# ヨンドシーホールディングス（8008） 2025年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20250411513538
種別: 決算
開示日: 2025-04-11
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2025年2月期は、株式会社羅針の子会社化などで売上高が16.3％増加した一方、「4℃」ジュエリーの苦戦などにより営業利益は6.5％減少しました。2026年2月期は、羅針の連結効果などを見込み、売上高660億円、営業利益28億円を予想しています。

## 会社が挙げた理由

株式会社羅針を株式取得により子会社化し、2025年2月期第4四半期から連結業績に反映しました。一方、「4℃」ジュエリーの苦戦等により営業利益は減益となりました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年3月1日〜2025年2月28日
- 売上高: {"value":45902,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3}
- 営業利益: {"value":1960,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.5}
- 経常利益: {"value":2351,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1377,"unit":"百万円","yoy_pct":5.9}
- １株当たり当期純利益: 64.18円
- 売上高営業利益率: 4.3
- 自己資本比率: {"当期末":58.5,"前期末":76.2}
- 総資産: {"value":66494,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":38935,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3023,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-10536,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":7648,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1705,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":66000,"unit":"百万円","yoy_pct":43.8},"営業利益":{"value":2800,"unit":"百万円","yoy_pct":42.8},"経常利益":{"value":3150,"unit":"百万円","yoy_pct":33.9},"純利益":{"value":1600,"unit":"百万円","yoy_pct":16.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":83,"revised_forecast":83,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円（1株当たり年間配当）"}
- 配当性向: 111.6
- 株主還元方針: DOE4％以上、のれん償却前ROE10％以上、将来における1株当たり年間配当100円の達成、総還元性向の水準向上
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":739,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":317,"unit":"百万円","対象資産":"ブランド事業198百万円、アパレル事業119百万円"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":595,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":317,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":33,"unit":"百万円"},{"項目":"建物解体費用","value":177,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["株式会社羅針"]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家、アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 24331356
- 期末自己株式数: 2865396
- 業績の増減要因: 株式会社羅針の子会社化により売上高が増加した一方、「4℃」ジュエリーの苦戦等により営業利益は減益。のれん償却前営業利益は前期比2.0％増。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年2月期 決算短信」で、連結業績の対象期間は2024年3月1日から2025年2月28日です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前期比16.3％増、営業利益は6.5％減、経常利益は6.5％減、親会社株主に帰属する当期純利益は5.9％増です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2025年2月期の売上高は45,902百万円で前期比16.3％増、営業利益は1,960百万円で前期比6.5％減です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,960百万円、経常利益2,351百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,377百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年2月期の営業利益予想は2,800百万円、前期比42.8％増です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年2月期の年間配当は83.00円、2026年2月期の年間配当予想も83.00円です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「のれん償却前ROE10％以上」「DOE4％以上」「将来における1株当たり年間配当100円の達成を目指す」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は投資有価証券売却益595百万円、特別損失は減損損失317百万円、店舗閉鎖損失33百万円、建物解体費用177百万円です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失317百万円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ブランド事業のセグメント利益は前期比5.8％増、アパレル事業は前期比2.4％減です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2025年2月期4.3％、2024年2月期5.3％です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2025年2月期58.5％、2024年2月期76.2％です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは3,023百万円で、前連結会計年度の2,666百万円から増加しました。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「株式会社羅針を、株式取得により子会社化いたしました」「株式会社羅針の業績は2025年2月期第4四半期より連結業績に反映しております」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「全体については「株式会社羅針の子会社化」や「『4℃』ジュエリーの苦戦等」と説明されていますが、これら要因別の増減額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料価格の高騰や円安の進行」「地政学リスク」、自社施策として「商品・販売促進戦略の見直し」「計10店舗の新規出店」「成長投資」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「消費の拡大が続くことが期待されます」「懸念されます」「大幅な増収増益を見込んでおります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2025年2月期の対象期間、売上高45,902百万円・営業利益1,960百万円、2026年2月期の売上高66,000百万円・営業利益2,800百万円が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「海外における地政学リスクの高まりや金利の動向、物価の上昇に伴う消費者マインドの冷え込みも懸念されます」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社（社名）株式会社羅針」「株式会社羅針の業績は2025年2月期第4四半期より連結業績に反映しております」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社（社名）株式会社羅針」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」と記載されています。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「国内にて4店舗」「関東5店舗、関西5店舗の計10店舗の新規出店」「既存店売上高が前期比101.3％」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第7次中期経営計画初年度となる2025年2月期」「第7次中期経営計画2年目となる2026年2月期」「3ヶ年は、既存店の伸長と、毎期10店舗の出店を継続」と記載されています。」）