# オフィスビル供給量減少・空室率上昇による需要減退｜イトーキ（7972）の変遷

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## 経過

- FY2021-Q1 初出 「今期はオフィスビル供給量の減少やオフィス空室率の上昇などにより需要が減退」 — オフィスビルの供給量減少と空室率上昇を、オフィス関連商品の需要減退要因として初めて独立して記載し、実際の減収減益にもつながったと説明している。 (https://komori.app/company/7972/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 後退 「首都圏においてはオフィスビル供給量が昨年までと異なり、2021年は一時的な供給抑制の時期に当たっているものの、新型コロナウイルス感染症の拡大を機に、「働く環境」が多様化してきたことを受けて、ポストコロナを見据えたワークプレイス構築への投資が全体としては増加傾向にあり」 — オフィスビル供給量の減少を一時的な供給抑制と位置づけ、ポストコロナのワークプレイス投資増加を需要の下支え要因として示している。前回の空室率上昇への言及はない。 (https://komori.app/company/7972/filing/2021-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「首都圏においてはオフィスビル供給量が昨年までと異なり、2021年は一時的な供給抑制の時期に当たっているものの、新型コロナウイルス感染症の拡大を機に「働く環境」が多様化してきたことを受けて、ポストコロナを見据えたワークプレイス構築への投資が全体としては増加傾向にあり」 — オフィスビル供給量の減少を一時的な供給抑制と位置づけ、ポストコロナのワークプレイス投資増加を需要の下支え要因とする説明を再掲している。 (https://komori.app/company/7972/filing/2021-q3)
- FY2021 再掲 「首都圏においてはオフィスビル供給量が昨年までと異なり、2021年は一時的な供給抑制の時期に当たっているものの、新型コロナウイルス感染症の拡大を機に「働く環境」が多様化してきたことを受けて、ポストコロナを見据えたワークプレイス構築への投資が全体としては増加傾向にあり」 — オフィスビル供給量の減少を一時的な供給抑制とし、ポストコロナのワークプレイス投資が需要を下支えする構図を再確認している。 (https://komori.app/company/7972/filing/2021-fy)
- FY2022 後退 「首都圏の大規模オフィスビルの供給量の増加や次世代の働き方である「ハイブリッドワーク」に対する企業やワーカーの関心の高まりなど、当社グループのビジネスを拡大させる好機にあると言えます。」 — オフィスビル供給量の減少・空室率上昇による需要減退という従来のリスク要因から、供給量増加とハイブリッドワークへの関心を需要拡大の機会とする説明へ変化した。 (https://komori.app/company/7972/filing/2022-fy)