# グローブライド（7990） 2027年３月期　第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7990/disclosure/20261105566093
種別: 決算
開示日: 2026-11-09
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/7990

## 何が変わったか

中間期の売上高は前年同期比6.4％増の697億67百万円となった一方、営業利益は12.1％減の43億02百万円となった。通期業績予想は据え置かれ、年間配当予想は前期の90円から100円に引き上げられた。

## 会社が挙げた理由

売上高は新製品の投入やサービスの提供、販売拡大の取り組みなどにより増加した。利益は、グループ間取引在庫の一時的な増加に伴う未実現利益消去による売上原価の増加、販売費及び一般管理費の増加などにより減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年４月１日～2026年９月30日
- 売上高: {"value":69767,"unit":"百万円","yoy_pct":6.4}
- 営業利益: {"value":4302,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.1}
- 経常利益: {"value":4332,"unit":"百万円","yoy_pct":-15}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3455,"unit":"百万円","yoy_pct":-12}
- １株当たり当期純利益: 161.45円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":54.4,"前期末":54.1}
- 総資産: {"value":124099,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":67785,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":134000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5},"営業利益":{"value":7000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.7},"経常利益":{"value":6400,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.9},"純利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":90,"revised_forecast":100,"change":10,"change_rate":11.1,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"日本":{"value":50118,"unit":"百万円","yoy_pct":19.8},"米州":{"value":9519,"unit":"百万円","yoy_pct":16.5},"欧州":{"value":9730,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2},"アジア・オセアニア":{"value":33684,"unit":"百万円","yoy_pct":35.2}}
- セグメント別利益: {"日本":{"value":3430,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.9},"米州":{"value":546,"unit":"百万円","yoy_pct":832.3},"欧州":{"value":531,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.2},"アジア・オセアニア":{"value":2898,"unit":"百万円","yoy_pct":25.1}}
- 地域別売上高: {"日本":{"value":33822,"unit":"百万円","注記":"外部顧客への売上高"},"米州":{"value":9512,"unit":"百万円","注記":"外部顧客への売上高"},"欧州":{"value":9722,"unit":"百万円","注記":"外部顧客への売上高"},"アジア・オセアニア":{"value":16709,"unit":"百万円","注記":"外部顧客への売上高"}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":810,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":18,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産解体撤去費","value":109,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト、機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: {"value":22199300,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":991404,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高は新製品の投入、サービスの提供、販売拡大の取り組みなどにより増加。利益はグループ間取引在庫の一時的な増加に伴う未実現利益消去による売上原価の増加、販売費及び一般管理費の増加などにより減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「2027年３月期中間期の売上高は「69,767」百万円、通期予想は「134,000」百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は中間期「4,302」百万円、通期予想「7,000」百万円。売上高は中間期「69,767」百万円、通期予想「134,000」百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比6.4％増」、営業利益は「前年同期比12.1％減」、経常利益は「前年同期比15.0％減」、親会社株主に帰属する中間純利益は「前年同期比12.0％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高「6.4％増」、営業利益「12.1％減」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「4,302」百万円、経常利益「4,332」百万円、親会社株主に帰属する中間純利益「3,455」百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「7,000」百万円、「対前期増減率7.7％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年３月期の年間配当は「90.00」円、2027年３月期予想は「100.00」円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益に「投資有価証券売却益 810」百万円、特別損失に「固定資産売却損 18」「固定資産解体撤去費 109」百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本「前年同期比8.9％減」、米州「832.3％増」、欧州「16.2％減」、アジア・オセアニア「25.1％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当中間期の売上高は「69,767」百万円、営業利益は「4,302」百万円。前年同期は売上高「65,573」百万円、営業利益「4,893」百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期「54.4％」、前期末「54.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「提示された中間連結財務諸表は貸借対照表、損益計算書、包括利益計算書および注記で構成され、キャッシュ・フロー計算書の記載がない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「グループ間取引在庫の一時的な増加に伴う未実現利益消去の影響により売上原価が増加したこと及び販売費及び一般管理費が増加したこと等により」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上原価が増加したこと及び販売費及び一般管理費が増加したこと等により」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料価格やエネルギー価格の高止まり」「円安基調の継続」など、自社施策として「新製品の投入とサービスの提供」「販売拡大の取り組み」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年４月１日～2026年９月30日」、通期予想期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」とされ、各業績数値と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格やエネルギー価格の高止まり」「中東情勢の緊迫化」「物流コストの上昇やサプライチェーンへの影響」「中国経済の停滞」「為替相場」などの記載がある。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2027年３月期中間期」と「2026年３月期中間期」の数値が併記され、各項目に「対前年中間期増減率」が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト、機関投資家向け）」。」）