# ヨンドシーホールディングス（8008） 2023年2月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20221007541747
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-10-07
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2023年2月期の通期売上高予想を415億円から405億円へ下方修正した。営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の予想は据え置いた。

## 会社が挙げた理由

第2四半期累計期間の業績を踏まえて通期売上高予想を修正した。利益については、ジュエリー事業のクリスマス商戦での利益拡大と経費削減により計画通りの推移を見込んでいる。具体的な売上高下方修正の要因は説明されていない。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":41500,"revised_forecast":40500,"change":-1000,"change_rate":-2.4,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":2700,"revised_forecast":2700,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":3000,"revised_forecast":3000,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":1800,"revised_forecast":1800,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":83.97,"revised_forecast":83.96,"change":"－","change_rate":"－","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2023年2月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2022年4月14日
- 前期実績: 売上高38,123百万円、営業利益1,788百万円、経常利益2,293百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,490百万円、１株当たり当期純利益69円56銭（2022年2月期）
- 修正の理由: 当第2四半期累計期間の業績を踏まえ、通期の売上高予想を修正。一方、各段階利益はジュエリー事業におけるクリスマス商戦での利益拡大と経費削減により計画通りの推移を見込む。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失95百万円、店舗閉鎖損失5百万円、建物解体費用9百万円、子会社整理損7百万円（特別損失合計117百万円）
- 配当予想の修正: 修正なし
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「当第2四半期累計期間の業績を踏まえ、2022年4月14日に公表した通期の売上高予想を修正いたしました。」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「業績予想表の対象期間が「通期」と記載されている。」）
- どの科目が動いているか。: 売上のみ（原文: 「「増減額（B－A）」が売上高「△1,000」、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも「0」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な下振れ（原文: 「売上高の「増減率（％）」が「△2.4」、各利益の増減率が「0」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 一方のみ変動（原文: 「売上高のみ「増減額（B－A）△1,000」で、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は「0」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題が「2023年2月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」で、業績予想も「連結業績予想」とされている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の「増減率（％）」はいずれも「0」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の「増減率（％）」は「△2.4」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「今回修正予想の親会社株主に帰属する当期純利益は「1,800」、前期実績は「1,490」。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: あり（原文: 「「各段階利益はジュエリー事業におけるクリスマス商戦での利益拡大と経費削減により計画通りの推移を見込んでおります。」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失95」「店舗閉鎖損失5」「建物解体費用9」「子会社整理損7」、特別損失合計「117」（単位：百万円）。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 記載なし（原文: 「「当第2四半期累計期間の業績を踏まえ、2022年4月14日に公表した通期の売上高予想を修正いたしました。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ジュエリー事業におけるクリスマス商戦での利益拡大」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「クリスマス商戦での利益拡大と経費削減により計画通りの推移を見込んでおります。」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由説明には「利益拡大」と「経費削減」の記載はあるが、各要因の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「クリスマス商戦での利益拡大と経費削減」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「クリスマス商戦での利益拡大と経費削減」と記載されているが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「計画通りの推移を見込んでおります」とあるが、変化の継続期間についての記載はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「売上高予想の修正と、「クリスマス商戦での利益拡大と経費削減」による利益見通しが記載されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「各段階利益は…計画通りの推移を見込んでおります。」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「構造的対応を決定・検討している旨の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「開示日は「2022年10月7日」、第2四半期累計期間は「2022年3月1日～2022年8月31日」、通期末は「2023年2月28日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2022年4月14日に公表した通期の売上高予想を修正いたしました。」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2023年2月期の連結業績予想」に「前回発表予想（A）」「今回修正予想（B）」が記載されている。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「計画通りの推移を見込んでおります」「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります。」」）