# ヨンドシーホールディングス（8008） 2025年2月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20241011597045
種別: 決算
開示日: 2024-10-11
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2025年2月期中間期は、売上高が前年同期比1.8％増となった一方、営業利益は21.9％減、経常利益は18.4％減となりました。通期の業績予想と年間配当予想は据え置かれています。

## 会社が挙げた理由

ブランド事業では商品・販売促進戦略の見直し、MD改革、ブランドプロモーションにより費用が先行しました。アパレル事業では計画以上の7店舗の新規出店、既存店の伸長、主力取引先との取り組み拡大が売上高の増加要因として挙げられています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年3月1日〜2024年8月31日
- 売上高: {"value":19460,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8}
- 営業利益: {"value":835,"unit":"百万円","yoy_pct":-21.9}
- 経常利益: {"value":1048,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":671,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.5}
- １株当たり当期純利益: 31円32銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":76,"前期末":76.2}
- 総資産: {"value":50624,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":38493,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1958,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-156,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-890,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2482,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":41000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9},"営業利益":{"value":2350,"unit":"百万円","yoy_pct":12.1},"経常利益":{"value":2800,"unit":"百万円","yoy_pct":11.3},"純利益":{"value":1600,"unit":"百万円","yoy_pct":23}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":83,"revised_forecast":83,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":323,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":93,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":340,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":93,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"建物解体費用","value":177,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 2024年10月11日付で株式会社羅針との株式譲渡契約を締結し、2024年12月2日予定で同社株式341,700株を10,492百万円で取得して子会社化する。取得後の持分比率は97.2％。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 24331356
- 期末自己株式数: 2865282
- 業績の増減要因: ブランド事業は商品・販売促進戦略の見直し、MD改革、ブランドプロモーションにより費用が先行。アパレル事業は計画以上の7店舗の新規出店、既存店の伸長、主力取引先との取り組み拡大により売上高が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は19,460百万円、通期予想は41,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高19,460百万円／通期予想41,000百万円、営業利益835百万円／通期予想2,350百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比1.8％増、営業利益は21.9％減、経常利益は18.4％減、親会社株主に帰属する中間純利益は3.5％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高19,460百万円（前年同期19,110百万円）、営業利益835百万円（前年同期1,069百万円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益835百万円、経常利益1,048百万円、親会社株主に帰属する中間純利益671百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想2,350百万円、中間期営業利益835百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年2月期の年間配当金は83.00円、2025年2月期予想も83.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は投資有価証券売却益340百万円、特別損失は減損損失93百万円、店舗閉鎖損失4百万円、建物解体費用177百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「中間連結損益計算書の特別損失に「減損損失93百万円」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「ブランド事業の営業利益は前年同期比28.2％減、アパレル事業は9.3％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当中間期は売上高19,460百万円・営業利益835百万円、前年同期は売上高19,110百万円・営業利益1,069百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2025年2月期中間期76.0％、2024年2月期76.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは1,958百万円（前年同期1,356百万円、前年同期比601百万円増）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「計画以上の7店舗の新規出店や既存店の伸長により売上高が拡大」、「主力取引先との取り組みが拡大」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「計画以上の7店舗の新規出店」と記載されている一方、商品・販売促進戦略の見直し等には金額の記載がない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「原材料価格の高騰や円安の進行…地政学リスク」と、「MD改革」「ブランドプロモーション」「7店舗の新規出店」等の記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結業績は…となりました」および「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年3月1日～2024年8月31日」と、売上高19,460百万円、営業利益835百万円等の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格の高騰や円安の進行に伴う物価の上昇、地政学リスクの高まり」、「消費者の節約・低価格志向」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「セグメント名称を『ブランド事業』へと変更」、「当該セグメントの名称変更によるセグメント情報に与える影響はありません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年10月11日付で株式譲渡契約を締結」、「2024年12月2日（予定）」で株式を取得し子会社化。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「計画以上の7店舗の新規出店」、「国内にて3店舗を展開」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第7次中期経営計画初年度となる2025年2月期におきまして…各種施策を推進しております。」」）