメント情報に固定資産の減損損失343百万円の記載がある。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ブランド事業は売上高前期比109.2％増、営業利益前期比89.5％増。アパレル事業は売上高1.6％増、営業利益2.4％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2026年2月期4.0％、2025年2月期4.3％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年2月期59.6％、2025年2月期58.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは1,102百万円で、前連結会計年度比1,921百万円減。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「前第4四半期より連結した㈱羅針が通年寄与したこともあり、連結業績は増収増益となった。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「㈱羅針が通年寄与」「MD改革および価格政策に取り組んだ」「主力取引先からの受注が拡大」と記載されているが、要因別金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇」「米国の通商政策」「地政学リスク」を挙げ、自社施策として「MD改革」「価格政策」「新宿店の出店効果」などを挙げている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「となりました」と記載し、見通しは「推移するものと想定されます」「見込んでおります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2025年3月1日〜2026年2月28日で、売上高699億62百万円、営業利益28億02百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学リスク」「金利・為替・エネルギー・原材料価格の変動等」により先行き不透明な状況が続くことが懸念されると記載している。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前第4四半期より連結した㈱羅針が通年寄与したこともあり」と記載している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更、①以外の会計方針の変更、会計上の見積りの変更、修正再表示はいずれも「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「重要な後発事象は「該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「主力取引先からの受注が拡大」とあるが、受注高または受注残高の金額記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「既存店売上高は6期連続で伸長」「年間10店舗の新規出店」と記載している。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第7次中期経営計画の2年目となる2026年2月期」「第7次中期経営計画の最終年度となる2027年2月期」と記載している。」）