# ヨンドシーホールディングス（8008） 2022年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20220414521502
種別: 決算
開示日: 2022-04-14
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

2022年2月期は、売上高が前期比3.5％減、営業利益が37.8％減となり、減収減益だった。次期は出店拡大やブランド価値向上などにより、増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症に伴う人流抑制や消費者マインドの冷え込みが続いた。ジュエリー事業では婚姻組数の一時的な減少や、前期に特別損失へ計上した人件費の反動増が利益減少要因となった。一方、アパレル事業では8店舗の新規出店、販促活動、25周年記念催事が売上に寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年3月1日〜2022年2月28日
- 売上高: {"value":38050,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.5}
- 営業利益: {"value":1721,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.8}
- 経常利益: {"value":2293,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1490,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.1}
- １株当たり当期純利益: 69.56円
- 売上高営業利益率: 4.5％
- 自己資本比率: {"当期末":"75.4％","前期末":"74.6％"}
- 総資産: {"value":56884,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":42917,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1871,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":106,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1816,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2900,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":41500,"unit":"百万円","yoy_pct":9.1},"営業利益":{"value":2700,"unit":"百万円","yoy_pct":56.8},"経常利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":30.8},"純利益":{"value":1800,"unit":"百万円","yoy_pct":20.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":83,"revised_forecast":83,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 2022年2月期119.3％、2023年2月期予想98.8％
- 株主還元方針: DOE4％以上を目標とし、将来の1株当たり年間配当100円の達成を目指す
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":831,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":243,"unit":"百万円","対象資産":"固定資産（ジュエリー事業167百万円、アパレル事業75百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":106,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却益","value":13,"unit":"百万円"},{"項目":"雇用調整助成金","value":64,"unit":"百万円"},{"項目":"為替換算調整勘定取崩益","value":60,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":243,"unit":"百万円"},{"項目":"休業手当","value":61,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 24331356
- 期末自己株式数: 2897922
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染症による人流抑制、厳しい雇用・所得環境による消費者マインドの冷え込み、ジュエリー事業における婚姻組数の一時的な減少と人件費の反動増が減益要因となった。アパレル事業では8店舗の新規出店、販促活動、25周年記念催事が売上に寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2022年2月期 決算短信」と記載され、業績欄も「2022年2月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高380億50百万円（前期比3.5％減）、営業利益17億21百万円（前期比37.8％減）、経常利益22億93百万円（前期比28.2％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2022年2月期の売上高は38,050百万円（△3.5％）、営業利益は1,721百万円（△37.8％）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,721百万円、経常利益2,293百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,490百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「次期の営業利益は「27億円（前期比56.8％増）」を見込むと記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2022年2月期」年間83.00円、「2023年2月期(予想)」年間83.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「ＤＯＥ4％以上を目標に設定し、将来における1株当たり年間配当100円の達成を目指しております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「特別利益合計245百万円」「特別損失合計304百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失243百万円」と記載され、セグメント別ではジュエリー事業167百万円、アパレル事業75百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「ジュエリー事業の営業利益は前期比47.2％減、アパレル事業は前期比0.8％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2022年2月期4.5％、2021年2月期7.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「当期末75.4％、前期末74.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは1,871百万円で、「前連結会計年度比47億62百万円減」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「婚姻組数の一時的な減少により苦戦」「8店舗の新規出店に加え、販促活動や25周年記念催事が奏功」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「8店舗の新規出店」「売上高は184億24百万円（前期比10.7％減）」などの記載がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「コロナ禍による人流抑制」「ブランド価値向上投資の継続」「8店舗の新規出店、販促活動や25周年記念催事」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「厳しい経営環境が続くことが想定されます」「更なる成長を目指してまいります」「増収増益を見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年3月1日～2022年2月28日」および売上高38,050百万円、営業利益1,721百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「引き続き新型コロナウイルス感染症の影響が残る」「原材料高による企業収益の圧迫や物価高騰による消費者マインドの更なる冷え込みも懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結業績について「前期比」で売上高、営業利益、経常利益、純利益の増減率が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文およびセグメント情報に受注高・受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「8店舗の新規出店」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第6次中期経営計画初年度となる2021年度」「第6次中期経営計画の2年目となる2022年度」。」）