# グローブライド（7990） 2023年３月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7990/disclosure/20221107557740
種別: 決算
開示日: 2022-11-08
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/7990

## 何が変わったか

2023年3月期第2四半期累計は、売上高と各利益段階が前年同期を上回った。一方、通期予想は修正され、売上高は増収を見込むものの、営業利益・経常利益・純利益は前期比で減益となる見通し。

## 会社が挙げた理由

新製品の投入やサービス提供などにより増収となった。円安や原材料価格の高騰で輸入仕入費用が増加したものの、増収効果により営業利益は増加し、経常利益は外貨建債権の評価益の計上等により増加した。通期業績予想の修正理由は、別途公表する資料を参照するよう記載されており、本短信には具体的な理由は記載されていない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年４月１日〜2022年９月30日
- 売上高: {"value":74320,"unit":"百万円","yoy_pct":14.8}
- 営業利益: {"value":9423,"unit":"百万円","yoy_pct":12.1}
- 経常利益: {"value":10258,"unit":"百万円","yoy_pct":18.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":7423,"unit":"百万円","yoy_pct":12.9}
- １株当たり当期純利益: 323.25円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":45.1,"前期末":41.1}
- 総資産: {"value":105057,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":47619,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":135000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.9},"営業利益":{"value":11900,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.6},"経常利益":{"value":12300,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.4},"純利益":{"value":8700,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.1}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":135000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":11900,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":12300,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":8700,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"－（前期年間合計）","revised_forecast":60,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: 計上なし（当期の損益計算書では「－」）、対象資産の記載なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":18,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":6,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規－社、除外－社（社名なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト、機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 24000000
- 期末自己株式数: 1027720
- 業績の増減要因: 新製品の投入やサービス提供等による増収。円安や原材料価格の高騰による輸入仕入費用の増加を増収効果で吸収し、外貨建債権の評価益等も経常利益を押し上げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「「2023年３月期第２四半期 74,320百万円」「通期 135,000百万円」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「「営業利益 9,423百万円」「通期 営業利益 11,900百万円」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高…前年同四半期比14.8％増」「営業利益…12.1％増」「経常利益…18.1％増」「親会社株主に帰属する四半期純利益…12.9％増」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高 74,320」「64,713」、「営業利益 9,423」「8,402」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益 9,423百万円」「経常利益 10,258百万円」「親会社株主に帰属する四半期純利益 7,423百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 有」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益 9,423百万円」「通期 11,900百万円」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計 22百万円」「特別損失合計 6百万円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「減損損失 －」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本「前年同四半期比1.0％減」、米州「80.6％増」、欧州「37.1％減」、アジア・オセアニア「91.2％増」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の業績欄に売上高、営業利益等は記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「2023年３月期第２四半期 45.1％」「2022年３月期 41.1％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「キャッシュ・フロー計算書および営業活動によるキャッシュ・フローの金額の記載を確認できない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新製品が好調に推移した」「特に中国、韓国での販売が好調に推移」「増収効果により、営業利益は…12.1％増」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「円安の進行や原材料価格の高騰等により輸入仕入費用が増加しましたが、増収効果により」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢…急激なインフレ」「円安の進行や原材料価格の高騰」「物流費の増加やエネルギー価格の高騰」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年４月１日～2022年９月30日」「売上高 74,320百万円」「営業利益 9,423百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢」「中国政府のゼロコロナ政策」「円安の進行や原材料価格の高騰」「エネルギー価格の高騰」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2021年10月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施」「前連結会計年度の期首に当該株式分割を実施したと仮定」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」「新規－社、除外－社」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト、機関投資家向け）」」）