# 三菱鉛筆（7976） 2021年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7976/disclosure/20220216591489
種別: 決算
開示日: 2022-02-17
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/7976

## 何が変わったか

2021年12月期は、海外市場の需要回復などを背景に、連結売上高と各利益が前年同期を上回った。売上高は12.2％増、営業利益は36.9％増となった。

## 会社が挙げた理由

海外市場での売上の回復基調が底堅く継続したことに加え、社会環境に適応した新製品やサービスの提供に取り組んだため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":61894,"unit":"百万円","yoy_pct":12.2}
- 営業利益: {"value":7520,"unit":"百万円","yoy_pct":36.9}
- 経常利益: {"value":8309,"unit":"百万円","yoy_pct":38.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":5658,"unit":"百万円","yoy_pct":49.1}
- １株当たり当期純利益: 100.96円
- 売上高営業利益率: 12.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"77.5%","前期末":"78.4%"}
- 総資産: {"value":123792,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":97673,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":8369,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3936,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2754,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":44498,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":64000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.4},"営業利益":{"value":8320,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"経常利益":{"value":8700,"unit":"百万円","yoy_pct":4.7},"純利益":{"value":5900,"unit":"百万円","yoy_pct":4.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":32,"revised_forecast":33,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円／株"}
- 配当性向: {"当期実績":31.7,"次期予想":31.3,"unit":"%"}
- 株主還元方針: 安定的な収益を基盤とした安定配当を継続し、財政状態、経営成績、配当性向等を総合的に勘案する方針。数値目標はnot_disclosed。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2501,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":156,"unit":"百万円","対象資産":"群馬県藤岡市の遊休資産（建物及び構築物0百万円、土地155百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":102,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":195,"unit":"百万円"},{"項目":"受取補償金","value":83,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":15,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":48,"unit":"百万円"},{"項目":"工場再編損失","value":341,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":156,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":33,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"該当なし"},"除外":{"社数":0,"社名":"該当なし"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":64286292,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":8382346,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 海外市場での売上の回復基調が底堅く継続し業績を牽引。社会環境に適応した新製品やサービスの提供にも取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2021年12月期　決算短信」、「2021年12月期の連結業績（2021年１月１日～2021年12月31日）」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高61,894百万円（対前年同期比12.2％増）、営業利益7,520百万円（同36.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益5,658百万円（同49.1％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は55,180百万円から61,894百万円、営業利益は5,493百万円から7,520百万円に増加している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益7,520百万円、経常利益8,309百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,658百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2021年12月期営業利益7,520百万円、2022年12月期通期営業利益予想8,320百万円（対前期増減率10.6％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年12月期の年間配当金は32.00円、2022年12月期予想は33.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定的な収益を基盤とした安定配当を継続することを利益配分の基本方針」とし、「財政状態、経営成績、配当性向等を総合的に勘案」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として工場再編損失341百万円、減損損失156百万円、特別損失合計594百万円を計上している。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「群馬県藤岡市の遊休資産は、当面の使用見込みがなく回収可能性が認められないこと等により…減損損失(156百万円)として特別損失に計上」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「筆記具及び筆記具周辺商品事業のセグメント利益は5,431百万円から7,441百万円、その他の事業は40百万円から43百万円に増加している。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2021年12月期の売上高営業利益率は12.2％、2020年12月期は10.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2021年12月期77.5％、2020年12月期78.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2021年12月期8,369百万円、2020年12月期4,735百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「海外市場での売上の回復基調が底堅く継続し、業績を牽引いたしました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「海外市場での売上の回復基調が底堅く継続」と説明され、セグメント売上高は示されているが、要因別の金額分解は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「新型コロナウイルス感染症の影響が長期化」「海外市場を中心に需要回復」、自社施策として「新製品やサービスの提供に努めてまいりました」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「売上高は61,894百万円…となりました」、見通しは「次期の連結売上高は64,000百万円…を見込んでおります」「実際の業績は今後様々な要因によって大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2021年１月１日～2021年12月31日」、売上高・利益の金額と対前年同期増減率が記載され、次期予想期間も「2022年１月１日から2022年12月31日まで」と記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の収束は見通しが立たない」、「世界的な物流の混乱の長期化や原材料の価格高騰による収益への懸念」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結業績欄に2021年12月期と2020年12月期の数値および「対前期増減率」が並べて記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「表紙に「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「世界販売本数が年間１億本以上の『ジェットストリーム』シリーズ」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2022年から2024年までの中期経営計画を策定し、本年（2022年）より取り組んでまいります」および「2024年財務目標」と記載されている。」）