# 原油・ナフサ価格変動と原材料調達リスク｜ニフコ（7988）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「当社グループが使用する原材料の価格は、原油及びナフサ価格等の変動に伴い改定されるため、これら原材料の価格上昇分を製品価格に十分に転嫁できない場合、あるいは安価な原材料への転換が進まない場合などには、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を受ける可能性があります。また、原材料供給業者における不慮の事故あるいは震災をはじめとする自然災害などの影響により、原材料の調達が予定通りにできない場合にも、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原油・ナフサ価格上昇の転嫁不能や安価な原材料への転換遅れ、供給業者の事故・災害による調達遅延をリスクとして明示している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「材料価格の高騰等の影響で売上原価の増加が売上の増加を上回った結果、売上総利益が前年同期比で減少しました。」 — 原材料価格の上昇リスクが実際に売上原価を押し上げ、売上総利益の減少につながったと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「国内を始めとする材料価格高騰や固定費の増加の影響もあり、減益となりました。」 — 材料価格の高騰が売上原価を押し上げ、合成樹脂成形品事業の減益につながったと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 顕在化 「利益面では、北米における工場や新製品の立上費用の増加に加えて、国内を始めとする材料価格高騰や人件費等固定費の増加の影響もあり、減益となりました。」 — 材料価格の高騰が北米の立上費用や固定費増加とともに利益を下押しし、合成樹脂成形品事業の減益につながったと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2018-q3)
- FY2019 顕在化 「利益面では、北米での工場や製品の立上費用の増加に加えて、材料価格の高騰等の影響で売上原価の増加が売上の増加を上回りました。」 — 材料価格の高騰が売上原価を押し上げ、売上総利益率の低下と営業利益の減少につながったと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「利益面では、材料費率の上昇や償却負担の増加等により収益性が悪化、製品の立上費用の増加も響いて、減益となりました。」 — 原材料価格変動リスクに関連して材料費率の上昇が実際に発生し、収益性悪化と合成樹脂成形品事業の減益につながった。 (https://komori.app/company/7988/filing/2019-q1)
- FY2022-Q1 顕在化 「利益面においても、材料費や物流費が高騰したものの、固定費の抑制に努めたことにより、増益となりました。」 — 材料費・物流費の高騰が当四半期にも実際に発生している一方、固定費抑制により増益となったと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 顕在化 「利益面においても、材料費や物流費が高騰したものの、固定費の抑制に努めたことにより、増益となりました。」 — 材料費・物流費の高騰が当四半期にも実際に発生し、固定費抑制によって増益を確保したと説明している。原材料価格変動・調達コスト上昇の影響が継続している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 顕在化 「利益面においても、材料費や物流費が高騰したものの、固定費の抑制に努めたことにより、増益となりました。」 — 材料費・物流費の高騰が当四半期にも実際に発生している一方、固定費抑制により増益となったと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2021-q3)
- FY2022 顕在化 「当社グループは、原油価格及びナフサ等の石油製品の価格が高騰し、その期間が長期に及ぶ場合には原材料価格の上昇により、経営成績に影響が生じる可能性があります。」 — 原材料価格の高騰リスクが継続しており、当期の事業分析でも材料費・物流費の高騰が利益を下押ししたと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「利益面では、原材料価格や物流費の高騰に加え、減価償却費や人件費などの固定費が増加したことにより、営業利益は前年同期比10.9％減の79億２千８百万円となりました。」 — 原材料価格・物流費の高騰が固定費増加とともに営業利益を押し下げ、原材料・調達コスト上昇リスクが実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/7988/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「利益面では、原材料価格や物流費の高騰に加え、減価償却費や人件費などの固定費が増加したことにより、営業利益は前年同期比5.3％減の152億１千７百万円となりました。」 — 原材料価格・物流費の高騰が減価償却費・人件費などの固定費増加とともに営業利益を押し下げ、原材料・調達コスト上昇リスクが当四半期にも実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/7988/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「利益面においても、国内海外ともに、材料費や物流費が高騰したものの、固定費の抑制に努めたことにより、増益となりました。」 — 材料費・物流費の高騰が当四半期にも実際に発生している一方、固定費抑制により増益を確保したと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 顕在化 「利益面では、原材料価格や電気代の高騰などを受けたものの、減価償却費や人件費などの固定費の増加を抑えたことにより、増益となりました。」 — 原材料価格に加えて電気代の高騰が実際に発生している。固定費増加の抑制により、コスト上昇下でも合成樹脂成形品事業は増益となった。 (https://komori.app/company/7988/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「利益面においては、原材料価格や電気代の高騰などを受けたものの、減価償却費や人件費などの固定費の増加を抑えたことにより、増益となりました。」 — 原材料価格に加えて電気代の高騰が実際に発生し、利益を下押しする要因となった一方、固定費増加の抑制により増益となった。 (https://komori.app/company/7988/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 顕在化 「利益面においては、原材料価格や電気代の高騰などを受けたものの、減価償却費や人件費などの固定費の増加の抑制に努めたことにより、増益となりました。」 — 原材料価格に加えて電気代の高騰が実際に発生し、利益を下押しする要因となった一方、固定費増加の抑制により増益となった。 (https://komori.app/company/7988/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「利益面では、原材料価格や電気代の高騰などの影響を受けたものの、減価償却費や人件費などの固定費の増加の抑制に努めたことにより、営業利益は前期比27.5％増の439億２千５百万円となりました。」 — 原材料価格に加えて電気代の高騰が実際に発生し、利益を下押しする要因となっている。 (https://komori.app/company/7988/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 顕在化 「国内においては販売店向けが堅調に伸び、加えてホテル向けが好調に推移するも、円安による原材料などの原価アップや60周年記念商品の販売に伴い販売促進費用が増加したことにより、増収減益となりました。」 — 円安による原材料等の原価上昇がベッド・家具事業の利益を押し下げる要因として実際に現れている。 (https://komori.app/company/7988/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 顕在化 「利益面においては、管理可能経費の削減などを積極的に行っておりましたが、米国関税による世界的な輸出の減少、物価や人件費の上昇の影響により、減益となりました。」 — 原材料・調達コスト上昇リスクに関連して、物価や人件費の上昇が実際に合成樹脂成形品事業の利益を下押ししたと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 顕在化 「物価及び人件費の上昇などの影響を受け、営業利益は前期比2.3％減の480億７千８百万円となりました。」 — 物価・人件費上昇が営業利益を下押しした実績を記載している。 (https://komori.app/company/7988/disclosure/20260514533014)
- FY2026 対処 「当連結会計年度においては、原材料価格の市況変動適用拡大の交渉を推進し、高騰分の価格転嫁を実現しました。」 — 原材料価格上昇リスクに対し、市況変動の適用拡大交渉を行い、高騰分の価格転嫁を実現したと説明している。 (https://komori.app/company/7988/filing/2025-fy)
- 2026-07-31 顕在化 「利益面では、管理可能経費の削減をはじめとする各種施策を推進したものの、物価上昇や人件費の増加などの影響を受け、営業利益は前年同期比1.6％減の127億８千６百万円となりました。」 — 物価上昇や人件費の増加が実際に営業利益を押し下げたと説明している。 (https://komori.app/company/7988/disclosure/20260731504789)