# ヨンドシーホールディングス（8008） 2023年2月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20220707596346
種別: 決算
開示日: 2022-07-07
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2023年2月期第1四半期は、売上高・営業利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った一方、経常利益はわずかに減少しました。通期の業績予想と年間配当予想は、従来の見通しから変更されていません。

## 会社が挙げた理由

ジュエリー事業では、50周年限定商品、リニューアルしたECサイト、前年の臨時休業の反動などにより客数が大幅に回復しました。アパレル事業では、商品企画力の強化、販促施策、出店効果、需要回復、コスト削減が売上拡大に寄与した一方、円安や原材料価格高騰の影響も受けました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年3月1日〜2022年5月31日
- 売上高: {"value":9324,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7}
- 営業利益: {"value":388,"unit":"百万円","yoy_pct":14.8}
- 経常利益: {"value":490,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":401,"unit":"百万円","yoy_pct":55.2}
- １株当たり当期純利益: 18円73銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":74.3,"前期末":75.4}
- 総資産: {"value":53355,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":39663,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":41500,"unit":"百万円","yoy_pct":8.9},"営業利益":{"value":2700,"unit":"百万円","yoy_pct":51},"経常利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":30.8},"純利益":{"value":1800,"unit":"百万円","yoy_pct":20.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":83,"revised_forecast":83,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: {"value":3,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":293,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":3,"unit":"百万円"},{"項目":"建物解体費用","value":9,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動は無。新規・除外の社数と社名はnot_disclosed。
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":24331356,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":2888196,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: ジュエリー事業は、50周年限定商品、ECサイトのフルリニューアル、前年のコロナ禍による臨時休業の反動などで客数が大幅に回復。アパレル事業は、商品企画力強化、販促施策、出店効果、需要回復、コスト削減が寄与した一方、円安や原材料価格高騰の影響を受けた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は9,324百万円、通期予想は41,500百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高9,324百万円／通期予想41,500百万円、営業利益388百万円／通期予想2,700百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高6.7％増、営業利益14.8％増、経常利益1.8％減、親会社株主に帰属する四半期純利益55.2％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比6.7％増、営業利益は同14.8％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益388百万円、経常利益490百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益401百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は2,700百万円、対前期増減率は51.0％増。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年2月期の年間配当金合計83.00円、2023年2月期予想83.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「配当の状況」には四半期末・期末・年間配当金の金額が記載されているが、配当性向等の方針数値は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益に「投資有価証券売却益293百万円」、特別損失合計12百万円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「四半期連結損益計算書の特別損失に「減損損失3百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ジュエリー事業の営業利益は前年同期比88.5％増、アパレル事業は同18.1％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「当期は営業利益388百万円／売上高9,324百万円、前年同期は338百万円／8,735百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年2月期第1四半期74.3％、2022年2月期75.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「掲載されている財務諸表は四半期連結貸借対照表、損益計算書、包括利益計算書等で、キャッシュ・フロー計算書の記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「客数が大幅に回復いたしました」「需要回復による売上高拡大」と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因として「商品企画力強化や販促施策」「需要回復」「コスト削減」等を記載しているが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「商品企画力強化や販促施策」「出店効果」「コスト削減等により」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間を「2022年3月1日～2022年5月31日」とし、売上高9,324百万円、営業利益388百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源・エネルギー価格の高騰や急激な円安の進行」「相次ぐ値上げの影響による消費者マインドの冷え込みが懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2023年2月期第1四半期に係る各数値については当該会計基準等を適用した後の数値」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の項目は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「客数が大幅に回復いたしました」と記載されているが、客数の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第6次中期経営計画2年目となる2022年度」と記載。」）