# ヨンドシーホールディングス（8008） 2023年2月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20230414547282
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-04-14
Komoriの読み（0-100）: 88
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2023年2月期の連結実績を報告し、2024年2月期について第2四半期累計と通期の業績予想を新たに示した。2023年2月期は売上高・営業利益・経常利益が増加した一方、特別損失の計上で親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。

## 会社が挙げた理由

2023年2月期は、行動制限の緩和による経済活動の正常化や、女性客拡大・顧客化施策、EC事業の拡大、新規出店などが業績に寄与した。一方、為替変動や資源・エネルギー価格の高騰、節約志向の高まりが事業環境に影響し、当期純利益は減損損失などの特別損失の計上により減少した。2024年2月期は消費回復への期待がある一方、金融不安、地政学リスク、物価上昇などを前提に、ジュエリー事業のブランド価値向上・収益構造改革やアパレル事業の出店拡大などを進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）19,000、通期40,000","change":"not_disclosed","change_rate":"第２四半期（累計）2.6％（対前年同四半期）、通期1.2％（対前期）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）800、通期2,100","change":"not_disclosed","change_rate":"第２四半期（累計）24.0％（対前年同四半期）、通期6.1％（対前期）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）1,000、通期2,500","change":"not_disclosed","change_rate":"第２四半期（累計）21.6％（対前年同四半期）、通期6.7％（対前期）","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）550、通期1,300","change":"not_disclosed","change_rate":"第２四半期（累計）7.1％（対前年同四半期）、通期13.1％（対前期）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期（累計）25.65、通期60.63","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年2月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）及び通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高39,508百万円、営業利益1,979百万円、経常利益2,342百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,149百万円、１株当たり当期純利益53.61円
- 修正の理由: not_disclosed（本書類は予想修正ではなく、2023年2月期の決算報告と2024年2月期予想の開示）
- 特別損失の内容と金額: 減損損失542百万円、店舗閉鎖損失26百万円、建物解体費用9百万円、事業整理損23百万円、子会社整理損33百万円、特別損失合計634百万円
- 配当予想の修正: 修正の有無は明示されていない。2024年2月期は中間41円50銭、期末41円50銭、年間83円を予定
- 連結・個別の別: 連結（参考として個別業績も掲載）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」と「通期」の業績予想が掲載されている。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2024年2月期予想は、売上高40,000百万円、営業利益2,100百万円、経常利益2,500百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,300百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年2月期は売上高3.6％増、営業利益10.7％増、経常利益2.1％増、親会社株主に帰属する当期純利益22.9％減。2024年2月期通期予想は売上高1.2％増、営業利益6.1％増、経常利益6.7％増、純利益13.1％増。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、本文に「（参考）個別業績の概要」がある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益」は2023年2月期22.9％減、2024年2月期通期予想13.1％増。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「減損損失542百万円、店舗閉鎖損失26百万円、建物解体費用9百万円、事業整理損23百万円、子会社整理損33百万円、特別損失合計634百万円。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「（ジュエリー事業）」「（アパレル事業）」「ファッションジュエリー」「ブライダルジュエリー」「ＥＣ事業」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「行動制限が緩和」「急激な為替の変動や資源・エネルギー価格の高騰」「節約志向の高まり」「各種施策が奏功」「10店舗の新規出店」「特別損失の計上」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「ジュエリー事業の売上高18,587百万円・営業利益1,356百万円、アパレル事業の売上高20,921百万円・営業利益942百万円。特別損失も減損損失542百万円など項目別に記載。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「為替の変動や資源・エネルギー価格の高騰」「節約志向の高まり」、会社の行動として「店舗集約による効率化と都市型店舗への大型投資に着手」「10店舗の新規出店」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2022年3月1日～2023年2月28日）」「既存店売上高が前期比2.1％増」「10店舗の新規出店」「特別損失合計634百万円」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き先行き不透明な状況が続くものと思われます」「更なる成長を目指してまいります」「収益構造改革に取り組む」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益は「1,979百万円、前期比10.7％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「特別損失の計上により11億49百万円、前期比22.9％減」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「利益成長に繋がる中長期的投資等を実行」「都市型店舗への大型投資に着手」「10店舗の新規出店」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「店舗集約による効率化と都市型店舗への大型投資に着手いたしました」「収益構造改革に取り組む」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2023年4月14日」、対象期間は「2022年3月1日～2023年2月28日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「増収増益を見込んでおります」「実際の実績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）