# グローブライド（7990） 2027年３月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7990/disclosure/20260804508674
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/7990

## 何が変わったか

第1四半期は、売上高が前年同期比6.3％増となった一方、営業利益は51.0％減と大きく落ち込みました。また、第2四半期累計の業績予想が修正されています。

## 会社が挙げた理由

グループ間取引在庫の一時的な増加に伴う未実現利益消去の影響で売上原価が増加したこと、販売費及び一般管理費が増加したことなどにより、営業利益が減少しました。業績予想の修正理由は、別途公表の「業績予想の修正に関するお知らせ」を参照するよう記載されています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":33701,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3}
- 営業利益: {"value":1164,"unit":"百万円","yoy_pct":-51}
- 経常利益: {"value":1249,"unit":"百万円","yoy_pct":-49.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1345,"unit":"百万円","yoy_pct":-24.1}
- １株当たり当期純利益: 62.43円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":52.7,"前期末":54.1}
- 総資産: {"value":122475,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":64818,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":134000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5},"営業利益":{"value":7000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.7},"経常利益":{"value":6400,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.9},"純利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7}}
- 業績予想の修正: {"第2四半期累計":{"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":69000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3500,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3400,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}},"通期":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":90,"revised_forecast":100,"change":10,"change_rate":11.1,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1097,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":618,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":18,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 2026年7月31日に自己株式600,700株を消却
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 22,800,000株
- 期末自己株式数: 1,602,017株
- 業績の増減要因: 売上高は魅力ある製品と質の高いサービスの提供により増加しました。利益面では、グループ間取引在庫の一時的な増加に伴う未実現利益消去の影響による売上原価の増加と、販売費及び一般管理費の増加などにより減少しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は33,701百万円、通期予想は134,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の売上高は33,701百万円、営業利益は1,164百万円。通期予想は売上高134,000百万円、営業利益7,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比6.3％増、営業利益は51.0％減、経常利益は49.1％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は24.1％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は33,701百万円（前年同期比6.3％増）、営業利益は1,164百万円（前年同期比51.0％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,164百万円、経常利益1,249百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,345百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は7,000百万円、対前期増減率は7.7％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当は90.00円、2027年3月期予想は100.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益として投資有価証券売却益618百万円、特別損失として固定資産売却損18百万円を計上。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本のセグメント利益は前年同期比21.5％減、米州は0.6％増、欧州は32.7％増、アジア・オセアニアは48.7％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期は売上高33,701百万円・営業利益1,164百万円、前年同期は売上高31,691百万円・営業利益2,373百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2027年3月期第1四半期52.7％、2026年3月期54.1％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 会計処理（原文: 「「グループ間取引在庫の一時的な増加に伴う未実現利益消去の影響により売上原価が増加したこと及び販売費及び一般管理費が増加したこと等」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として未実現利益消去の影響と販売費及び一般管理費の増加が記載されていますが、各要因の金額分解はありません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料価格やエネルギー価格の高止まり」「円安基調」等、自社施策として「新製品の投入」「販売拡大の取り組み」等を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年4月1日～2026年6月30日」とされ、売上高33,701百万円、営業利益1,164百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格やエネルギー価格の高止まり」「為替相場の変動」「物流コストの上昇」「サプライチェーンへの影響」「中国経済の停滞」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2027年3月期第1四半期と2026年3月期第1四半期の業績を並べ、対前年同四半期増減率を表示。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更「無」、会計上の見積りの変更「無」、修正再表示「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「重要な後発事象として「自己株式の消却」、消却株式数600,700株、消却日2026年7月31日を記載。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）