# ヨンドシーホールディングス（8008） 2022年2月期　第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8008/disclosure/20211008408277
種別: 決算
開示日: 2021-10-08
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/8008

## 何が変わったか

第2四半期累計の売上高は前年同期比1.2％減、営業利益は62.0％減となり、利益の落ち込みが売上高を大きく上回った。通期業績予想と年間配当予想は修正されず、年間配当は前期の81円から83円に増える見込み。

## 会社が挙げた理由

緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の長期化、感染者数の拡大、店舗の休業・時間短縮営業、個人消費の低迷が業績に影響した。ジュエリー事業では、前年同期に特別損失に計上していた人件費の反動増により営業利益が大幅に減少した。一方、アパレル事業ではパレットの6店舗の新規出店と既存店の好調が売上高を押し上げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年3月1日〜2021年8月31日
- 売上高: {"value":17769,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.2}
- 営業利益: {"value":396,"unit":"百万円","yoy_pct":-62}
- 経常利益: {"value":715,"unit":"百万円","yoy_pct":-44.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":-53.5}
- １株当たり当期純利益: 13円08銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":76.2,"前期末":74.6}
- 総資産: {"value":51696,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":39433,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":14,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":173,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-899,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2025,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":40500,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"営業利益":{"value":2800,"unit":"百万円","yoy_pct":1.2},"経常利益":{"value":3300,"unit":"百万円","yoy_pct":3.3},"純利益":{"value":2200,"unit":"百万円","yoy_pct":35.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":81,"revised_forecast":83,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":426,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":183,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"雇用調整助成金","金額":64,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","金額":183,"unit":"百万円"},{"項目":"休業手当","金額":61,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":[]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]},"注記":"重要な子会社の異動：無"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家、アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 24331356
- 期末自己株式数: 2897982
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染症の拡大、緊急事態宣言の長期化、店舗の休業・時間短縮営業、個人消費の低迷。ジュエリー事業では前年同期に一部特別損失に計上していた人件費の反動増。アパレル事業ではパレットの6店舗の新規出店と既存店の好調。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「通期売上高予想は「40,500百万円」、第2四半期累計実績は「17,769百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高は「17,769百万円」、通期予想「40,500百万円」。営業利益は「396百万円」、通期予想「2,800百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益は「前年同期比62.0％減」、経常利益は「44.3％減」、親会社株主に帰属する四半期純利益は「53.5％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「前年同期比1.2％減」、営業利益は「前年同期比62.0％減」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「396百万円」、経常利益「715百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「280百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「営業利益の第2四半期累計実績は「396百万円」、通期予想は「2,800百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年2月期の年間配当は「81.00円」、2022年2月期予想は「83.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「減損損失183百万円」「休業手当61百万円」、特別損失合計「244百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 183百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「ジュエリー事業の営業利益は「前年同期比91.2％減」、アパレル事業は「3.6％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高は「17,769百万円」、営業利益は「396百万円」。前年同期は売上高「17,980百万円」、営業利益「1,043百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2022年2月期第2四半期76.2％」「2021年2月期74.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「14百万円」、前年同期「2,813百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「前年同期に一部特別損失に計上していた人件費の反動増により営業利益が大幅に減少」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「当初計画を上回る6店舗の新規出店」と記載され、各セグメントの売上高・営業利益も示されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が長期間にわたって発出」「個人消費は低迷」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「消費動向は徐々に回復の方向に進みながらも、今期中は影響が残ることを前提」「大きな影響を及ぼす可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年3月1日～2021年8月31日」、売上高「17,769百万円」、営業利益「396百万円」、前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の収束時期は依然として不透明」「今後の感染拡大や収束の状況等によっては、連結業績に大きな影響」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当初計画を上回る6店舗の新規出店」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第6次中期経営計画初年度となる2021年度」「株主への利益還元、利益成長に繋がる中長期的投資等を実行」。」）