# グローブライド（7990） 業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7990/disclosure/20251105588006
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-11-10
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/7990

## 何が変わったか

2026年3月期通期の連結業績予想を、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益のすべてで下方修正した。営業利益は7,000百万円から5,400百万円へ、22.9％引き下げられた。

## 会社が挙げた理由

エネルギー価格や物価の高騰が家計の可処分所得に影響し、日本・アジア地域を中心に市場の回復が想定より遅れているため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":130000,"revised_forecast":125000,"change":-5000,"change_rate":-3.8,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":7000,"revised_forecast":5400,"change":-1600,"change_rate":-22.9,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":6800,"revised_forecast":5500,"change":-1300,"change_rate":-19.1,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":4800,"revised_forecast":4300,"change":-500,"change_rate":-10.4,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":208.8,"revised_forecast":186.96,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025年５月13日
- 前期実績: 売上高123,983百万円、営業利益6,508百万円、経常利益6,492百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,783百万円、１株当たり当期純利益208.10円（2025年３月期）
- 修正の理由: エネルギー価格や物価の高騰が家計の可処分所得に影響を及ぼし、日本・アジア地域を中心に市場の回復が想定より遅れているため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026 年３月期通期 連結業績予想数値の修正（2025 年４月１日～2026 年３月 31 日）」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026 年３月期通期 連結業績予想数値の修正」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益が前回発表の業績予想を下回る見通し」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率（％） △3.8 △22.9 △19.1 △10.4」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「増減率（％） △3.8 △22.9 △19.1 △10.4」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2026 年３月期通期 連結業績予想数値の修正」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「営業利益」および「増減率（％） △22.9」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高」および「増減率（％） △3.8」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「「今回修正予想（Ｂ） 4,300」および「（ご参考）前期実績 4,783」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「増減額（Ｂ－Ａ） △5,000 △1,600 △1,300 △500」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由は「エネルギー価格や物価の高騰」および「市場の回復が想定より遅れている状況」と記載されている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「家計の可処分所得に影響を及ぼしており、日本・アジア地域を中心に市場の回復が想定より遅れている」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「アウトドア・スポーツ・レジャー業界」および「日本・アジア地域」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「エネルギー価格や物価の高騰が家計の可処分所得に影響」および「市場の回復が想定より遅れている」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「増減額（Ｂ－Ａ） △5,000 △1,600 △1,300 △500」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「エネルギー価格や物価の高騰」および「市場の回復が想定より遅れている状況」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「日本・アジア地域を中心に市場の回復が想定より遅れている状況」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「市場の回復が想定より遅れている状況にあります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益が前回発表の業績予想を下回る見通し」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由は「エネルギー価格や物価の高騰」および「市場の回復が想定より遅れている状況」と記載されている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「通期の連結業績予想を上記の通り修正いたします」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「修正理由は「エネルギー価格や物価の高騰」および「市場の回復が想定より遅れている状況」と記載されている。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「「2025 年 11 月 10 日」および「2025 年４月１日～2026 年３月 31 日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2025 年５月 13 日に公表した業績予想」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「通期の連結業績予想を上記の通り修正いたします」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文は「１．業績予想の修正について」と「２．修正の理由」を記載している。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「下回る見通しとなった」および「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる可能性があります」」）