# ヨンドシーホールディングス（8008） 2024年2月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20240109512036
種別: 決算
開示日: 2024-01-09
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上高は前年同期比1.0％増にとどまった一方、営業利益は28.0％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は24.5％増となった。通期業績予想と配当予想は変更されていない。

## 会社が挙げた理由

ジュエリー事業ではブライダル店舗の集約で減収となったものの利益率が改善し、女性客の拡大、ECの拡大、顧客化の推進も寄与した。アパレル事業では既存店が前年を上回り出店効果があったほか、主力取引先との取り組みが拡大した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年3月1日〜2023年11月30日
- 売上高: {"value":28697,"unit":"百万円","yoy_pct":1}
- 営業利益: {"value":1337,"unit":"百万円","yoy_pct":28}
- 経常利益: {"value":1663,"unit":"百万円","yoy_pct":25.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":921,"unit":"百万円","yoy_pct":24.5}
- １株当たり当期純利益: 42円96銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":69.3,"前期末":76}
- 総資産: {"value":54715,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":37956,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":40000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.2},"営業利益":{"value":2100,"unit":"百万円","yoy_pct":6.1},"経常利益":{"value":2500,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7},"純利益":{"value":1300,"unit":"百万円","yoy_pct":13.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":83,"revised_forecast":83,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: 148百万円。対象は固定資産で、ジュエリー事業セグメントでは124百万円を計上。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":152,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":148,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":60,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 24,331,356株
- 期末自己株式数: 2,888,150株
- 業績の増減要因: ジュエリー事業はブライダル店舗の集約で減収となったが利益率が改善。ファッションジュエリーは女性客・EC・顧客化の推進で既存店売上高が前年を上回り、アパレル事業は既存店の伸長と出店効果、主力取引先との取り組み拡大により増収増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「当第3四半期売上高は28,697百万円、通期予想は40,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高は28,697百万円、通期予想40,000百万円。営業利益は1,337百万円、通期予想2,100百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比1.0％増、営業利益は28.0％増、経常利益は25.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は24.5％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は28,697百万円（前年同期比1.0％増）、営業利益は1,337百万円（同28.0％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,337百万円、経常利益1,663百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益921百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は2,100百万円（対前期増減率6.1％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年2月期の年間配当金は83.00円、2024年2月期予想も83.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益「投資有価証券売却益152百万円」、特別損失「減損損失148百万円」「店舗閉鎖損失60百万円」、特別損失合計208百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失148百万円」および「『ジュエリー事業』セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「ジュエリー事業のセグメント利益は601百万円（前年同期比12.0％増）、アパレル事業は1,078百万円（同32.0％増）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期の売上高28,402百万円・営業利益1,044百万円、当期の売上高28,697百万円・営業利益1,337百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年2月期第3四半期69.3％、2023年2月期76.0％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「事業構造改革を推進」「ブライダル店舗の集約により減収」「4店舗の出店、12店舗の退店、7店舗の改装を実施」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「女性客の拡大、ECの拡大、顧客化の推進」「既存店が前年を上回ったことに加え、出店効果」などの説明。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「物価上昇の長期化」「為替変動」などの外部環境、および「事業構造改革」「ECの拡大」「出店効果」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結業績は…となりました」および「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年3月1日～2023年11月30日」、売上高28,697百万円、営業利益1,337百万円、通期予想売上高40,000百万円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇の長期化や国内外の金融政策、為替変動」「物価高騰による実質賃金の伸び悩み等」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「（％表示は、対前年同四半期増減率）」および2024年2月期第3四半期と2023年2月期第3四半期の比較表。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「ジュエリー事業は「4店舗の出店、12店舗の退店、7店舗の改装」「店舗数は143店舗」、アパレル事業は「10店舗の出店、3店舗の退店」「店舗数は100店舗」。」）