# グローブライド（7990） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7990/disclosure/20260512524095
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/7990

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が増加した一方、販管費の増加により営業利益はほぼ横ばいとなりました。次期は売上高・営業利益・純利益の増加を見込む一方、経常利益は減少を予想し、年間配当は前期実績の80円から100円へ増配する計画です。

## 会社が挙げた理由

増収と原価改善により売上総利益が増加した一方、販売費及び一般管理費が増加したため営業利益は微減となりました。経常利益は外貨建債権の評価益の増加等により増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日～2026年３月31日
- 売上高: {"value":126956,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4}
- 営業利益: {"value":6501,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.1}
- 経常利益: {"value":7184,"unit":"百万円","yoy_pct":10.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":5409,"unit":"百万円","yoy_pct":13.1}
- １株当たり当期純利益: 240円06銭
- 売上高営業利益率: 5.1％
- 自己資本比率: {"当期末":"54.1％","前期末":"53.5％"}
- 総資産: {"value":119631,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":64929,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":8033,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2992,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4617,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":11850,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":134000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5},"営業利益":{"value":7000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.7},"経常利益":{"value":6400,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.9},"純利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":80,"revised_forecast":100,"change":20,"change_rate":25,"unit":"円"}
- 配当性向: 37.5％
- 株主還元方針: 配当性向30％以上を維持し、2031年３月期の総還元性向は期間を通じて50％を目安とする。安定的かつ継続的な増配を実施する方針。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":4532,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":522,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":3,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":528,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":5,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":522,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"該当なし"},"除外":{"社数":0,"社名":"該当なし"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト、機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 22800000
- 期末自己株式数: 1001053
- 業績の増減要因: 新製品の投入とサービス提供、販売拡大の取り組みにより増収となった。増収及び原価改善により売上総利益が増加した一方、販売費及び一般管理費が増加したため営業利益は微減となった。経常利益は外貨建債権の評価益の増加等により増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」で、対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比2.4％増」、営業利益は「前期比0.1％減」、経常利益は「前期比10.7％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比13.1％増」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2026年３月期の売上高は126,956百万円（2.4％増）、営業利益は6,501百万円（0.1％減）です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益6,501百万円、経常利益7,184百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,409百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期は「連結営業利益70億円（前期比7.7%増）」を予想し、当期営業利益は6,501百万円です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年３月期の年間配当は「80.00円」、2027年３月期予想は「100.00円」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向30％以上を維持」および「総還元性向50％を目安」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は「531百万円」、特別損失は「527百万円」で、内訳として「投資有価証券売却益528百万円」「減損損失522百万円」が記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 522百万円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本のセグメント利益は前期比24.8％増、欧州は2.7％増、アジア・オセアニアは5.6％減、米州は「前期は39百万円の利益」から「1億69百万円のセグメント損失」となっています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2026年３月期「5.1％」、2025年３月期「5.2％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当期末54.1％、前期末53.5％です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期8,033百万円、前期2,042百万円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「増収及び原価改善による売上総利益の増加の一方で、販売費及び一般管理費が増加したこと等により、営業利益は…0.1％減」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「増収及び原価改善」「販売費及び一般管理費が増加」「外貨建債権の評価益の増加等」が記載されていますが、要因別の金額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料価格やエネルギー価格の高騰」「円安」「米国の通商政策等」が、自社施策として「新製品の投入」「販売拡大の取り組み」「収益構造の革新」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は…となりました」「営業利益は…となり」と記載する一方、見通しについて「成長が見込まれる」「業績見通しには織り込んでおりません」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の対象期間と、売上高126,956百万円、営業利益6,501百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学的リスクの高まり、米国通商政策の動向、中国経済の停滞」および「中東情勢による業績への影響」が記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2026年３月期と2025年３月期の各実績値および「対前期増減率」が併記されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」「新規－社、除外－社」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト、機関投資家 向け）」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「新たに『中期経営計画２０３０（2026年度～2030年度）』を策定」し、「最終年度（2030年度）の到達目標」を設定したと記載されています。」）