# ヨンドシーホールディングス（8008） 2024年2月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20231005563520
種別: 決算
開示日: 2023-10-06
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2024年2月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比3.2％増、営業利益が65.7％増となり、増収・大幅増益でした。通期業績予想と年間配当予想は、いずれも従来予想から変更ありません。

## 会社が挙げた理由

行動制限解除による経済活動の正常化、高額品消費やインバウンド需要の増加がありました。加えて、ジュエリー事業の事業構造改革、女性客の拡大・顧客化、ECチャネルの伸長、アパレル事業の既存店・出店効果、主力取引先との取り組み拡大が寄与しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年3月1日〜2023年8月31日
- 売上高: {"value":19110,"unit":"百万円","yoy_pct":3.2}
- 営業利益: {"value":1069,"unit":"百万円","yoy_pct":65.7}
- 経常利益: {"value":1284,"unit":"百万円","yoy_pct":56.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":696,"unit":"百万円","yoy_pct":35.7}
- １株当たり当期純利益: 32円49銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":73.5,"前期末":76}
- 総資産: {"value":52486,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":38592,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1356,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2340,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1197,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2012,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":40000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.2},"営業利益":{"value":2100,"unit":"百万円","yoy_pct":6.1},"経常利益":{"value":2500,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7},"純利益":{"value":1300,"unit":"百万円","yoy_pct":13.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":83,"revised_forecast":83,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":342,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":59,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":59,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":23,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規会社数":0,"除外会社数":0,"社名":"なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 24331356
- 期末自己株式数: 2888150
- 業績の増減要因: 行動制限解除による経済活動の正常化、高額品消費・インバウンド需要の増加。ジュエリー事業では事業構造改革、女性客の拡大・顧客化、ECチャネルの伸長。アパレル事業では既存店・出店効果、主力取引先との取り組み拡大。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第2四半期売上高19,110百万円、通期予想売上高40,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第2四半期営業利益1,069百万円、通期営業利益予想2,100百万円。第2四半期売上高19,110百万円、通期売上高予想40,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高19,110百万円（前年同期比3.2％増）、営業利益1,069百万円（同65.7％増）、経常利益1,284百万円（同56.2％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比3.2％増、営業利益は前年同期比65.7％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,069百万円、経常利益1,284百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益696百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想2,100百万円（対前期増減率6.1％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年2月期の年間配当83.00円、2024年2月期予想の年間配当83.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失合計83百万円（減損損失59百万円、店舗閉鎖損失23百万円）。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「四半期連結損益計算書の特別損失に「減損損失59」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「ジュエリー事業の営業利益は前年同期比44.0％増、アパレル事業は同58.4％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期の売上高18,514百万円・営業利益645百万円、当期の売上高19,110百万円・営業利益1,069百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年2月期第2四半期73.5％、2023年2月期76.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー1,356百万円（前年同四半期比74百万円増）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「高額品の消費が好調に推移し、インバウンド需要も増加」「既存店が前年を上回ったことに加え、出店効果」「主力取引先との取り組みが拡大」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「事業構造改革を推進」「女性客の拡大、顧客化の推進」「ECチャネルは引き続き好調」などの定性的説明。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「事業構造改革を推進」「女性客の拡大、顧客化の推進」「成長を続けるECチャネル」「出店効果」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その結果、当第2四半期連結累計期間の連結業績は」と実績を記載し、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と説明。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年3月1日～2023年8月31日」、売上高19,110百万円、営業利益1,069百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原価高騰に伴う物価上昇や欧米諸国の金融政策」「賃金上昇が物価高騰に追いつかない状況」「今後の消費回復には一部不安要素」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2024年2月期第2四半期と2023年2月期第2四半期の売上高・利益および対前年同期増減率を併記。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）