# 原材料等価格の変動｜リンテック（7966）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは、製紙用パルプや各種石化製品などを原材料、燃料として多く使用しており、その価格は在庫水準や需給バランスによって変動する市況製品であります。」 — 市況動向を見極めた発注に努めているが、急激な価格変動による業績影響可能性を記載している。 (https://komori.app/company/7966/filing/2015-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「当セグメントの売上高は9,769百万円（前年同期比2.5％増）、営業利益は原燃料価格上昇の影響を受け853百万円（同41.2％減）となりました。」 — 原燃料価格の上昇が洋紙・加工材関連セグメントの営業利益を実際に押し下げ、営業利益は前年同期比41.2％減となった。 (https://komori.app/company/7966/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「当セグメントの売上高は19,268百万円（前年同期比1.4％増）、営業利益はパルプを中心とした原燃料価格上昇の影響を受け1,627百万円（同40.4％減）となりました。」 — パルプを中心とした原燃料価格上昇が洋紙・加工材関連セグメントの営業利益を実際に押し下げ、前年同期比40.4％減となった。quantifiedはtrue、materializedはtrue。 (https://komori.app/company/7966/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 顕在化 「当セグメントの売上高は28,457百万円（前年同期比0.7％減）、営業利益はパルプを中心とした原燃料価格上昇の影響を受け2,241百万円（同43.3％減）となりました。」 — パルプを中心とした原燃料価格上昇が洋紙・加工材関連セグメントの営業利益を実際に押し下げ、前年同期比43.3％減となった。 (https://komori.app/company/7966/filing/2018-q3)
- FY2020 対処 「営業利益は、パルプ価格の下落による増益要因があったものの、米中貿易摩擦の影響などによる販売数量の減少をカバーするまでには至らず15,440百万円（前年同期比14.1％減）となりました。」 — 原材料価格の変動リスクは継続しているが、当期はパルプ価格の下落が営業利益の増益要因として作用した。 (https://komori.app/company/7966/filing/2019-fy)
- FY2022-Q3 顕在化 「当セグメントの売上高は24,594百万円（前年同期比10.1％増）、営業利益はパルプを中心とした原燃料価格上昇の影響を受け1,120百万円（同9.3％減）となりました。」 — パルプを中心とした原燃料価格の上昇が、洋紙・加工材関連セグメントの営業利益を前年同期比9.3％減少させる実際の影響として再び顕在化している。金額・増減率が示されている。 (https://komori.app/company/7966/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「当セグメントの売上高は33,035百万円（前年同期比5.9％増）、営業利益はパルプを中心とした原燃料価格上昇の影響を受け971百万円（同54.6％減）となりました。」 — 原燃料価格上昇の影響が継続し、洋紙・加工材関連の営業利益が前年同期比54.6％減少した。2023年3月期についても原燃料価格・物流コスト上昇の継続を見込んでいる。 (https://komori.app/company/7966/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「当セグメントの売上高は8,680百万円（前年同期比1.5％増）、利益面においてはパルプを中心とした原燃料価格上昇などの影響を大きく受け27百万円（同－％）の営業損失となりました。」 — 原燃料価格上昇に加えて物流コスト上昇の影響も明示され、洋紙・加工材関連セグメントは営業損失となった。原材料等価格の影響がより深刻な業績悪化として現れている。 (https://komori.app/company/7966/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 悪化 「当セグメントの売上高は24,989百万円（前年同期比1.6％増）、利益面においてはパルプを中心とした原燃料価格上昇などの影響を大きく受け、1,009百万円（同－％）の営業損失となりました。」 — 原燃料価格上昇の影響がさらに深刻化し、洋紙・加工材関連セグメントは営業利益の減少から営業損失1,009百万円へ悪化した。 (https://komori.app/company/7966/filing/2022-q2)
- FY2023 悪化 「当セグメントの売上高は33,225百万円（前期比0.6％増）、利益面においてはパルプを中心とした原燃料価格上昇などの影響を大きく受け、1,688百万円（同－％）の営業損失となりました。」 — 原燃料価格上昇の影響がさらに顕在化し、洋紙・加工材関連セグメントは営業利益971百万円から営業損失1,688百万円へ悪化した。 (https://komori.app/company/7966/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「利益面についてはパルプを中心とした原燃料価格や物流費上昇などの影響を受け
426百万円
（同
－
％）の営業損失となりました。」 — 原燃料価格・物流費上昇の影響により、洋紙・加工材関連セグメントは前年同期の営業損失27百万円から営業損失426百万円へ悪化した。 (https://komori.app/company/7966/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「利益面についてはパルプを中心とした原燃料価格や物流費上昇などの影響を受け
372百万円
（同－
％）の営業損失となりました。」 — 原燃料価格・物流費の上昇が引き続き洋紙・加工材関連セグメントの営業損失要因となっており、価格改定効果がある中でもコスト上昇の影響を再確認している。 (https://komori.app/company/7966/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「当セグメントの売上高は販売数量は低調であったものの、価格改定効果もあり、ほぼ前年同期並みの24,813百万円（前年同期比0.7％減）となりました。利益面についてはパルプを中心とした原燃料価格や物流費上昇などの影響を受け189百万円の営業損失となりました。」 — 原燃料価格・物流費上昇の影響は続いているが、価格改定効果により売上高は前年同期並みとなり、営業損失も前年同期の1,009百万円から189百万円へ縮小した。 (https://komori.app/company/7966/filing/2023-q3)
- FY2024 対処 「当セグメントの売上高は販売数量は低調であったものの価格改定効果もあり前期並みの33,458百万円（前期比0.7％増）となりました。利益面についてはパルプを中心とした原燃料価格の高止まりや物流コスト上昇の影響を受けたものの価格改定効果もあり営業利益は21百万円（同－％）となりました。」 — 原燃料価格・物流コストの高止まりは継続したが、価格改定効果により洋紙・加工材関連は前期の営業損失1,688百万円から営業利益21百万円へ改善した。 (https://komori.app/company/7966/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「利益面においては、原燃料価格の高止まり影響があったものの、半導体・電子部品関連製品に加えて他の製品についても販売数量が増加し、それによる生産設備の稼働率が大きく改善した効果もありました。」 — 原燃料価格の高止まりによる影響は継続しているが、販売数量の増加と設備稼働率の改善が利益を押し上げたと説明している。 (https://komori.app/company/7966/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 顕在化 「利益面は原燃料価格の上昇や人件費を含む固定費の増加に加え、為替影響などにより前年同期に比べて減少しました。」 — 原燃料価格の上昇が、人件費を含む固定費増加や為替影響とともに利益減少要因として実際に現れたと説明している。 (https://komori.app/company/7966/filing/2025-h1)
- 2026-05-08 顕在化 「営業利益については国内で原燃料価格や物流コストの上昇、固定費増加の影響があり、また、米国で固定費の増加や工程歩留まりの悪化の影響を受けたこともあり1,979百万円（同63.8％減）となりました。」 — 原燃料価格・物流コストの上昇に加え、固定費増加が国内および米国の利益減少要因として通期業績に現れている。 (https://komori.app/company/7966/disclosure/20260507518504)
- 2026-05-27 顕在化 「今後も世界情勢に加えて、原燃料や輸送コストの上昇、賃上げによる人件費や新規設備導入による減価償却費などの固定費増加が利益を押し下げる要因となります」 — 原燃料・輸送コスト、人件費、新規設備の減価償却費が利益押し下げ要因として実際の業績説明に記載されている。 (https://komori.app/company/7966/disclosure/20260526548684)
- FY2026 再掲 「当社グループは多業種に事業を展開しており、世界的な経済変動や地政学的リスク、国内の少子高齢化や消費動向、自然災害などにより業績が影響を受ける可能性があります。特に半導体・電子部品関連の需要変動や原材料高騰、物流コスト上昇は懸念材料であり」 — 原材料価格・物流コストの上昇リスクが引き続き記載されている一方、安定調達、発注タイミング、仕入先分散、在庫調整などの対応策を明示している。 (https://komori.app/company/7966/filing/2025-fy)
- 2026-08-06 顕在化 「利益面は中東情勢緊迫化によるナフサ由来の原材料や副資材などの調達コストの大幅な上昇や人件費および試験研究費などの固定費増加があったものの、販売数量の増加や販売価格改定効果などもあり営業利益は6,873百万円（同18.4％増）」 — 原材料・副資材の調達コスト上昇が利益への影響として実績に現れた一方、販売数量の増加と販売価格改定効果も記載している。 (https://komori.app/company/7966/disclosure/20260805510715)