# 任天堂（7974） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7974/disclosure/20260501517030
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/7974

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を確定し、2027年3月期について通期の業績予想を新たに示した。次期は売上高・経常利益・純利益が前期実績を下回る一方、営業利益は上回る見通し。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、Nintendo Switch 2の順調な立ち上がり、関連ソフトの販売、既存Nintendo Switchの需要、デジタル売上の増加などが業績に寄与した。一方、今後はハードウェアの勢いを維持し、新規タイトルを継続投入してNintendo Switch 2ビジネスの拡大を目指すとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2050000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△11.4％","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":370000,"change":"not_disclosed","change_rate":"2.7％","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":430000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△20.7％","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":310000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△26.9％","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":268.9,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年3月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高 2,313,051百万円、営業利益 360,117百万円、経常利益 542,196百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 424,056百万円、1株当たり当期純利益 364.51円
- 修正の理由: Nintendo Switch 2の勢いを維持し、発売済みタイトルの話題性を保ちながら、新規タイトルを継続的に投入してビジネスの拡大を目指す。Nintendo Switchについても、普及基盤とソフトウェアラインアップを活かして販売拡大と稼働維持に努める。
- 特別損失の内容と金額: 訴訟関連損失 6,414百万円、固定資産処分損 268百万円、特別損失合計 6,683百万円
- 配当予想の修正: 2027年3月期の年間配当金は162円。中間配当は未定で、期末配当は年間配当金から中間配当金を差し引いた額。
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2026年3月期の連結業績(2025年4月1日～2026年3月31日)」および「2027年3月期の連結業績予想(2026年4月1日～2027年3月31日)」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「△11.4％」、営業利益「2.7％」、経常利益「△20.7％」、親会社株主に帰属する当期純利益「△26.9％」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「2,050,000百万円 △11.4％」に対し、営業利益「370,000百万円 2.7％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕(連結)」で、本文に「(参考)個別業績の概要」がある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益「310,000百万円 △26.9％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高「2,050,000百万円 △11.4％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2027年3月期予想「310,000百万円」、2026年3月期実績「424,056百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「訴訟関連損失 6,414百万円」「固定資産処分損 268百万円」「特別損失合計 6,683百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「Nintendo Switch 2 が順調な立ち上がりを見せ、その後も全世界で販売を伸ばしました」および「これらの結果、売上高は2兆3,130億円」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「Nintendo Switch 2」「『マリオカート ワールド』」「『ドンキーコング バナンザ』」「デジタルビジネス」などの記載。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「Nintendo Switch 2」の販売、「マリオカート ワールド」等のソフト販売、「Nintendo Switchも一定の需要が継続」、「デジタル売上高は4,076億円」、「主に映画関連の売上が減少」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「全世界で販売を伸ばしました」という販売動向の説明と、「これらの新規タイトルを継続的に投入することにより、Nintendo Switch 2 ビジネスの拡大に努めます」という取り組みの説明。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「6月に発売したNintendo Switch 2」「通期の販売台数は1,986万台」「デジタル売上高は4,076億円（前年同期比25.0％増）」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後もハードウェアの勢いを維持しつつ」および「新規タイトルを継続的に投入することにより」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「営業利益は3,601億円」としたうえで、「持分法による投資利益827億円、受取利息460億円および為替差益443億円」により経常利益が増加し、「投資有価証券売却益326億円」を特別利益に計上したと記載。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「会社の成長に必要な研究開発や設備投資等を内部留保資金でまかなうことを原則」と記載。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年5月8日」、対象期間「2026年4月1日～2027年3月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「2027年3月期の業績予想表には通期予想のみが掲載され、「前回予想」やその公表日の記載がない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「次期の業績については…を見込んでいます」および「現実の結果…は様々な要因の変化により、これら見通しとは大きく異なる結果となる可能性」。」）