# ヨンドシーホールディングス（8008） 2026年2月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20251010571556
種別: 決算
開示日: 2025-10-10
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2026年2月期中間期は、ブランド事業とアパレル事業の増収増益により、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。通期業績予想と年間配当予想は、いずれも従来予想から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

ブランド事業では、「４℃」のマーチャンダイジング改革や価格政策の見直し、高級ブランド時計のリユース販売における商品ラインアップ拡充、新宿店の出店効果、既存店の伸長が寄与した。アパレル事業では、既存店の伸長、新店効果と増床、主力取引先からの受注拡大が寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年3月1日〜2025年8月31日
- 売上高: {"value":32474,"unit":"百万円","yoy_pct":66.9}
- 営業利益: {"value":1124,"unit":"百万円","yoy_pct":34.6}
- 経常利益: {"value":1310,"unit":"百万円","yoy_pct":24.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":781,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3}
- １株当たり当期純利益: 36.41円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":57.7,"前期末":58.5}
- 総資産: {"value":68003,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":39218,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-464,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":694,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-244,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1690,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":66000,"unit":"百万円","yoy_pct":43.8},"営業利益":{"value":2800,"unit":"百万円","yoy_pct":42.8},"経常利益":{"value":3150,"unit":"百万円","yoy_pct":33.9},"親会社株主に帰属する純利益":{"value":1600,"unit":"百万円","yoy_pct":16.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":83,"revised_forecast":83,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":474,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 減損損失73百万円。ブランド事業で固定資産に係る重要な減損損失118百万円を計上し、そのうち87百万円はブランド整理損に含まれる。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":505,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":201,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":73,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":55,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"ブランド整理損","value":370,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 24331356
- 期末自己株式数: 2856556
- 業績の増減要因: ブランド事業は「４℃」のマーチャンダイジング改革・価格政策の見直し、高級ブランド時計のリユース販売における商品ラインアップ拡充、新宿店の出店効果と既存店の伸長により増収増益。アパレル事業は既存店の伸長、新店効果と増床、主力取引先からの受注拡大により増収増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「32,474百万円」、通期予想は「66,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の売上高は「32,474百万円」、営業利益は「1,124百万円」。通期予想は売上高「66,000百万円」、営業利益「2,800百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高324億74百万円（前年同期比66.9％増）、営業利益11億24百万円（前年同期比34.6％増）、経常利益13億10百万円（前年同期比24.9％増）、親会社株主に帰属する中間純利益7億81百万円（前年同期比16.3％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比66.9％増」、営業利益は「前年同期比34.6％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「1,124百万円」、経常利益「1,310百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「781百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「2,800百万円」「対前期増減率42.8％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年2月期の年間配当は「83.00円」、2026年2月期予想も「83.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金と修正の有無が記載されているが、配当性向またはDOEの目標値の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は「固定資産売却益505百万円」「投資有価証券売却益201百万円」、特別損失は「減損損失73百万円」「投資有価証券評価損55百万円」「ブランド整理損370百万円」などで、特別利益合計は「707百万円」、特別損失合計は「500百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「中間連結損益計算書に「減損損失73百万円」、注記に「『ブランド事業』セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上」とある。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「ブランド事業は「売上高前年同期比176.9％増」「営業利益前年同期比133.5％増」、アパレル事業は「売上高前年同期比2.7％増」「営業利益前年同期比12.3％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「前年同期の売上高は「19,460百万円」、営業利益は「835百万円」、当中間期の売上高は「32,474百万円」、営業利益は「1,124百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期末「57.7％」、前期末「58.5％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー」「△464百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存店の伸長や新店効果と増床により、売上高が堅調に推移」「主力取引先からの受注が拡大」「既存店の順調な伸長により、売上高が拡大」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「セグメント別の売上高・営業利益と前年同期比は記載されている一方、要因については「新宿店の出店効果」「受注が拡大」などの定性的説明にとどまる。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「マーチャンダイジング（MD）改革の推進や価格政策の見直し」「商品ラインアップの拡充や、新宿店の出店効果」「既存店の伸長や新店効果と増床」「主力取引先からの受注が拡大」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その結果、当中間連結会計期間の連結業績は」と実績を断定する一方、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年3月1日～2025年8月31日」、業績は売上高「32,474百万円」、営業利益「1,124百万円」など、前年同期比とともに記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策等による影響」「物価上昇の継続による消費者マインドの下振れ」「地政学リスクの高まり」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期について「2025年2月期中間期」の実績と各項目の前年同期比が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「主力取引先からの受注が拡大」とあるが、受注高・受注残高の金額の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「新宿店の出店効果」「主力取引先からの受注が拡大」と記載されているが、店舗数や受注数量などの数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第7次中期経営計画の2年目となる2026年2月期」「各種施策を推進しております」。」）