# タカラスタンダード（7981） 2023年３月期 決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7981/disclosure/20230509560626
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-05-11
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/7981

## 何が変わったか

2023年3月期は、新築・リフォーム向けが伸びて売上高が過去最高となった一方、資材・エネルギー価格の高騰で営業利益は減少した。2024年3月期は増収増益を計画し、増配と自己株式取得も予定している。

## 会社が挙げた理由

売上高は商品力と大都市圏を中心とした営業力の強化により、新築向け・リフォーム向けとも好調に推移した。営業利益は価格改定や生産性向上の効果があったものの、想定以上の資材・エネルギー価格高騰の影響を受けた。当期純利益は投資有価証券売却益により業績予想を上回った。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年3月期
- 売上高: {"value":2274,"unit":"億円","yoy_pct":7.5}
- 営業利益: {"value":109,"unit":"億円","yoy_pct":-24.2}
- 経常利益: {"value":114,"unit":"億円","yoy_pct":-22.7}
- 純利益: {"value":84,"unit":"億円","yoy_pct":-22.8}
- 売上総利益率: {"value":"33.4%","前年同期比増減ポイント":-2.6}
- 営業利益率: {"value":"4.8%","前年同期比増減ポイント":-2}
- 販管費: {"value":650,"unit":"億円","売上高販管費率":"28.6%"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2353,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":141,"unit":"億円"},"営業利益率":{"value":"6.0%","unit":""},"経常利益":{"value":145,"unit":"億円"},"純利益":{"value":95,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上高は業績予想を4.5%上回り、営業利益は11.1%下回り、当期純利益は2.7%上回った
- セグメント別実績: {"キッチン":{"売上高":1368,"unit":"億円","yoy_pct":6.7},"浴室":{"売上高":524,"unit":"億円","yoy_pct":10.5},"洗面化粧台":{"売上高":264,"unit":"億円","yoy_pct":9.8},"パネル関連売上":{"売上高":65,"unit":"億円","yoy_pct":9.7},"海外事業売上":{"売上高":12,"unit":"億円","yoy_pct":18.8}}
- 増減要因の内訳: {"売上要因":44,"価格改定効果":31,"資材値上げ":-68,"エネルギー価格上昇":-10,"販管費要因（エネルギー要因除く）":-32}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: 出荷台数の増減率は示されているが、単価との分解はnot_disclosed
- 店舗数・拠点数: ショールームは全国47都道府県に約170ヵ所。2022年度は移転1ヵ所、リニューアル5ヵ所。海外販売店ショールームは66ヵ所で対前期+13ヵ所
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: 商品価格改定率：システムキッチン各シリーズ7～14%程度、洗面化粧台各シリーズ7～16%程度。その他の為替・原材料価格・金利等の数値前提はnot_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed。長期ビジョンとして、海外売上高を2030年度に100億円水準とする目標を記載
- 財務目標: ROE実績：2022年3月期6.1%、2023年3月期4.6%。財務目標値はnot_disclosed
- 年間配当: 2024年3月期予想54円。中間27円、期末27円
- 配当性向: 2024年3月期予想40.0%。総還元性向80%水準
- 自己株式取得: 38億円（上限）、期間はnot_disclosed
- 設備投資額: {"value":137,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: 新設住宅着工戸数86.0万戸、リフォーム市場のキッチン出荷台数36.2万台。自社とキッチン・バス工業会の出荷台数増減率を比較
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2023年4月受注分からの商品価格改定、ホーロー外装材『エマウォール エクステリアタイプ』の受注開始、海外事業戦略室の新設、福岡工場でホーロー生産能力を約1.5倍にする400億円規模の設備投資案、リフォーム施工力向上のための横浜トレーニングベース新設、ショールームの移転・リニューアル、WEB予約システムやバーチャルショールームの活用

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「業績予想比 ＋4.5％」「業績予想比 △11.1％」などの記載はあるが、進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「業績予想比 ＋4.5％」、営業利益「業績予想比 △11.1％」、当期純利益「業績予想比 ＋2.7％」。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「2023年3月期」の通期実績として売上高、営業利益等を記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「売上高は過去最高を更新」「過去最高の売上高を更新」。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「「2024年3月期 増収増益を計画」と記載。予想の修正・据え置きに関する記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益の増減要因」の図に、売上要因＋44、価格改定効果＋31、資材値上げ△68、エネルギー価格上昇△10、販管費要因△32を記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「営業利益は資材・エネルギー価格高騰の影響で24.2％減」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「製品部門別の売上高」にキッチン、浴室、洗面化粧台の金額と増減率を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「販売費及び一般管理費「650億円」、販管費率「前期29.2％→当期28.6％」、資材値上げ・エネルギー価格上昇・物流費増加の記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「資材値上げ「△68」、エネルギー価格上昇「△10」、販管費要因「△32」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「システムキッチン「7～14％程度」、洗面化粧台「7～16％程度」の価格改定率。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「先行きは引き続き不透明」「需要の減速が予想される」と記載。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「業績予想の数値と施策の記載はあるが、残り期間に必要な金額・率の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「「長期ビジョン」として「2030年度に海外売上高100億円水準を目指す」と記載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「ホーロー外装材…2023年1月10日より受注開始」「海外事業戦略室を新設」「福岡工場に400億円規模の設備投資を計画」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「キッチン・浴室・洗面化粧台の出荷台数増減率、ショールーム約170ヵ所、販売店ショールーム66ヵ所、新設住宅着工戸数86.0万戸等。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「キッチン＋4.9%、浴室＋7.9%、洗面化粧台＋4.4%、販売店ショールーム「対前期＋13」。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「出荷台数増減率と商品価格改定率は個別に記載されているが、数量・単価分解の指標はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「従業員数・採用人数に関する数値記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当社の出荷台数の対前期増減率は業界…を上回る水準」とし、各部門の当社と工業会の増減率を掲載。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当性向40.0%」「総還元性向80％水準」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自己株式取得 38億円（上限）も実施予定」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「ROE「2022年3月期6.1％、2023年3月期4.6％」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「2024年3月期の設備投資は137億円を計画」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2023年３月期 決算説明資料」で、決算概要、業績予想、トピックスを図表中心に掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「P.18～24に商品力、ショールーム、認知度向上、ESG等の紹介を掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「計画案であり、決定されたものではありません」との将来計画の注意書きはあるが、開示見送りの表現はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収増益を計画」「自己株式取得…を予定」「計画案であり、決定されたものではありません」「実際の業績が…異なる結果となる可能性」。」）